【3/27開催】上半期大型商戦”618”から始める中国越境EC戦略〜Tmall Globalで実現する売上最大化ロードマップ〜

　データとクリエイティブの力でマーケティングコミュニケーションを設計し、企業のマーケティングAXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（本社：東京都渋谷区、取締役社長：村岡弥真人、証券コード：6081、以下「当社」）は、3月27日（金）に無料オンラインセミナー「上半期大型商戦”618”から始める中国越境EC戦略〜Tmall Global（天猫国際）で実現する売上最大化ロードマップ〜」を開催いたします。

本セミナーの参加お申し込みはこちら：

https://service.aainc.co.jp/global/seminar/20260327-global-seminar

■セミナー概要

　中国は世界有数のEC市場であり、直近の統計によれば、中国消費者による日本事業者からの越境EC購入額は約2.6兆円となっています(※1)。これは日本企業にとっても、重要な成長機会となっています。

 　その中核を担うのが Tmall Global（天猫国際） です。Tmall Globalは、中国越境ECにおいて高い認知度とブランド信頼性を持つ主要プラットフォームであり、本格的な中国市場展開において欠かせないチャネルです。出店は、中国消費者に対する「正規ブランドの証明」としての役割も果たします。

 　本セミナーでは、Tmallジャパンを特別ゲストに迎え、毎年6月18日を中心に開催される「618」や11月11日に開催される「W11」など中国最大級のEC大型セールイベントを起点に、年末商戦までを見据えたモール活用のロードマップやSNS施策の活用について解説します。 

■開催概要

【開催日時】2026年3月27日（金）13:00~14:00

【開催形式】オンライン（Zoom配信）

【参加費】無料

【定員】300名

【注意事項】

• セミナー内容・定員は変更する場合がございます。

• 本セミナーは、アライドアーキテクツ株式会社が主催となります。

• 主催企業の同業他社様、個人事業主様のご参加はご遠慮いただいております。 

■アジェンダ

• 中国越境EC市場の最新動向

• 「618」について

• 618 → W11 → 年末商戦までの年間ロードマップと戦略

• Tmall Global（天猫国際）について

• 成功企業の共通項

• 出店スキーム

• 質疑応答

■このような方におすすめ

• 中国市場への越境EC進出を検討している企業の経営者・事業責任者の方

• インバウンド向けにREDをすでに活用している方

• すでに中国越境ECに取り組んでいるが、売上が伸び悩んでいる海外事業担当者の方

• Tmall Globalへの出店を検討しているが、具体的な進め方が分からない方

• 大型商戦を活用した年間戦略を設計したい方 

■お申し込み

以下リンクよりお申し込みください。

https://service.aainc.co.jp/global/seminar/20260327-global-seminar

＜アライドアーキテクツ株式会社 会社概要＞

代表者	代表取締役会長　田中 裕志 取締役社長　村岡 弥真人
所在地	東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階
URL	https://www.aainc.co.jp
設立	2005年8月30日
事業内容	マーケティングAX支援事業

＜アライドアーキテクツ株式会社とは＞

アライドアーキテクツ株式会社は、データとクリエイティブの力でマーケティングコミュニケーションを設計することで事業成果の向上に貢献するマーケティングAX（※2）支援企業です。2005年の創業以来培った6,000社以上のマーケティング支援実績とUGCを始めとする顧客の声データ資産を活かし、独自開発のSaaS・SNS・AI技術とデジタル・AI人材（※3）を組み合わせた統合ソリューションで、企業のマーケティングAX実現を加速しています。

※1 経済産業省「令和6年度 電子商取引に関する市場調査」のデータを参考にしています。

※2 マーケティング領域におけるAIトランスフォーメーションのこと。AI技術やデジタル・AI人材（※3）によって業務プロセスや手法を変革し、データとAIの活用によって人と企業の新しい関係性を創出すること、と当社では定義しています。

※3 主にAI技術、SaaS、SNSなどのデジタルマーケティングに関連する技術・手法に精通し、それらを活かした施策やサービスを実行できる人材（AIマーケティング戦略立案者、生成AIプロンプトエンジニア、SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、Webデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。

 

＊ 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。