中規模ハイグレードオフィスビル「BIZCORE(ビズコア)」シリーズ『(仮称)BIZCORE神保町Ⅱ計画』着工
日鉄興和不動産株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:三輪 正浩)は、中規模ハイグレードオフィスビル「BIZCORE(ビズコア)」シリーズ10棟目となる『(仮称)BIZCORE神保町Ⅱ計画』(以下、本物件)を7月16日に着工いたしましたのでお知らせします。
なお、竣工は 2026年5月末を予定しております。
≪日鉄興和不動産が提供するBIZCORE≫
「BIZCORE」とは、企業活動(BIZ=Business)に資する本質(コア)(Core)を追求したオフィスを提供したい、という私たちの事業理念を現したブランド名称です。
日鉄興和不動産が長年培ってきたオフィスビルの実績、知見を集結し、新時代を担う企業の成長、さらには「社員のチカラ」が最大限に発揮できるオフィスの空間を提供いたします。
■BIZCOREシリーズの設計思想<ビズコア5つの鍵>
〇LOCATION
「そこで働く人だけではなく、訪れる人にとっての利便性も重視する」こと。都心5区を中心にした複数路線使用可能な立地。社員、来訪者、双方の立地満足度は、日々のビジネスはもちろん、中長期的にも企業の力になると考えます。
〇DESIGN
オフィスのデザインは、社員の皆さまと、訪れる人の両者にとって重要なイメージを与えます。心地よく快適な空間デザイン、シンプル・モダンでシンボリックな外観。ワークタイムの生産性や創造性に寄与するデザインを意識しています。
〇SAFETY
人を守る、企業情報を守る。安心して働ける環境であるために。BIZCOREは、耐震性能に加え、BCPの対策にも力を入れています。外部からの侵入の脅威への対策も万全です。緊急災害時のビジネスの持続性も考慮したスペックです。
〇PROGRESS
変化する時代のニーズに合わせ、いつも新しい価値を提供し続けるオフィスビルでありたい。働きやすい環境の構築で、一人一人のワークタイムパフォーマンスを高め、企業の成長に寄与し続けたいとBIZCOREは考えます。
〇SUSTAINABILITY
オフィスからサステナブルに。BIZCOREは省エネ設備への投資を積極的に行っています。環境への負荷を軽減するエコフレンドリーな設計は、ランニングコストの削減はもちろん、SDGsの観点からも重要だと考えます。
■『(仮称)BIZCORE神保町Ⅱ計画』の特徴
〇4駅5路線利用可能な交通利便性の高い立地
・徒歩5分以内に、「神保町」駅、「小川町」駅、「淡路町」駅、「新御茶ノ水」駅、4駅5路線の利用が可能なマルチアクセスで交通利便性の高い立地です。
〇入居者満足度向上を目指す取り組み
・1階共用部には、入居いただく企業の多様な働き方を支える取り組みとして、WEB会議等に使える個室の「ワークブース」やベンダーコーナーを備えた入居テナント専用の「共用スペース」を設置予定です。
・基準階の一部フロアには、開放感を感じる「スケルトン天井」やテナントの入居時負担を軽減する「セットアップ(会議室や什器備品を予め用意)」など、多種多様なテナントに合わせたバリエーションのある貸室を提供予定です。
〇SDGsへの取り組み
・地球環境に配慮し、「BELS(建築物エネルギー性能表示制度)」の最高ランク5★(「ZEB Ready」相当)や「CASBEE(建築評価認証制度)」のAランクを取得予定です。
■物件概要
所在地 :千代田区神田錦町三丁目14-8外(地番) 交通 :東京メトロ半蔵門線・都営新宿線・都営三田線「神保町」駅 徒歩4分 東京メトロ丸ノ内線「淡路町」駅・東京メトロ千代田線「新御茶ノ水」駅・ 都営新宿線「小川町」駅 徒歩5分 東京メトロ東西線「竹橋」駅 徒歩6分 JR中央線「御茶ノ水」駅 徒歩10分 敷地面積:446.51㎡(約135坪) 延床面積:2,990.71㎡(約904坪) 構造規模:RC造地上9階 設計 :日本国土開発株式会社一級建築士事務所 施工 :日本国土開発株式会社東京支店 |
■地図
■「BIZCORE」シリーズ開発スケジュール(実績と予定)
BIZCORE神保町 竣工:2017年11月30日
BIZCORE赤坂見附 竣工:2019年3月29日
BIZCORE築地 竣工:2019年7月31日
BIZCORE渋谷 竣工:2020年1月31日
BIZCORE神田須田町 竣工:2021年9月30日
BIZCORE東神田 竣工:2022年11月30日
BIZCORE御茶ノ水 竣工:2024年1月31日
(仮称)BIZCORE西新橋計画 着工:2023年10月 竣工:2025年2月(予定)
(仮称)BIZCORE飯田橋計画 着工:2024年3月 竣工:2025年7月(予定)
(仮称)BIZCORE神保町Ⅱ計画 着工:2024年7月 竣工:2026年5月(予定)
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