3月30日開催「社会で今生き抜くために身に着けるべき基礎学力～少子化の今、高等教育機関で必要とされているものは? ～」

株式会社すららネット（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：湯野川孝彦）は、2022年3月30日（水）に専門学校、大学、短大の管理職ならびに教職員を対象とした無料オンラインセミナー「社会で今生き抜くために身に着けるべき基礎学力～少子化の今、高等教育機関で必要とされているものは? ～」を開催します。

近年、専門学校や大学での教育を受けるにあたって、不足している基礎学力を補う「リメディアル教育」を実施する学校が増加しています。その背景には、少子化による人口減少や、推薦入試・AO入試など大学入試の多様化による、同じ学校内での学力層の多様化などが挙げられています。

本セミナーでは、導入校である広島文化学園大学の八島先生、伊藤先生にお越しいただき、 「すらら」を活用したリメディアル教育を取り入れ、学生の基礎学力向上を実現した事例をお話しいただきます。

また、就職試験対策として「すらら」を活用する清風情報工科学院の事例をもとに、過去5年間の取り組みの工夫や、就職試験合格率の変化についてもご紹介いたします。

すららネットは今後も、コンテンツの拡充や新サービスの拡大を図り、多様化する教育業界をサポートするとともに、学習者に新しい学習体験を届け、「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していきます。

 
■セミナー概要
社会で今生き抜くために身に着けるべき基礎学力
～ 少子化の今、高等教育機関で必要とされているものは? ～

・日時：2022年3月30日（水）16：00～ 17：30
・対象：専門学校、大学、短大の管理職ならびに教職員
・開催方法： オンライン(Zoom)にて実施
・参加特典：セミナー終了後のアンケートにご回答で「実践型リメディアル教育事例集」をプレゼント

セミナー内容（予定）：
・就職・合格に繋がる実践的リメディアル教育事例
・卒業後のキャリアを見据えた生き抜く力
・高等教育機関における基礎学力アセスメント

お申し込み：https://surala.jp/school/seminar/1618/


＜このような方におすすめ＞
・入学時点の学生の学力に大きなばらつきがあり、補修事業や一斉集合型の講座に限界を感じている
・学生の進路選択肢を増やしてあげたいと考えるが、方法に悩んでいる
・入学前課題やリメディアル教育を実施しているが、思うような成果が得られていない

 
■講演者：広島文化学園大学 八島 氏 / 伊藤 氏
広島文化学園大学は、1964年に広島文化女子短期大学として設置認可を受け、 広島県広島市、呉市など4つのキャンパスに、4学部6学科、2研究科を擁す私立大学です。 学芸学部子ども学科は、小学校・特別支援学校・幼稚園の教員や保育士といった教育保育に必要な免許・資格を活かした就職率70％を誇ります。 2020年より、リメディアル教育を必修科目に取り入れ「すらら」を導入。 学生の基礎学力向上を実現されています。

■導入工事例紹介：清風情報工科学院
清風情報工科学院デザイン・コンピュータ学科は「安心・信頼・尊敬」される人物を育成するという教育理念のもと、IT・ゲーム・デザインの分野で活躍できるプロを育てている大阪の専門学校です。「社会に目を向け、世界で活躍できるプロを育てる」を目標に、グループワークやチーム制作に力を入れ、米国シリコンバレーでの研修、インターシップ、産学協同研究など、学生が業界はもちろん、地域や社会との関わりを意識して成長を実感できる取り組みを続け、高い技術力と就職実績を誇ります。就職試験対策として「すらら」を導入。今回は「過去5年間の工夫」や「就職試験合格率の変化」についてご紹介いたします。

 
■AI×アダプティブラーニング教材「すらら」について
「すらら」は、小学校から高校までの国語、算数／数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、高等教育機関、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっています。


■株式会社すららネットについて
すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」と「すららドリル」を、国内では 約 2,500校の学校、塾等43万人を超える生徒に提供しています。全国の公立学校、有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け、代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。