【9月13日開催】高まるインバウンド需要！外国人動向からみる最新のインバウンドマーケティングとは？

株式会社アイズ（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：福島範幸、東証グロース：5242）が運営するNo.1*の広告業界のプラットフォーム「メディアレーダー」が主催するマーケティングセミナーイベント「第15回メディアレーダーWEEK 2024 秋」にて、訪日インバウンドマーケティングについての専門家たちが9/13(金)に登壇します。視聴申し込みは無料です。

▼詳細・お申込みはこちらから

https://media-radar.jp/seminar2367.html?a=pt

セミナー概要

訪日インバウンドの需要が高まる中、外国人動向を把握し、効果的なマーケティング戦略を実践することが求められています。
しかし、他国の動向・嗜好を把握し、最適なアプローチすることは困難だと思っていませんか？
本セミナーでは、在留外国人やKOCを使った最新のインバウンドマーケティングを徹底解説します！

今回は「訪日インバウンドマーケティング」を短い時間で広く深く学べる、欲張りマーケター向けのセミナーとなっています。
先着200名、参加無料ですので、奮ってご参加ください。

※登壇企業の同業他社様のご参加はお断りさせていただきます。

▼詳細・お申込みはこちらから

https://media-radar.jp/seminar2367.html?a=pt

セミナー詳細

▼開催日時
 2024年9月13日（金）15:00～16:00
 
 ▼会場
 オンライン(Zoom)
 ※参加申込後、開催1週前～前日までにウェビナーURLをZOOMからお送りいたします。
 迷惑メールフォルダに振り分けられることもございますのでご注意ください。
 
 ▼参加費
 無料
 
 ▼セッションプログラム（順不同）

・「海外の知識や語学力不要！少額から実践可能な在留外国人を活用した新しいインバウンド集客方法」
　Guidable株式会社　執行役員　由良 健治

大手通信会社のマーケティング戦略部門にて、年間数億円規模の予算をかけた、プロモーション企画のマネジメントを担当。
2021年10月にGuidable株式会社に入社。2022年より執行役員。
20万人を超える在留外国人のデータを活用した、外国人向けマーケティング支援事業「Guidable Marketing」を立ち上げ、
メーカーや広告代理店、旅行代理店、地方自治体をはじめ、様々な業種のインバウンド集客や在留外国人向けPR案件を支援しています。

・「アフターコロナを勝ち抜くKOC活用術

　　～インバウンド売上を最大化させる中国人向けPR施策とは～」
　株式会社アイズ　ソーシャルメディア事業部　谷渕 竜之輔

新卒で株式会社アイズに入社。
ソーシャルメディア事業部の営業として、化粧品・食品・日用品などのクライアントを幅広く担当している。
クチコミ施策・キャスティング等、SNS／WEB上でのプロモーションを提案し、中国SNS施策の提案も武器に営業を行っている。

・質疑応答

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▼第15回メディアレーダーWEEK 2024 秋
https://media-radar.jp/contents/meditsubu_seminar/mr-week15/?a=pt

 
▼メディアレーダーWEEK登壇募集のご案内
https://media-radar.jp/contents/meditsubu/eww_for_speakers?a=pt

メディアレーダーについて

メディアレーダーは、マーケティング担当者・広告代理店(以下、会員)と媒体社・マーケティングサービス会社(以下、掲載社)を結ぶ、広告業界向けの検索サイトです。会員登録すると、広告出稿先やマーケティングサービスを比較・検討するための媒体資料やマーケティング資料を、無料でダウンロードできます。一方、掲載社はメディアレーダー上に掲載した資料をダウンロードした方の会員情報を取得することができるため、見込み顧客を獲得する手段として活用できます。
https://media-radar.jp/

株式会社アイズについて

2007年に設立された独自サービスを複数展開するマーケティング会社です。クチコミマーケティング「トラミー」や国内No.1*の広告業界のポータルサイト「メディアレーダー」などを運営しています。2022年、テクノロジー企業成長率ランキング 「Technology Fast 50 2022 Japan」を受賞。2022年12月21日、東証グロース上場。（証券コード：5242）

・所在地：〒150-0002　東京都渋谷区渋谷3-12-22　渋谷プレステージ7階
・設立日：2007年2月14日
・代表者：代表取締役社長 福島 範幸
・コーポレートサイトURL：https://www.eyez.jp/

*調査委託先：株式会社東京商工リサーチ、調査時期：2023年9月