『ルナルナ』アプリを通して日本調剤の薬局へ処方箋事前送信が可能に

～多くの女性が利用する健康管理アプリとの連携を開始～

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小城 和紀、以下「日本調剤」）は、株式会社エムティーアイ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：前多　俊宏、以下「エムティーアイ」）が提供するウィメンズヘルスケアサービス『ルナルナ』にて利用可能な「ルナルナ お薬手帳」からの処方箋受付を、日本調剤の薬局150店舗にて、1月7日（水）より順次開始します。

　本取り組みにより、患者さまは日頃使い慣れた『ルナルナ』アプリを通して、日本調剤の薬局へ処方箋事前送信が可能となり、待ち時間の有効活用ができるようになるほか、処方された薬をアプリ内で一元管理できます。記録された情報は薬局側で確認することができ、薬剤師が患者さまの服薬履歴を正確に把握することで、女性のライフスタイルに寄り添った、質の高い医療サービスが可能になります。

◆全国展開の日本調剤×「ルナルナ お薬手帳」で女性の薬局体験をアップデート

　エムティーアイが提供する『ルナルナ』は、アプリの累計ダウンロード数2,200万※1を超えるウィメンズヘルスケアサービスで、誕生から25年間、すべてのライフステージの女性の健康を幅広くサポートしています。また、『ルナルナ』からシームレスに利用できる「ルナルナ お薬手帳」※2は、日々の体調管理の延長で自身や家族の服薬情報もまとめて記録・管理ができ、継続的な健康づくりに役立ちます。

　近年、国民一人ひとりの健康増進と、より安全かつ効果的な薬物療法の実現を目指す「データヘルス改革」の一環として「電子お薬手帳」の導入が推進されています。※3このような中、日本調剤の調剤薬局150店舗にて、女性が日常的に利用するヘルスケアアプリである『ルナルナ』から利用可能な「ルナルナ お薬手帳」と連携することで、患者さまが薬剤服用歴を確認し、ご自身の健康管理に役立てられるようになります。また、日本調剤の薬剤師も「かかりつけ薬剤師」として患者さまの服薬情報を一元的・継続的に把握することで、より専門的かつ患者さまの状態に合わせた薬物治療を提供することが可能となります。

≪患者さまのメリット≫

●  処方箋を「ルナルナ お薬手帳」から事前に薬局へ送信し、待ち時間を短縮

●  『ルナルナ』アプリ利用者は、新たなアプリインストールなど不要で処方箋事前送信が可能

●  健康情報とお薬情報をスマホ等で一元管理し、自身や家族の健康管理をより細かく実施

　今後は日本調剤全店舗への拡大を目指すとともに、エムティーアイグループの母子手帳アプリ『母子モ』から利用可能な「母子モお薬手帳」との連携も視野に入れ、子育て世帯を含むより幅広い生活者の利便性向上を目指していきます。

≪株式会社エムティーアイ　ヘルスケア事業本部　本部長　宮本 大樹氏からのコメント≫

　『ルナルナ』は、個人の健康管理にとどまらず、行政・医療機関・研究機関・教育機関・企業など多様なパートナーと協働し、一人ひとりのライフステージに寄り添うウィメンズヘルスケアサービスへと進化してきました。

　このたび「ルナルナ お薬手帳」において、日本調剤グループの150店舗と連携できることは、社会全体で女性の健康を支える大きな一歩であり、非常に意義深い取り組みと考えております。本連携により、日々の健康管理や服薬に関する行動がより身近となり、生活者と医療者が自然につながる環境づくりに、さらなる貢献をしてまいります。

≪日本調剤株式会社　薬剤企画部長 兼 DX戦略室　長島 雄一からのコメント≫

　日本調剤は、地域社会における健康サポート拠点として、患者さま一人ひとりの「生きる」に深く向き合ってまいりました。本連携により、多くの女性が日常的に利用する『ルナルナ』と薬局機能が融合することで、「日常」と「医療」の境界をなくし、より身近で切れ目のない健康支援が実現します。これは、単なる利便性の向上に留まらず、生涯にわたる健康を支える社会インフラへの進化を意味します。今後は子育て世代も含めたライフステージ全体を包括的に支える体制を構築し、ホスピタリティとDXの融合による新たな薬局体験を提供してまいります。 

※1　2025年6月時点

※2　「ルナルナ お薬手帳」の利用にはルナルナIDでのログインが必要です。利用はアプリ版のみで、WEB版からはご利用いただけません。
※3　厚生労働省「令和4年度データヘルス改革を見据えた次世代型お薬手帳活用推進事業 総括報告書」001199647.pdf

※　『ルナルナ』は株式会社エムティーアイの登録商標です。

■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ

日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。

https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/

【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/

日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。

【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/

1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】

日本調剤株式会社　広報部　広報担当

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