本日、日本発の大規模慈善病院がオープン。8億円以上の寄付から建てられた200床の完全無償病院「アジア小児医療センター」開院式を実施
~列席300名、各国要職者や100名超の支援者が集い、子どもの未来を変える拠点の幕開け祝う~

日本発祥の国際医療NGOである特定非営利活動法人ジャパンハート(東京都台東区 理事長:𠮷岡春菜)は、カンボジアを拠点にアジア全体の生存格差ゼロをめざす一大プロジェクトとして進めていた新病院「ジャパンハートアジア小児医療センター」において、本日開院式を現地で実施しました。会場には、駐カンボジア日本国特命全権大使・植野篤志閣下、カンボジア王国保健省大臣・チアン ラー閣下、日本の支援者や支援企業をはじめ両国から約300名が参加し(ジャパンハート関係者含む)、大勢の協力のもと実現した同院の誕生を祝いました。
アジア小児医療センター開設プロジェクトは、2004年の団体創設以来子どもの命に向き合い続けてきたジャパンハート最大の挑戦として、「アジア全体の開発途上国と先進国の生存格差(サバイバルギャップ)をゼロにする」をゴールに2022年より始動しました(対外発表は2023年1月)。
主な注力領域は、国際的支援が行き届かず格差が特に顕著な疾患である小児がんの治療と、支援依存型ではなく持続可能性をめざした現地の医療人材育成。さらに、単なる医療拠点に留まらず、病院の常識を覆す場所として「子どもが来たくなる病院」の構想を掲げており、子どもが長期入院生活でも豊かな日々を送れるような遊び心ある空間設計や、患者同様に心のケアが必要な付き添い家族にも寄り添った取組みを、段階的に実装していく計画です。
これらのビジョンや取組みに賛同したのべ5,000名以上の個人、177法人から寄付・寄贈が寄せられ、8億円以上にのぼる開設費用が集まり、このたびの開院に至りました。


本日の開院式では、ジャパンハート創設者で本プロジェクトの構想者である𠮷岡秀人医師のウェルカムスピーチや各ゲストスピーチ、現地僧侶による祈祷、リボンカットなどが執り行われました。

今後は、機材搬入や既存病院からの患者移動などを行い、11月7日より病院としての稼働を開始します。まずは100床をあけて小児がん患者から受入れる体制でスタートし、同月に外来診療も開始、数年かけて総合小児医療センターとして対象疾患を広げていく予定です。
なお、既存病院「ジャパンハートこども医療センター」は、小児部門が新病院に移管したことに伴い「ジャパンハート医療センター」に改称。成人患者の治療および地域医療の中核として運営を継続します。ジャパンハート代表コメントは以下の通りです。

【ジャパンハート事務局長・アジア小児医療センター開設プロジェクト責任者 佐藤抄】
「3年前に始まった『アジア小児医療センター開設プロジェクト』は、多くの皆さまの想いに支えられ、ついに開院の日を迎えました。200床規模の病院が、わずか3年で形になるのは決して容易なことではありません。その背景には、『開院を待つあいだにも、医療が届かず命を落とす子どもたちを一人でも減らしたい』という強い願いと、皆さまのご支援の力があります。
カンボジアでは、年間およそ300名の子どもが小児がんと診断されています。そのうち半数の約150名の子どもたちが、この病院で治療を受けられるよう目指しています。この病院が、『生まれた場所で命の可能性が決まらない世界』への第一歩となるよう、これからもスタッフ一同力を尽くしてまいります」

<ジャパンハートアジア小児医療センターとは>
ジャパンハートが、自前の病院の2拠点目として2025年10月、カンボジア首都プノンペン近郊に開院した200床規模の小児医療センター。「全ての子どもたちに平等な医療を」という理念のもと、「アジアの開発途上国と先進国の生存率格差(サバイバルギャップ)をゼロにする」ことを目標に掲げ、アジアの新たな高度医療拠点を目指す。
特に、高度医療・高額費用が必要となるため国際医療支援が行き届かず生存率格差の著しい小児がんの無償治療、そして持続可能な医療のための現地医療人材の育成強化に注力していく。
場所は2025年9月新たにオープンした国際空港に近いタクマウ市に位置し、同国で2016年より運営している「ジャパンハートこども医療センター」(新病院開院に伴い「ジャパンハート医療センター」に改称)に対しキャパシティ/アクセス両面を改善することで、アジアの周辺国含めより多くの貧困層の子どもたちを救う。
いち医療拠点に留まらず、「子どもが来たくなる病院」の構想を掲げ、患者や家族の人生の質向上や心を救う独自の取り組みを、段階的に実装していく計画進行中。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
