【22年度からはじまる高校新課程「総合的な探究の時間」に関するアンケート調査結果】探究課題のテーマで人気のキーワードは、「探究」「地域」「SDGs」
全国247校の高等学校・中等教育学校にアンケートのご協力をいただきました。
株式会社増進会ホールディングス(Z会グループ)のグループ会社、株式会社Z会ソリューションズは、2022年度高等学校の課程にて「総合的な学習の時間」から変更となる「総合的な探究の時間」に関するアンケートを実施いたしました。全国の高等学校・中等教育学校へFAXにてアンケートを実施し、247校から有効回答を得ることができました。
22年度から高校に導入される「総合的な探究の時間」は、学力の基盤となる資質・能力を育成していくためのカリキュラムとして位置付けられており、教科学習の基盤となる時間として注目集めております。
アンケートでは、ひと学年あたりの単位数や探究課題のテーマとして掲げるジャンル、地域の方や外部講師・企業との関わり方について調査しました。
特集ページにて、詳細なレポート掲載と先生限定のダウンロード資料をご用意いたしました。
https://www.zkai.co.jp/solutions/teacher/sogotankyu_survey/
22年度から高校に導入される「総合的な探究の時間」は、学力の基盤となる資質・能力を育成していくためのカリキュラムとして位置付けられており、教科学習の基盤となる時間として注目集めております。
アンケートでは、ひと学年あたりの単位数や探究課題のテーマとして掲げるジャンル、地域の方や外部講師・企業との関わり方について調査しました。
特集ページにて、詳細なレポート掲載と先生限定のダウンロード資料をご用意いたしました。
https://www.zkai.co.jp/solutions/teacher/sogotankyu_survey/
【アンケート調査結果まとめ】
・2022年度のカリキュラムや内容は、既に(2021年7月以前に)決定している学校が約半数
・探究課題のジャンルは、学習指導要領に記載されているジャンルが万遍なく選択されている
・探究課題のテーマ名称で使用されるキーワードは「探究」「地域」「SDGs」が上位を占める
・約6割の学校がワークショップや研修で外部人材を活用
【アンケート調査概要】
実施期間:2021年7月2日~2021年7月25日
協力依頼校:全国の高等学校・中等教育学校
有効回答数:247校(公立152校 / 私立92校 / 国立3校)
アンケート調査方法:全国の高等学校・中等教育学校に対してFAXにて、アンケートの協力依頼
【詳細なアンケートレポートおよび先生限定の資料ダウンロード】
https://www.zkai.co.jp/solutions/teacher/sogotankyu_survey/
2022年度のカリキュラムや内容は、既に(2021年7月以前に)決定している学校が約半数
2022年度の「総合的な探究の時間」のカリキュラムや内容が既に決まっている学校は約半数でした。未決の学校は主に年末~3学期にかけて検討する学校が多いという結果となりました。検討にあたっては、学校独自で新たに検討部署やチームを作っていたケースが多かったようです。
「総合的な探究の時間」の授業時数の配当は、82.2%の学校が高校3年間で合計3単位
学習指導要領では、授業時数を卒業までを見通して3~6単位確保することとしていますが、多くの学校が高校3年間で3単位の授業時数を設定する予定であることがわかりました。学年別にみても、1学年1単位で授業時数を設定する予定の学校が多いようです。
探究課題で取り組まれるジャンルは、学習指導要領に記載されているジャンルが万遍なく選択されている
学習指導要領には、「総合的な探究の時間」の目標を実現するにふさわしい探究課題例として選択肢に記載した4つの例を挙げています。多くの学校において、特定の課題ジャンルに限らず、複数のジャンルを万遍なく取り上げていく予定であることが伺えます。
※この質問項目は、複数選択を可としており、各選択項目において回答校数のうち何割が選択したかを集計しています。
ex)「地域や学校の特色に応じた課題」を選択した学校は、247校中146校
探究課題のテーマ名称において「探究」「地域」「SDGs」というキーワードが上位を占める
校内における探究課題のテーマ内容やテーマ名称を自由記述形式で伺いました。テーマ名称の中に「探究」という言葉が入っている割合は30.4%で、「地域」の29.1%、「SDGs」の19.0%と続いています。
2022年度から総合的な「学習」から「探究」に変更となるにあたり「自己のキャリア形成の方向性と関連付けながら」ということが重要視されてはいたものの、「キャリア」というキーワードが使用されている割合は3.8%にとどまりました。
約6割がワークショップや研修、講演会で外部人材を活用
学習指導要領では、積極的な外部連携が推奨されており、こちらについての回答をえました。87.0%の学校が、なんらかの形で外部連携をおこなう予定となっており、その中でも6割程度が「ワークショップや研修」「講演会」などで関わりをもつ予定であるということが判明しました。
この項目は、複数選択を可としており、各選択項目において回答校数のうち何割が選択したかを集計しています。
<所感>
近年、大学入学共通テストをはじめ、大学入試の試験内容についても「思考力・判断力・表現力」が求められる出題が増えてきました。学習指導要領において「総合的な探究の時間」は学力の基盤となる資質・能力を育成していくためのカリキュラムとして位置付けられ、Z会ソリューションズとしても注目をしております。
多くの学校でカリキュラム内容などが決まってきているようですが、教材に関する22年度の決定状況や、企業に対する商材・サービスに関する要望などを伺った質問項目を見ると、まだまだ方針を決めかねているような回答も多く、今後も状況は変化していくものと考えられます。
<本件に関するお問い合わせ>
株式会社Z会ソリューションズ
電話:03-5296-2830
※月~金曜日 午前10:00~午後5:00(土日祝・年末年始を除く)
https://www.zkai.co.jp/solutions/
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