世界に先駆けた毛髪を活用した健康計測に向けて　毛髪に蓄積された健康データ集積のための毛髪提供・アンケート調査協力者募集を本日より開始

健康診断に加えた新たな診断方法の確立を目指す

　毛髪・美容・健康のウェルネス産業の株式会社アデランス（本社：東京都新宿区、代表取締役社長 津村 佳宏）が幹事法人として2017年4月1日に設立・開始したプロジェクト「毛髪診断コンソーシアム」は、ヘルスケア、未病化、医療に関わる指標を構築することにより、現在の健康診断に加えた新たな診断方法を目指しています。この度、ビックデータを構築していくために毛髪およびアンケートの提供募集を6月27日（木）※1より開始いたします。毛髪診断コンソーシアムのホームページより応募いただけます。
※1：応募人数が定員に達し次第募集終了

　この研究では、毛髪に蓄積される健康指標や疾患指標による新たな非侵襲型診断システムの確立に向け、科学的根拠に基づくビッグデータの構築を目指しています。毛髪を活用した健康計測は、世界に先駆けて、日本発のウェルネスイノベーションとして科学的な指標に基づく国民の健康管理に貢献すると共に、日本の新規産業の発展につながることが期待されます。毛髪の形態情報や組成情報をどのように取得するか検討をおこないながら、私たちのからだやこころの健康状態とつながりがないか検討しました。そして、1年半をかけて、科学的に毛髪の形態を解析する方法や、毛髪の組成情報（アミノ酸、ミネラル、脂質、ホルモン）のデータの取得方法を確立し、小規模のフィージビリティスタディにより健康指標となるマーカーの探索、ビッグデータの構築に向けた体制整備を行ってまいりました。そこで、みなさまから毛髪と健康情報を提供いただき、ビックデータを構築してきます。これらのデータをもとに、ヘルスケア、未病化、医療に関わる指標を構築することで、現在の健康診断に加えた新たな診断方法として世界標準となることを目指します。
 

 

＜応募について＞
期間：6月27日（木）～
※募集の受付は終了しています。

 

■毛髪診断コンソーシアムの活動詳細
1.     背景
　我が国は、世界最高水準の平均寿命を達成し、2018 年の高齢化率は 28.1％にまで上昇、2065 年には38.4％に達することが予想されています（令和元年版高齢社会白書）。そのため日本は、健康長寿社会の解決に向けた世界的なモデルになると考えられており、世界最先端の医療や早期診断システム、健康サービスなど高付加価値型の産業の創出（日本再興戦略2016）、生活習慣病や認知症の予兆を発見できるバイオマーカー・リスクマーカーの研究・開発の促進（未来投資戦略2017）が国策として位置づけられています。これまで健康診断として、「採血検査」や「尿検査」、測定器を使う「血圧測定」は既に確立され、広く普及している検査手法です。一方、これらの診断は直前の食事内容や水分摂取量によって大きく変動し、血圧では簡易診断ができますが、検査する時点での運動状態などに大きく影響を受けるため、これらの検査方法は、不安定なデータともいわれています。 また健康診断は、病気の診断にも活用されているものの、病院や検診センターに行く必要もあるなどの課題があります。 そのため、日常的な健康状態の維持に向けて、科学的な根拠に基づき、 痛みなく、安定した健康管理の指標とその仕組みづくりが長らく期待されてきました。

2.     意義
　本コンソーシアムは、理化学研究所の辻孝チームリーダーの構想の下、科学的根拠に基づく製品やサービスの開発に共鳴した企業群が、互いに持つ技術や知見をそれぞれの企業の枠を超えて結集した日本発のオープンイノベーションです。このオープンイノベーション構想により、日本から世界標準となりうる健康指標のデータベースを確立するだけではなく、時に創発しながら社会還元のための事業開発にも取り組みます。ヘアケアや健康維持、病気の予兆をとらえ、生活改善、食生活、サプリメントなどの健康食品などの改善提案をし、その効果を実証できるような、測定機器や情報システム、個別健康サービスの開発を進めます。

3.     体制
　毛髪診断システムの構築に向けて理化学研究所を含む18機関の共同研究体を組成し、小規模での探索研究から1万人のビッグデータの構築を目指すとともに、小規模で各種疾病について解析を行い早期診断につながるマーカーを探索します。この体制より、世界最先端の分析・解析技術を有する研究者との連携を進め、学術的にも価値ある探索研究を進めるとともに、これを民間企業群が社会実装していくシームレスな体制が構築されています。
幹事法人：株式会社アデランス、株式会社オーガンテクノロジーズ、ヤフー株式会社
参画法人：株式会社アジュバンコスメジャパン、京セラ株式会社、株式会社コンピュータ技研、
　　　　　株式会社島津製作所、ダイキン工業株式会社、東ソー株式会社
助言法人：NECソリューションイノベータ株式会社、公益財団法人神戸医療産業都市推進機構、
　　　　　三井物産株式会社、他3社