リスキリングの意欲を高める モチベ―ションの科学ー『月刊先端教育』 2024年7月号を発売
【特集2】NEXT GIGAの展望と課題 【地域×教育イノベーション】奈良県 学際融合で先導的人材を育む
社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」2024年7月号を5月31日（金）に発売しました。（https://www.sentankyo.jp/）
【特集1】モチベーションの科学ーリスキリングの意欲を高める
変化が激しく先行きが不透明な社会環境の中で、ビジネスパーソンには学び続けることが求められています。しかし、日本のビジネスパーソンのモチベーションは、一般に低い傾向にあると言われ、主体的に学ばないことが指摘されてきました。
本特集では、モチベーション向上の理論や手法、ツールを紹介し、個人や企業が実践するためのヒントを紹介します。
ー「主体的学び」を促進するには、動機づけ、メタ認知、学習方略が重要／
九州大学大学院 人間環境学研究院 准教授 伊藤崇達氏
≪キーフレーズ≫
「動機づけにおいて大切なのは、自己効力感です。『自分にはできる』という確かな手応え、単なる自信ではなく強い確信のようなものが自己効力感であり、それが形成されていると、人は自ら進んで学習します」（記事一部抜粋）
ー社員のモチベーション向上には「感情報酬」が不可欠／
株式会社リンクアンドモチベーション
代表取締役社長 坂下英樹氏
≪キーフレーズ≫
「人間の判断や行動には経済的利得だけではなく感情的な側面が果たす役割も大きく、社員のモチベーションを高めるためには、『金銭報酬』だけではなく､心理的な報酬である『感情報酬』を満たすことが大切です」（記事一部抜粋）
ー従業員の成長意欲の喚起へ リーダーの「器」が問われる／株式会社 人としての器
代表取締役 羽生琢哉氏
ー目標とマインドセットから見た無気力のメカニズムとは？／
千葉大学 教育学部 教授 大芦治氏
ー属人性に頼っていた「1on1」をテクノロジー・UX・特許で変革する／
株式会社KAKEAI 代表取締役兼CEO 本田英貴氏 ほか
【特集2】NEXT GIGAの展望と課題
1人1台端末と校内ネットワーク環境の整備を推進したGIGAスクール構想。2021年度からは全国の小中学校で1人1台端末環境下での新しい学びが本格的にスタートしました。早期に導入した自治体では、端末故障の増加、バッテリーの耐用年数が迫るなど、端末の更新が必要になってきているほか、多様な課題も顕在化しています。本特集では、GIGAスクール構想第2期をNEXT GIGAと題して、現状の課題や今後の展望を探りました。
ーGIGAスクール構想第2期に向けて端末の共同調達をどう実現するか／
一般社団法人 教育ICT政策支援機構 代表理事 谷正友氏
ー主体的な学びを育むICT活用 DXによる可視化が起爆剤に／
文部科学省 初等中等教育局 GIGAStuDX 推進チーム 平井奉子氏
ーICT活用とIDの理論を学び学習者主体の学びを実現する／
山梨大学 教育学部 准教授 三井一希氏
―最新ITとアカデミアの知見を活用 いじめの防止から解決までを実現／
スタンドバイ株式会社 代表取締役 谷山大三郎氏
【地域×教育イノベーション】奈良県
3 つの世界遺産を有し、歴史、文化、自然に恵まれた奈良県。県の教育行政は、地域とつながる教育を推進し、子どもたちの生きる力、学ぶ力を育む取組みに力を注いでいます。県内の高等教育機関でも、地域を舞台にした教育が展開されるとともに、科学技術分野に特化した奈良先端科学技術大学院大学では、イノベーション人材の育成を目指した「共創」が進められています。また、民間においても、地域活性の実践者や起業家による新たな人材育成プログラムの挑戦が始まっています。古都・奈良を拠点に未来を見据えて展開される、教育・人材育成のプロジェクトを紹介します。
ー学校現場に根差し、生きる力を育む／奈良県教育委員会 教育長 大石健一氏
ー「未来を共創する」大学を目指す／奈良先端科学技術大学院 学長 塩﨑一裕氏
ー世界で活躍できる技術者を輩出へ／奈良工業高等専門学校 校長 近藤科江氏
ー山岳新校で「撤退」への知を育む／
奈良県立大学 地域創造学部 教授 堀田新五郎、梅田直美氏 ほか
【その他注目、連載記事】
■巻頭言：
創造と変革を牽引するリーダーを輩出へ／
A.T.カーニー株式会社 アジアパシフィック代表 兼 日本代表 関灘 茂氏
■特別企画 2024年度大学経営最前線～教育・研究・財務データの可視化で進化～
ーデジタル社会の変化に対応し、大学等における人材育成を推進／
文部科学省 高等教育局専門教育課長 梅原弘史氏
―データを共通言語に組織一体で学生価値創造と最大化の実現へ／
大正大学 エンロールメント・マネジメント研究所 所長・教授 福島真司
ー旅費法と私学法改正に伴う経費精算業務のあるべき姿／
株式会社コンカー 公共営業本部 部長 福田貴容氏、
株式会社コンカー ストラテジックソリューションコンサルティング部 井田悠太氏
ー「学認」対応のID基盤を実現し、大学DXを支える／
エクスジェン・ネットワークス株式会社 専務取締役、営業本部長 引間賢太氏
（本リリース内、写真素材はいずれも月刊先端教育2024年7月号より引用）
雑誌概要「月刊先端教育」2024年7月号
出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価 格： 1,620円（税込）
ASIN ： B0CN2L3K7J
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売
月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。
■学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、名古屋、大阪、福岡、仙台
社会構想大学院大学 （東京都港区南青山3-13-18）
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出 版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
■事業構想大学院大学について
2012年4⽉に東京・南⻘⼭に開学した、事業構想と構想計画を構築・ 実践する社会⼈向け⼤学院です。事業の根本からアイデアを発想し、 事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供して います。多彩な業界で活躍する教員・院⽣と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専⾨職学位の「事業構想修⼠（専⾨職） 」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京 、名古屋、⼤阪、福岡、仙台の５校舎で、現在12期⽬ 計572名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が⽣み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業 のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に2,500名以上が課程を修了しているほか、⽉刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は⼤学院HP （https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。＊公益財団法⼈⼤学基準協会の⼤学認証評価（専⾨分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚⽣労働省の教育訓練給付⾦（専⾨実践教育訓練）に指定（国から最⼤112万円を給付）
■社会構想大学院大学について（※1）
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2、3）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科（※2）では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。そして、3研究科目となる社会構想研究科を2024年4月に開設いたします。本研究科は、社会学の観点から「社会の理想の姿」を見定め、その実現のために「社会や組織のグランドデザイン」それ自体を練り上げることができる高い専門性を備えたプロフェッショナルや、社会的起業によって経済活動と社会貢献の好循環を実現できる人材の養成を目指します。修了者には、専門職学位の「社会構想修士（専門職）」（Master of Social Design）が授与されます。
本学の附属研究機関である「先端教育研究所」では、自身の実践知を社会で役立てる気概を持った多様な人材を育成する「実務家教員養成課程」、総務省が令和3年度から設けた「地域プロジェクトマネージャー」の任用制度に合わせ、地域のプロジェクトを牽引できる「ブリッジ人材」の育成を目指す「地域プロジェクトマネージャー養成課程」、2024年4月から社会教育行政を含めた専門性を身に付けて、地域コミュニティにおける学びを基盤とした自律的・持続的な活動をできる社会教育人材の養成を目的とした「社会教育士養成講座」を開講しています。
その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp）をご覧ください。
※1）2023年度公益財団法人大学基準協会による大学評価（認証評価）で「適合評価 」
※2）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
※3）公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
