飲み会後の「ナイト需要」 消失打撃 カラオケ市場、コロナ前から6割減へ 「歌わないカラオケ」で回復狙う
2021年度のカラオケ市場動向調査
帝国データバンクは、2021年度のカラオケ市場の見通しと今後の展望について調査・分析を行った。
<調査結果(要旨)>
全国カラオケ事業者協会の調査でも、2020年度のカラオケボックス店舗数は感染拡大前の19年度から908店減の8436店、過去最大の下げ幅となる1割減と厳しい状況だった 。こうしたなか、東京都などで適用されたまん延防止等重点措置などで、深夜帯を中心に「回復してきたサラリーマン需要が落ち込むのは痛い」(都内カラオケ店)など、繁華街の店舗を中心に飲み会後の二次会・三次会、「ナイト需要」が見込めず、売り上げが大きく落ち込む可能性が高まった。もともと、都心部を中心に広がったテレワークに加え、コロナ禍を機に高まった忘新年会や会食の自粛・敬遠ムード、スマホゲームをはじめとしたアミューズメントの多様化といった逆風が吹いており、当面の間、苦しい経営を余儀なくされる状況が続きそうだ。
回復遠いカラオケ市場、飲み会後の「ナイト需要」消失打撃
2022年1月までの企業業績(予想を含む)から、2021年度のカラオケルーム市場を推計したところ、1400億円前後にとどまることが分かった。前年度比で4割超の急減となった20年度に比べると、21年度の減少率は3割ほどと低くなったものの、それでも20年度に続いて大幅な減少を余儀なくされる。この結果、21年度市場はコロナ前となる19年度の3482億円の4割程度と半分以下の水準となるほか、直近でピークだった11年度の3837億円からは3割台になるなど厳しい内容が見込まれている。
足元でも、これまで抑えられていた消費が一気に爆発するコロナ後の「リベンジ消費」に期待感を持つカラオケ店も少なくなかった。オトナ女子向けメディアアプリ「LOCARI」を運営するWondershake社が2021年1月に明らかにした、「コロナが落ち着いたらやりたいこと」を尋ねたアンケート調査では、カラオケは旅行や外食などに次いで8番目に高く、帰省などを上回る水準となるなど、底堅い需要があったためだ。こうした動きも背景に、積極的な事業拡大や先行投資を進める企業もあった。駅前繁華街を中心に新規出店を継続してきた「まねきねこ」のコシダカHDは、2021年9-11月のカラオケ事業売上高が前年同期比3.0%減の59億4800万円となり、厳しい経営環境ながらも小幅の減少にとどめた。
ライブビューイング・テレワークプランは好調「歌わないカラオケ」への転換、急ピッチで加速
カラオケでの集客が難しいなか、カラオケ各社では「歌うだけの場所」からの脱却、通常のカラオケ利用以外の需要取り込みに注力する動きが加速している。ブラザー工業傘下で、カラオケ「JOYSOUND」を展開するエクシングは、防音性能が高いカラオケ個室の特徴を生かし、大音量でライブ音楽や映像を楽しむことが可能な「みるハコ」や「楽器カラオケ」などの活用事例を紹介。消費者のニーズに応える、エンターテインメント設備を充実させた。また、テレワークが増えたことを背景にWi-Fi通信の完備をはじめ、プロジェクターや電源タップ、HDMIケーブルの無料貸し出しなどビジネスユースをターゲットにしたテレワークプランを充実させるカラオケ店[飯島 大介1] もあり、「利用状況は上々」との声が聞かれる。
コロナ禍の影響は今期一杯影響するとみられるなか、従来のナイト・アミューズメントユース中心のイメージを転換する取り組みで、離れた客足をいかに呼び戻すことができるかが、22年度以降の市場動向を占うカギとなる。
- 2021年度のカラオケ市場、コロナ前から6割減の1400億円予想に
- 復調傾向だった繁華街の「ナイト需要」 まん延防止などで再び消失の可能性高まる
- ライブビューイング、テレワークなど「歌わないカラオケ」への転換急ピッチ 離れた客足呼び戻せるかが今後のカギ
全国カラオケ事業者協会の調査でも、2020年度のカラオケボックス店舗数は感染拡大前の19年度から908店減の8436店、過去最大の下げ幅となる1割減と厳しい状況だった 。こうしたなか、東京都などで適用されたまん延防止等重点措置などで、深夜帯を中心に「回復してきたサラリーマン需要が落ち込むのは痛い」(都内カラオケ店)など、繁華街の店舗を中心に飲み会後の二次会・三次会、「ナイト需要」が見込めず、売り上げが大きく落ち込む可能性が高まった。もともと、都心部を中心に広がったテレワークに加え、コロナ禍を機に高まった忘新年会や会食の自粛・敬遠ムード、スマホゲームをはじめとしたアミューズメントの多様化といった逆風が吹いており、当面の間、苦しい経営を余儀なくされる状況が続きそうだ。
回復遠いカラオケ市場、飲み会後の「ナイト需要」消失打撃
2022年1月までの企業業績(予想を含む)から、2021年度のカラオケルーム市場を推計したところ、1400億円前後にとどまることが分かった。前年度比で4割超の急減となった20年度に比べると、21年度の減少率は3割ほどと低くなったものの、それでも20年度に続いて大幅な減少を余儀なくされる。この結果、21年度市場はコロナ前となる19年度の3482億円の4割程度と半分以下の水準となるほか、直近でピークだった11年度の3837億円からは3割台になるなど厳しい内容が見込まれている。
カラオケ市場はコロナ前から半減 厳しい経営環境が続く
足元でも、これまで抑えられていた消費が一気に爆発するコロナ後の「リベンジ消費」に期待感を持つカラオケ店も少なくなかった。オトナ女子向けメディアアプリ「LOCARI」を運営するWondershake社が2021年1月に明らかにした、「コロナが落ち着いたらやりたいこと」を尋ねたアンケート調査では、カラオケは旅行や外食などに次いで8番目に高く、帰省などを上回る水準となるなど、底堅い需要があったためだ。こうした動きも背景に、積極的な事業拡大や先行投資を進める企業もあった。駅前繁華街を中心に新規出店を継続してきた「まねきねこ」のコシダカHDは、2021年9-11月のカラオケ事業売上高が前年同期比3.0%減の59億4800万円となり、厳しい経営環境ながらも小幅の減少にとどめた。
「カラオケがしたい」割合 アミューズメントのなかで8番目に高い
ライブビューイング・テレワークプランは好調「歌わないカラオケ」への転換、急ピッチで加速
カラオケでの集客が難しいなか、カラオケ各社では「歌うだけの場所」からの脱却、通常のカラオケ利用以外の需要取り込みに注力する動きが加速している。ブラザー工業傘下で、カラオケ「JOYSOUND」を展開するエクシングは、防音性能が高いカラオケ個室の特徴を生かし、大音量でライブ音楽や映像を楽しむことが可能な「みるハコ」や「楽器カラオケ」などの活用事例を紹介。消費者のニーズに応える、エンターテインメント設備を充実させた。また、テレワークが増えたことを背景にWi-Fi通信の完備をはじめ、プロジェクターや電源タップ、HDMIケーブルの無料貸し出しなどビジネスユースをターゲットにしたテレワークプランを充実させるカラオケ店[飯島 大介1] もあり、「利用状況は上々」との声が聞かれる。
コロナ禍の影響は今期一杯影響するとみられるなか、従来のナイト・アミューズメントユース中心のイメージを転換する取り組みで、離れた客足をいかに呼び戻すことができるかが、22年度以降の市場動向を占うカギとなる。