ジール、富士急グループのデータ高度活用の加速へ向け、データドリブン思考育成を支援する「データドリブンワークショップ」を提供

～ 受講者アンケートでは5段階評価で平均4.05という高い満足度を獲得 ～

アバントグループで、デジタルトランスフォーメーション（以下「DX」）推進事業を展開する株式会社ジール（本社：東京都品川区、代表取締役社長：沼田 善之、以下「ジール」）は、富士急行株式会社（本社：山梨県富士吉田市、代表取締役社長：堀内 光一郎、以下、「富士急行」）が中核として推進するデータ高度活用に向けた取り組みにおいて、 “データの民主化”実現に不可欠となるデータドリブン思考やマインドの育成を支援する教育サービス「データドリブンワークショップ」を採用いただきました。また、本導入事例を公開しました。

富士急行における導入事例詳細

https://www.zdh.co.jp/customer/fujikyu/

＜背景と課題＞

「Greater Mt.Fuji」におけるエリア戦略を加速させるため

ジールの伴走支援のもと、データの高度活用を推進

富士急行は、数々のアトラクションを擁する人気アミューズメントパーク「富士急ハイランド」の運営をはじめ、富士山・富士五湖エリアを中心に交通、レジャー、宿泊施設、流通サービス、不動産、情報など、多角的に事業を展開しています。

富士急行を中核とする富士急グループでは、2023年5月に発表した「2022-2025年度 中期経営計画」において「Greater Mt.Fuji」におけるエリア戦略を掲げ、3つの柱を策定。この3つの柱の1つとして据えられ、富士急グループのDXの中核を担っているのが「デジタルプラットフォーム化の推進」です。この目的は、富士山エリア内の観光・宿泊施設、そして交通網をデジタル技術で横断的に結ぶことで、顧客回遊性を向上させ、訪問する観光施設数、観光客数を増加させることにあります。

このデジタルプラットフォーム化の推進に加え富士急グループでは、データの高度活用にも踏み出しました。グループ企業約40社の連結売上高を日次ベースで可視化する基盤の構築、さらに、富士急グループの収益力向上を高めるためのCDP（カスタマーデータプラットフォーム）の構築も推進しています。

これらのデータ高度活用の取り組みを加速させるために不可欠だったのが、データ人材の育成でした。

＜ジール採用のポイント＞

データ活用人材育成のための第一歩として、

ジールが提供する「データドリブンワークショップ」を採用

富士急グループの全社員が必要なデータを自ら入手、分析して日々の業務に活かせる“データの民主化”実現のためには、データドリブン思考やマインドの育成が不可欠と考え、採用されたのがジールの教育サービス「データドリブンワークショップ」でした。これはデータ活用ツールを導入する前の企業、あるいは既にデータ活用ツールを導入しているものの、一部の社員や部門での利用にとどまっている企業を対象としたトレーニングサービスで、講義や実践的なワークショップ、グループディスカッションを通じて、データの価値やデータを利活用するメリットを訴求するとともに、データ活用の必要性やツールの有用性の理解、そして、社員のデータ活用のリテラシー向上を図るものです。一般的なDX研修やデータ教育とは異なり、実際のPOSデータ3000万件をサンプルに使うため、業務に即し、実践的にデータ活用ツールの有用性を体験できることが導入の決め手となりました。

＜導入効果と今後の展望＞

データ活用の重要性を楽しみながら理解

受講者の満足度も5段階評価で平均4.05という高い満足度を獲得

今回、富士急グループは全4回のワークショップを開催。より効果的なワークショップを実施するために、1回のワークショップの受講者を10名程度に限定し、グループ会社から営業やマーケティング、宣伝、総務、経理、人事など様々な部門から招聘された合計40名の社員がデータドリブンワークショップを受講しました。

データドリブンワークショップの終了後、参加者40名にアンケート調査を行ったところ、5段階評価で満足度の平均が4.05、理解度も平均4.16と、受講した社員から高い評価を得ることができました。「どのような場面でデータを活用すればメリットを得られるのか、分かりやすく説明してもらえ、楽しみながらデータ活用の大切さを学ぶことができた」「データ分析の視認性の重要性についても理解でき、強調したい数値に着目してもらえるような表現方法など、すぐに現場に利用できるテクニックを教示してもらえた」「仮説の立て方と検証の重要性を学ぶことができた」「BIツールの使いどころが分かり、仮説の検証プロセスがスムーズになり、データ活用が効率的に行えた。そのおかげで業務の可能性も広がった」などの声も寄せられています。さらに、データドリブンワークショップの受講後、すぐに自身の業務でBIツールを活用した分析に着手している社員も見受けられはじめているといいます。

富士急行における導入事例詳細は以下URLをご参照ください。

https://www.zdh.co.jp/customer/fujikyu/

今後もジールは、データ活用領域における30年以上の実績と知見を生かし、企業のDX実現を伴走するパートナーとしてお客様の企業価値向上に貢献するとともに、すべての人々がデータを活用でき、そのデータから恩恵を受けられる社会の実現を目指してまいります。

【株式会社ジールについて】

株式会社ジールは、DX構想策定のコンサルティングやデータ基盤構築、AIを主軸としたデータ高度利用支援や内製化の伴走型支援など、プロジェクトの全工程にわたって、最先端のテクノロジーと専門性による一気通貫のサービスを提供し、企業のデジタルトランスフォーメーションやデータドリブン経営の推進を支援しています。自社製品として、クラウド型データ分析基盤「ZEUSCloud」、DX人材育成を支援する「ZEAL DX-Learning Room」、オープンデータ活用サービス「ＣＯ－ＯＤＥ」、AI系SaaS「STORYAI」なども展開しています。東証プライム市場上場の株式会社アバントグループの 100%子会社です。

社 名：株式会社ジール

設 立： 2012 年 7 月

代表者：代表取締役社長 沼田 善之

URL： https://www.zdh.co.jp/  

主要業務：ビジネスソリューションパッケージの開発・ライセンス販売・コンサルティングサービス・サポートサービス など

本社所在地：東京都品川区上大崎 2 丁目 13 番 17 号 目黒東急ビル 6 階

大阪支社：大阪府大阪市中央区伏見町二丁目 1 番 1 号 三井住友銀行高麗橋ビル 7F

札幌オフィス：札幌市中央区北5条西11丁目15-4

【アバントグループについて】

株式会社アバントグループ（本社：東京都港区、代表取締役社長：森川 徹治、東証プライム市場上場、証券コード：3836）を持株会社として展開するアバントグループは、「企業価値向上に役立つソフトウエア会社になる」とのマテリアリティの実現に向けて、2022年10月１日に新たなガバナンス体制とグループ体制でスタートしました。

アバントグループでは、財務情報・非財務情報を問わず様々な情報に基づき、お客様が適時・適切な経営判断を行い、経営改革を推進するためのソフトウエア開発・販売・保守や、ソフトウエアベースのコンサルティング・BPOサービスをご提供し、「経営のDX」に貢献してまいります。

株式会社アバントグループURL：https://www.avantgroup.com/ja/index.html

主要なグループ事業子会社（いずれも100％所有）は以下の通りです。

＜アバントグループ＞

○株式会社アバント：https://www.avantcorp.com/

○株式会社インターネットディスクロージャー ：https://internet-disclosure.com/

○株式会社ジール：https://www.zdh.co.jp/

○株式会社ディーバ：https://www.diva.co.jp/

※本リリースに掲載する社名または製品名は、各社の商標または登録商標です。

                                                                                                                                      以上