投資用・事業用不動産サイト「ノムコム・プロ」をリニューアル購入ニーズの検索性を強化した「ニーズ・サーチ」をリリース
~新たな検索機能と掲載情報数の増加によって、顧客の不動産情報収集を効率的にサポート~
野村不動産ソリューションズ株式会社(本社:東京都新宿区/代表取締役社長:前田 研一)は、運営している投資用・事業用不動産サイト「ノムコム・プロ」(https://www.nomu.com/pro/)の既存コンテンツ 「こんな不動産を探しています」を大幅にリニューアルし、新たに「ニーズ・サーチ」としてリリースしましたので、お知らせいたします。
この度のリニューアルでは、従来比で掲載情報数を大幅に増強するとともに、売却検討者であるユーザーが「物件種別」を軸に「エリア」「予算」「築年」「収益用/実需」「購入希望時期」などの複数のハッシュタグ項目によって、購入ニーズの条件を絞り込んで検索することが可能になりました。「ニーズ・サーチ」でユーザーが指定できる検索項目数は大手仲介会社が運営するサイトでは最多※1 となります。また、情報量の増強に伴う副次的効果として、ユーザーは売却先の検索という直接的な目的に加え、現在の不動産マーケットにおける購入希望者層のボリュームや価格目線を、オンライン上で、感覚的に把握できるようになります。
◆ノムコム・プロ 「ニーズ・サーチ」 https://www.nomu.com/pro/needs/
■「ニーズ・サーチ」が投資用・事業用不動産の売買市場に提供する、新しい価値
当社が定期的に実施している「不動産投資に関する意識調査」の2021年度版(第13回、2021年6月実施、https://www.nomu.com/pro/news/2106_2.html )において、回答者の多くが既に収益不動産を保有しており、その半数以上が3物件以上を保有していると回答しています。このような投資家層が保有資産の処分や入替を検討する際、マーケット評価(=保有資産に対する需要量や価格感)を掴むためには、従来は不動産仲介会社を通じて間接的に把握するしかありませんでした。今回のリニューアルによって、投資家層はこれらの状況をオンライン上において、直接自分自身で確認することができます。ユーザーにとって、具体的な問い合わせやご相談をする前の段階で、現に保有している資産の購入者層のボリュームや価格目線を把握できることは、大きなメリットになると考えられます。
コーナートップに「新着ニーズ」コーナーを設け、最新のフレッシュな購入ニーズがユーザーの目に留まりやすいレイアウトとました。また、ハッシュタグによる絞込機能を搭載し、ユーザーが随意に自分の条件に合う購入ニーズを絞り込めるようになりました。
◆ノムコム・プロ 「ニーズ・サーチ」 https://www.nomu.com/pro/needs/
※1株式会社住宅新報による2021年度 売買仲介実績調査TOP20社が運営するサイトについて当社調べ(2022年6月実施)に基づく
■「ニーズ・サーチ」が投資用・事業用不動産の売買市場に提供する、新しい価値
当社が定期的に実施している「不動産投資に関する意識調査」の2021年度版(第13回、2021年6月実施、https://www.nomu.com/pro/news/2106_2.html )において、回答者の多くが既に収益不動産を保有しており、その半数以上が3物件以上を保有していると回答しています。このような投資家層が保有資産の処分や入替を検討する際、マーケット評価(=保有資産に対する需要量や価格感)を掴むためには、従来は不動産仲介会社を通じて間接的に把握するしかありませんでした。今回のリニューアルによって、投資家層はこれらの状況をオンライン上において、直接自分自身で確認することができます。ユーザーにとって、具体的な問い合わせやご相談をする前の段階で、現に保有している資産の購入者層のボリュームや価格目線を把握できることは、大きなメリットになると考えられます。
■デザインを刷新し、ユーザーの検索性を向上
コーナートップに「新着ニーズ」コーナーを設け、最新のフレッシュな購入ニーズがユーザーの目に留まりやすいレイアウトとました。また、ハッシュタグによる絞込機能を搭載し、ユーザーが随意に自分の条件に合う購入ニーズを絞り込めるようになりました。
今後も、「ノムコム・プロ」は、投資用・事業用不動産の売買を検討するユーザーへ有益な情報を提供するプラットフォームを目指し、売却物件の情報だけではなく、購入ニーズの情報についても掲載をさらに充実させてまいります。また、居住用不動産サイトの「ノムコム」ではデジタルを活用したお客様向けサービスを積極的に提供しており、これまでも「3D ウォークスルー動画」、「VR ホームステージング」、住宅ローン手続きアプリ「野村の仲介+(PLUS) いえーるダンドリ」などの先進的な取り組みを行ってまいりました。今後も、デジタル活用を積極的に推進し、お客様のお役に立つ不動産サービスの提供を目指してまいります。
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