リスキリングで今、何を学ぶべきかー『月刊先端教育』２０２４年９月号発売
【特集２】ICT活用で進化する探究学習 【地域×教育イノベーション】鳥取県 「知と実践の融合」で次代を創る
社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」2024年9月号を8月1日（木）に発売しました。（https://www.sentankyo.jp/）
【特集1】リスキリングで今、何を学ぶべきかーキャリア形成と人生設計から考える
昨今、リスキリングの必要性が言われているものの、社会が複雑化し、先行きが不透明な時代において、そもそも「何を学べばいいのかわからない」という課題を抱えるビジネスパーソンも多いと見られます。本特集では、学び直しに取り組む前段として、自らの生き方の指針を見出し、キャリア設計を考えることや、自身のスキルを可視化することの重要性について解説しました。
また、「専門性」や「職業資格」、汎用的な「ポータブルスキル」等の視点からビジネスパーソンの学びや成長について考察し、「何を学ぶべきか」を考えるためのヒントを提供します。
ー自らのWILL（意志）を起点にしたリスキリングが求められる／
株式会社ローンディールWILL-ACTIOINLab.所長 大川陽介氏
≪キーフレーズ≫
「リスキリングにおいても、ただ漫然と学ぶのではなく、自らの意志をもって取り組み、それは何のための学びだったのかなどを振り返る視点がないと、学びの質は上がらないと思います」
（記事一部抜粋）
ー学ぶべき事柄をAIが整理してくれる スキルの自動可視化テクノロジーとは／
リクルートワークス研究所アソシエイト 石川ルチア氏
≪キーフレーズ≫
「リスキリングの第一歩として、また新たな人事制度を構築する際の土台として、テクノロジーを活用したスキルの可視化から始めてみるのはどうだろうか」（記事一部抜粋）
ーAIの進化が加速する時代に求められる「専門性」とは／
株式会社電通 部長、青山学院大学･東京音楽大学講師 国分峰樹氏
ー他者との哲学対話を通じて 核心に迫る哲学思考を身に付ける／
東京大学共生のための国際哲学研究センター、上廣共生哲学講座特任研究員 堀越耀介氏
ー全ての人に開かれたビジネス教育を やさしいビジネススクールの挑戦／
株式会社やさしいビジネスラボ代表取締役、やさしいビジネススクール学長 中川功一氏
ープロボノは気付きや学びの宝庫 自身や組織に経験を還元できる／
認定NPO法人サービスグラント代表理事 嵯峨生馬氏 ほか
【特集2】ICT活用で進化する探究学習ー文理横断的な学びで次代を担う力を育む
文部科学省の「高等学校DX加速化推進事業（DXハイスクール）」は１００億円を計上し、ICTを活用した文理横断的な探究的な学びを強化する学校などに対して、必要な環境整備の経費を支援。教育現場では、ICTを活用した探究的な学びが広がっています。本特集では、有識者・教師・企業・団体などの取材を通じて、文理（教科）横断・探究的な学びの最前線を追いました。
ーDXハイスクールプラン集を作成 学校のデジタル関連活動を支援／
一般社団法人デジタル人材共創連盟 代表理事 鹿野利春氏
ー情報科の教科横断・探究的な学び 身近なテーマで学びを自分ごとに／
日出学園中学校・高等学校 教諭 武善紀之氏
ー「モノづくり」で創造性が羽ばたく子どもたちに未来を創る力を／
VIVIWARE株式会社 代表取締役 嶋田翔三郎氏
ー探究を中核とした6年一貫の学びで主体的にキャリアをデザインする ／
青翔開智中学校・高等学校 主幹教諭・探究部主任 田村幹樹氏
【地域✕教育イノベーション】鳥取県
日本海側には鳥取砂丘をはじめとする海岸線が続き、南には、中国地方の最高峰・大山などの山々が連なる鳥取県。県の教育行政は「ふるさとキャリア教育」を推進し、鳥取大学は「知と実践の融合」を基本理念に、人材育成に取り組んでいます。民間においても、地域や地元企業を舞台にした成長機会の創出や、自然資源を活かした学びの場づくり、地域の文化振興への挑戦、世界を視野に入れた教育事業の展開が始まっています。人口の少ない鳥取で展開される教育・人材育成のプロジェクトを紹介します。
ー「ふるさとキャリア教育」に力を注ぐ／ 鳥取県教育委員会教育長 足羽英樹氏
ー「知と実践の融合」で人材を育成／ 鳥取大学長 中島廣光氏
ー大学生を農山村に派遣、成長の機会に／ NPO法人bankup代表理事 中川玄洋氏
ー「週１副社長」プロジェクトを牽引／ 一般社団法人とっとりプロフェッショナル人材戦略拠点
代表理事 松井太郎氏
ー山を活かし、山に活かされる人づくり／ 株式会社皐月屋 代表、智頭ノ森ノ学ビ舎 代表 大谷訓大氏
ー学びの道具と機会を世界に広げる／イッポラボ合同会社代表社員 田中大一氏 ほか
【その他注目、連載記事】
■巻頭言：
博士人材、女性理工系人材の育成・活躍にむけて／
一般社団法人 日本経済団体連合会 常務理事 長谷川知子氏
■フロントランナーの構想と実践：
印トップ校との国際交流を支援／
Shin Edupower Pvt. Ltd. ／ SHIN EDUPOWER株式会社 代表取締役 田中高信氏
■戦略的経営と大学改革の未来：
客員起業家制度で経営人材を育成／
株式会社みらい創造機構 執行役員 パートナー /グロースチーム統括 高橋遼平氏
（本リリース内、写真素材はいずれも月刊先端教育2024年9月号より引用）
雑誌概要「月刊先端教育」2024年９月号
出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価 格： 1,620円（税込）
ASIN ： B0CN288CKV
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売
月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。
■学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、名古屋、大阪、福岡、仙台
社会構想大学院大学 （東京都港区南青山3-13-18）
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出 版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
■事業構想大学院大学について
2012年4⽉に東京・南⻘⼭に開学した、事業構想と構想計画を構築・ 実践する社会⼈向け⼤学院です。事業の根本からアイデアを発想し、 事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供して います。多彩な業界で活躍する教員・院⽣と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専⾨職学位の「事業構想修⼠（専⾨職） 」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京 、名古屋、⼤阪、福岡、仙台の５校舎で、現在12期⽬ 計572名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が⽣み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業 のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に2,500名以上が課程を修了しているほか、⽉刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は⼤学院HP （https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。＊公益財団法⼈⼤学基準協会の⼤学認証評価（専⾨分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚⽣労働省の教育訓練給付⾦（専⾨実践教育訓練）に指定（国から最⼤112万円を給付）
■社会構想大学院大学について（※1）
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2、3）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科（※2）では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。そして、3研究科目となる社会構想研究科を2024年4月に開設いたします。本研究科は、社会学の観点から「社会の理想の姿」を見定め、その実現のために「社会や組織のグランドデザイン」それ自体を練り上げることができる高い専門性を備えたプロフェッショナルや、社会的起業によって経済活動と社会貢献の好循環を実現できる人材の養成を目指します。修了者には、専門職学位の「社会構想修士（専門職）」（Master of Social Design）が授与されます。
本学の附属研究機関である「先端教育研究所」では、自身の実践知を社会で役立てる気概を持った多様な人材を育成する「実務家教員養成課程」、総務省が令和3年度から設けた「地域プロジェクトマネージャー」の任用制度に合わせ、地域のプロジェクトを牽引できる「ブリッジ人材」の育成を目指す「地域プロジェクトマネージャー養成課程」、2024年4月から社会教育行政を含めた専門性を身に付けて、地域コミュニティにおける学びを基盤とした自律的・持続的な活動をできる社会教育人材の養成を目的とした「社会教育士養成講座」を開講しています。
その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp）をご覧ください。
※1）2023年度公益財団法人大学基準協会による大学評価（認証評価）で「適合評価 」
※2）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
※3）公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価
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