実務家に求められるリベラルアーツ ー混迷の時代を生き抜く知性『月刊先端教育』2024年10月号発売
【特集２】アントレプレナーシップ教育の新展開 【地域×教育イノベーション】徳島県 地域再生を牽引する人づくり
社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」2024年10月号を8月30日（金）に発売しました。（https://www.sentankyo.jp/）
【特集1】実務家に求められるリベラルアーツ ー混迷の時代を生き抜く知性ー
社会が複雑化し、先行きが不透明な時代において、マネジメントスキルや特定分野の専門スキルだけでなく、企業人にとっても、リベラルアーツの重要性が高まっています。
リベラルアーツとは、雑多で表層的な知識などではなく、思考や認識の深まりをもたらし、新ビジネス創出の源泉にもなり得ます。
本特集では、実務家がリベラルアーツを学ぶことの意義や、リベラルアーツを修得するための方法論を解説。また、リベラルアーツには多様な分野がある中で、サステイナビリティ学や心理学、法学や哲学など、ビジネスにおける各分野の学びの重要性について紹介します。
ーリベラルアーツを基盤に 複雑な世界から課題を発見する力を／
東京大学エグゼクティブ・マネジメント・プログラム コチェア
小野塚知二氏
≪キーフレーズ≫
「リベラルアーツは近視眼的な見方から脱して、現実の複雑な絡み合いを把握し、ものの本質を捉える力です。特に指導的な立場に立つビジネスパーソンにとってリベラルアーツは不可欠です」
（記事一部抜粋）
ーリベラルアーツとしての法学 楽しみながら批判的思考を育む／
国際基督教大学 教養学部 アーツ・サイエンス学科 准教授 松田浩道氏
≪キーフレーズ≫
「昨今、知識量において人間は絶対にAIに勝てない時代となったことで、単なる知識量ではないものがより大切になっていると感じます。知的探究の喜びは人間ならではのものです」（記事一部抜粋）
ーグローバル社会で活躍するために 確固たる世界観、人生観の確立を／
リベラルアーツ研究家、元・京都大学 准教授 麻生川静男氏
ー自然と人間の共生方法を探求し価値・豊かさを問い直す学び／
国際教養大学 国際教養学部 グローバル・スタディズ領域 准教授 工藤尚悟氏
ー心のメカニズムを学びストレスへの理解を深める／
東京工業大学 リベラルアーツ研究教育院 教授 永岑光恵氏 ほか
【特集2】アントレプレナーシップ教育の新展開
政府が2022年に策定した「スタートアップ育成5か年計画」を機に、自治体や教育機関においてアントレプレナーシップ教育推進の機運が高まっています。経済産業省や文部科学省によるアントレプレナーシップ教育を後押しする施策なども進む中で、アントレプレナーシップ教育を通じて、どんな力が育まれるのか、教育現場の最新の実践などを探りました。
ー「失敗から学ぶ力」を養い自分の道を切り開く力を身につける／
株式会社セルフウイング 代表取締役 平井由紀子氏
ー 人材育成のミスマッチ解消に向けて未来創造力や課題発見力を育む／
豊橋技術科学大学 スタートアップ推進室室長／特定准教授 土谷徹氏
ー起業は究極の探究 意識変容と行動変容を促す学び／
株式会社ガイアックス スタートアップスタジオ事業部 起業家教育事業 責任者 吉川佳佑氏
ー全力で失敗を経験させる実戦から持続可能な社会の作り手をめざす／
大阪府立淀商業高等学校 首席教諭 秋月麻衣氏
【地域✕教育イノベーション】徳島県
四国の東部に位置し、自然環境に恵まれた徳島県において、県の教育行政は、個性と国際性に富んだ 「人財」 の育成を目指し、徳島大学は 「INDIGO 宣言」に基づく教育研究に取り組んでいます。
また、地方創生の先進地として知られる神山町では、神山まるごと高専が開校 2 年目を迎え、「テクノロジー×デザイン×起業家精神」を土台とした教育を実践。他にも、豊かな自然をフィールドとした起業家育成やオルタナティブスクール、子どもの居場所づくりなど、新たな挑戦が続々と始まっています。徳島県を舞台に展開される教育・人材育成のプロジェクトを紹介します。
ー個性と国際性に富んだ人財を育てる／徳島県教育委員会 教育長 中川斉史氏
ー地域から世界の課題解決を目指す／徳島大学長 河村保彦氏
ーワクワクできる学びの場をつくる／四国大学 准教授／株式会社steAm 鈴鹿剛氏
ー開校2年目、変化する社会で挑戦は続く／神山まるごと高等専門学校 事務局長 松坂孝紀氏
ー「生きる」に必要な体験と知識を育む／NPO法人みっけ 代表理事 松岡美緒氏 ほか
【その他注目、連載記事】
■巻頭言：
社員が自律的に学び合う「知の拠点」へ／株式会社 日立アカデミー 取締役社長 川村肇氏
■理念に基づく経営と広報：
広報は魅力的なストーリーテラーであれ／
株式会社 西武ホールディングス 代表取締役社長 西山隆一郎氏
■フロントランナーの構想と実践：
次世代の社会を担う人材を輩出する／株式会社RePlayce HR高等学院 共同設立者/CEO 山本将裕氏
■戦略的経営と大学改革の未来：
人事異動の実態から見る大学職員の能力開発の可能性／
一橋大学 ソーシャル・データサイエンス学部・研究科事務室 総務係長 木村弘志氏 ほか
（本リリース内、写真素材はいずれも月刊先端教育2024年10月号より引用）
雑誌概要「月刊先端教育」2024年10月号
出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価 格： 1,620円（税込）
ASIN ： B0CN2GHMCG
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売
月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。
■学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、名古屋、大阪、福岡、仙台
社会構想大学院大学 （東京都港区南青山3-13-18）
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出 版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
■事業構想大学院大学について
2012年4⽉に東京・南⻘⼭に開学した、事業構想と構想計画を構築・ 実践する社会⼈向け⼤学院です。事業の根本からアイデアを発想し、 事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供して います。多彩な業界で活躍する教員・院⽣と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専⾨職学位の「事業構想修⼠（専⾨職） 」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京 、名古屋、⼤阪、福岡、仙台の５校舎で、現在12期⽬ 計572名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が⽣み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業 のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に2,500名以上が課程を修了しているほか、⽉刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は⼤学院HP （https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。＊公益財団法⼈⼤学基準協会の⼤学認証評価（専⾨分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚⽣労働省の教育訓練給付⾦（専⾨実践教育訓練）に指定（国から最⼤112万円を給付）
■社会構想大学院大学について（※1）
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2、3）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科（※2）では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。そして、3研究科目となる社会構想研究科を2024年4月に開設いたします。本研究科は、社会学の観点から「社会の理想の姿」を見定め、その実現のために「社会や組織のグランドデザイン」それ自体を練り上げることができる高い専門性を備えたプロフェッショナルや、社会的起業によって経済活動と社会貢献の好循環を実現できる人材の養成を目指します。修了者には、専門職学位の「社会構想修士（専門職）」（Master of Social Design）が授与されます。
本学の附属研究機関である「先端教育研究所」では、自身の実践知を社会で役立てる気概を持った多様な人材を育成する「実務家教員養成課程」、総務省が令和3年度から設けた「地域プロジェクトマネージャー」の任用制度に合わせ、地域のプロジェクトを牽引できる「ブリッジ人材」の育成を目指す「地域プロジェクトマネージャー養成課程」、2024年4月から社会教育行政を含めた専門性を身に付けて、地域コミュニティにおける学びを基盤とした自律的・持続的な活動をできる社会教育人材の養成を目的とした「社会教育士養成講座」を開講しています。
その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp）をご覧ください。
※1）2023年度公益財団法人大学基準協会による大学評価（認証評価）で「適合評価」
※2）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
※3）公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価
すべての画像
