「食品リテールに関する消費者意識調査」小売・飲食店における今後の食品購入での利用意向は、業態ごとに違い

見通しが明るいスーパーマーケットに対して、他業態は軒並み苦戦／テイクアウトやデリバリーは需要が落ち着き、内食とのすみ分けを本格的に考えるタイミングに

　共通ポイントサービス「Ponta（ポンタ）」を運営する株式会社ロイヤリティ マーケティング(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：長谷川 剛、以下「LM」)は、小売店や飲食店における食品購入での利用状況や、消費者の意識を把握する「食品リテールに関する消費者意識調査」（実施期間：2020年8月28日～9月4日）の結果をご報告いたします。

• ■トピックス

• ＜利用業態：図①＞

　食品の購入で利用している業態を聴取したところ、内食関連では「スーパーマーケット」94.2%、「ドラッグストア」80.8%、「コンビニエンスストア」78.8%、「100円ショップ／100円ストア」73.3％、「ネットショッピング」60.3%、「ディスカウントストア」49.0%、「食材宅配サービス」13.8%。
　中食関連では「店内飲食」54.8%、「テイクアウト／持ち帰り」44.4%、「食品デリバリー／出前注文」23.4%となった。
 

• ＜今後の利用意向：図①＞

　今後利用したい業態は、内食関連では「スーパーマーケット」79.3%が最も高く、「ドラッグストア」62.4%、「コンビニエンスストア」61.2%、「100円ショップ／100円ストア」56.0％、「ネットショッピング」48.4%、「ディスカウントストア」40.2%、「食材宅配サービス」15.0%と続く。
　中食関連では「店内飲食」41.9%、「テイクアウト／持ち帰り」34.1%、「食品デリバリー／出前注文」21.1%となった。
　
　図①

 

• ＜1年前と比較した利用増減：図②＞

　1年前に比べて利用が増えた業態は「ネットショッピング」「スーパーマーケット」「テイクアウト／持ち帰り」が2割半ばでTOP3。
　 一方で、利用が減った業態は「店内飲食」が52.2%で突出、次いで「コンビニエンスストア」「ディスカウントストア」「100円ショップ／100円ストア」が1割半ばで続く。 

　図②

 

• ＜充実させてほしい商品：図③＞

　スーパーマーケットでは「野菜・果物」「肉・魚の加工前生鮮食品」が3割強、次いで「パン・ベーカリー」「惣菜・サラダ」「弁当類」「冷凍食品」が2割弱で続き、充実した品揃えへの期待が大きい。
　一方で、コンビニエンスストアでは「弁当類」が19.5%と最も高く、次いで「パン・ベーカリー」15.9%、「菓子類」14.8%となった。消費者が業態別に使い分けている様子がうかがえる。

　図③

 

• ＜テイクアウト／デリバリーへの要望点：図④＞

　「少量から注文できる」57.0%、「持ち帰りやすい容器の提供」54.6%、「予約のしやすさ」53.8%、「低価格商品の充実」48.0%、「決済方法の充実」47.3%が上位に並び、商品以外にサービス面を重視する傾向がうかがえる。 

　図④

 
＜調査概要＞
調査方法　： インターネット調査
調査期間　： 2020年8月28日～9月4日
パネル　　： 「Pontaリサーチ」会員（Ponta会員で「Pontaリサーチ」への会員登録をしていただいている方）
調査対象　： 5,000人
※本調査では、男性・女性×年代別（20・30・40・50・60代以上）の各10セルで500サンプルずつ均等回収し、
　総務省「平成27年国勢調査」に合わせ、ウエイトバック集計を実施。
※調査結果は小数点第２位を四捨五入しています。


【引用・転載の際のクレジット表記のお願い】
調査結果引用・転載の際は、“「Pontaリサーチ」調べ”とクレジットを記載していただきますようお願い申し上げます。

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