6月10日は「こどもの目の日」※1　「こどもの目の白書2025 GLOBAL編公開 【世界5カ国調査】こどもの視力低下は世界的課題　日本の小学生の裸眼視力1.0未満は最少、一方でケア率は最下位

各国で異なるこどもの目のケアと生活習慣の実態が明らかに

　ロート製薬株式会社（本社：大阪市、社長：杉本 雅史）は、6月10日の「こどもの目の日」*¹に合わせ、こどもの目の健康に対する意識を高めることを目的に、「こどもの目の白書2025」を公開します。

　世界的にこどもの視力低下が深刻化する中、当社はその実態と各国の対策状況を把握するため、日本を含む世界5カ国（日本、中国、シンガポール、アメリカ、ドイツ）の小学生とその親を対象にアンケート調査を実施しました。この国際調査は、現在開催中の2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）を契機に世界への関心が高まる中、各国のこどもの目の健康や生活習慣の実態を明らかにすることを目的に行われたものです。当社は同万博にブースを出展し、来場者に対して目の健康チェックを提供するなど、グローバルな視点で「目の健康啓発」に取り組んでいます。

　本調査の結果、日本は裸眼視力1.0未満の小学生の割合が39.1%と5カ国中で最も低い一方、こどもの目のケアをしていると回答した親はわずか26.0%で圧倒的最下位ということが明らかになりました。また、各国が実際に行っているケアの違いや、デジタルデバイスの接触や屋外活動といった生活習慣の違いも明らかになりました。

※1:「こどもの目の日」とは：「はぐくもう！6歳で視力1.0」という願いを込め、日本眼科啓発会議より一般社団法人日本記念日協会を通して制定された記念日。

■調査サマリー

■PART1：世界のこどもの裸眼視力

• 裸眼視力1.0未満の小学生、調査5カ国で最多はシンガポール（71.9%）、最少は日本（39.1%）

• 中国では眼精疲労やドライアイといった目の不調が多い

• 裸眼視力1.0未満のこどものメガネやコンタクトの装用率は、中国は高く、日本とドイツは低い

• メガネやコンタクトの装用理由は「近視」が最多、特に中国は9割超裸眼視力1.0

■PART2：視力低下による生活への影響と親子間ギャップ

• 「黒板が見えにくい」「目が疲れる」「読書がしにくい」など、視力低下による影響をこども自身は実感

• 日本と中国では親子の認識にギャップが小さく、ほか3カ国ではギャップが大きい裸眼視力低下によって61.6%が「授業で黒板が見えにくい」など生活に影響がある

■PART3：世界のこどもの目のケア

• ほか4カ国のケア率は9割前後の一方で日本はわずか26.0%と最下位

• 中国は幅広く充実したケアを実施、シンガポールは視力矯正に加えて生活環境への配慮も重視

• アメリカでは矯正や検査といった眼科的サポートを重視、ドイツは視力矯正よりも予防的ケアに注力

■PART4：世界のこどもの生活習慣の違い

• デジタルデバイスの接触時間はアメリカが最長で中国が最短

• 屋外活動の時間はドイツが最長で日本が最短こどもの健やかな目のために対策している小学生の親はわずか21.2%

■PART5：眼科医・松村先生の解説

• 各国のこどもの目に対する対策

• 生活習慣と目の健康は密接、日常生活での工夫が将来の目を守る

【PART1：世界のこどもの裸眼視力】

日本、中国、シンガポール、アメリカ、ドイツの小学生のこどもを持つ親に調査したところ、裸眼視力1.0未満の小学生の割合が高かったのはシンガポールで71.9%、次いでドイツが62.9%、アメリカが54.7%、中国が46.5%、日本は39.1%で、調査した5カ国中では、日本が最も良好な視力を保っているという結果となりました。

　中でもシンガポールの数値は日本の約1.8倍ほどにのぼっており、アジアの中でも視力低下の傾向が特に深刻であることがうかがえます。また、欧州のドイツや北米のアメリカでも半数以上が裸眼視力1.0未満という結果であり、こどもの視力低下は全世界的に広がっている問題であることが明らかになりました。

小学生のこどもの目について、「視力低下」や「眼精疲労」、「ドライアイ」といった問題があるか尋ねたところ、「ある」と回答した割合は中国が最も高く78.0%、次いでシンガポールが65.0%、アメリカが61.0%、ドイツが53.0%という結果でした。一方で、日本は41.0%にとどまり、5カ国中最も低くなっています。

　日本は視力低下の割合も低く、かつ目の不調も比較的少ない（または認識されていない）ということがわかります。

　小学生におけるメガネやコンタクトの装用率を国別に見ると、最も高かったのはシンガポールで60.0%、次いでアメリカ57.0%、中国55.0%と続きます。対して、ドイツは40.0%、日本は21.0%とやや低い結果となりました。

　この装用率が、実際に視力が低いこども（裸眼視力1.0未満）にどれほど行き届いているかを比べると、各国の矯正意識の違いがより明確に浮かび上がります。

　中国は視力1.0未満の小学生のうち82.6%が矯正しており、視力低下に対する積極的な対応がうかがえます。シンガポール（70.3%）、アメリカ（68.1%）も同様に高い矯正率を示しています。

　一方で、ドイツは52.3%にとどまり、視力1.0未満でありながら矯正されていない小学生が半数近くいる状況です。日本も58.8%と5カ国中下から2番目で、視力1.0未満の割合は最も少ない（39.1%）ものの、必要な矯正が十分に行き届いていない可能性が浮かび上がりました。

　小学生がメガネやコンタクトを装用している理由については、シンガポール、アメリカ、中国、ドイツの4カ国*²すべてで「近視」が最多でした。中でも中国は92.7%と突出しており、近視による矯正ニーズが極めて高いことがわかります。

　一方で、アメリカでは「遠視」と「近視」がともに40.4%と同率1位で並んでおり、シンガポール（45.0%）、ドイツ（30.0%）でも遠視の割合が高く、これらの国では近視だけでなく遠視への対応も重要な課題となっていることがうかがえます。

 *² 日本の装用理由のデータはサンプル数が30未満のため分析対象外としています。

【PART2：視力低下による生活への影響と親子間ギャップ】

　視力が1.0未満の小学生本人に対して、視力低下による生活への影響を尋ねたところ、「黒板が見えにくい」「目が疲れる」「読書がしにくい」などが上位に挙がり、各国共通で“見えにくさ”が学習や日常生活に影響していることがわかりました。

　中でも中国は、7割以上のこどもが「授業中に黒板が見えにくい」と回答しており、視力低下による生活への影響が深刻といえます。

　一方、ドイツでは「日常生活に影響はない」と回答した割合が29.5%と比較的高く、他国と比べて視力低下による影響の自覚が少ない傾向が見られました。

　裸眼視力が1.0未満の小学生に生活への影響を尋ねた結果と、それを親が把握していたかどうかを比較すると、国によって親子間のギャップに差が見られました。

　アメリカ、シンガポール、ドイツでは、視力低下による影響のうち親が「把握していなかったものがある」と答えた割合が9割前後にのぼり、多くの親がこどもの困りごとに気づけていなかったことがわかります。

　一方、日本や中国ではその割合が低く、親がこどもの視力による生活の不便を比較的よく把握している傾向が見られました。視力の不調に対する家庭内でのコミュニケーションや意識の違いが、国ごとのギャップに影響している可能性があります。

【PART3：世界のこどもの目のケア】

　小学生のこどもの目に対するケア率については、日本とそれ以外の国で大きな差が見られました。

　中国では98.0%、アメリカ94.0%、シンガポール88.0%、ドイツ85.0%と、いずれも9割前後の親が目のケアをしていると回答しており、こどもの目の健康に対する意識の高さがうかがえます。

　一方、日本のケア率はわずか26.0%にとどまり、5カ国中最下位で、 4位のドイツと比べても3分の1以下の水準です。日本は裸眼視力1.0未満の割合こそ他国より低め（39.1%）ですが、文部科学省の調査では1979年度の17.91%だった裸眼視力1.0未満の小学生は、2024年度には36.84%へと2倍以上に増加しており、適切なケアを行わないと、今後さらに視力低下が進行するおそれがあります。

　小学生の目に対するケアの内容を5カ国*³で比較すると、各国で対策の方針に違いが見られました。

　中国は「屋外活動の促進」「視力検査」「デジタルデバイスの接触時間管理」だけでなく「睡眠」や「食事」など、ほぼすべての項目で高い実施率を示しており、幅広く充実したケアが行われていることがうかがえます。

　シンガポールは裸眼視力1.0未満の割合が最も高いこともあり「メガネやコンタクトの使用」が最多で、続いて「デジタルデバイスの接触時間管理」や「適切な照明」など生活環境への配慮が目立ちました。

　アメリカは「メガネやコンタクトの使用」や「定期的な視力検査」が上位に挙がり、矯正や検査など、眼科的なケアに重きを置く傾向が見られます。

　ドイツは「視力検査」や「デジタルデバイスの接触時間管理」「適切な照明」などが「メガネやコンタクトの使用」よりも多く、視力矯正よりも予防的な取り組みに力を入れている様子が見て取れます。

　日本はサンプル数が少ないため参考値ではありますが、多くの項目で他国と比べて実施率が低い傾向です。日常生活におけるケアの取り組みが進んでいない状況がうかがえます。

*³ 日本のケア内容のデータはサンプル数が30未満のため参考値です。

【PART4：世界のこどもの生活習慣の違い】

　デジタルデバイスの接触時間や屋外活動時間と視力には一定の関連があると言われていることから、今回の調査では各国の実態を比較しました。

　アメリカやシンガポールでは、こどものデジタルデバイス接触時間が長く、それぞれ96.9分、93.3分となっています。一方、中国は56.8分と5カ国中で最も短い結果となりました。

　屋外活動時間については、ドイツが最長の115.3分、日本が最短の72.8分という結果でした。

　日本は、デジタルデバイスとの接触時間が長く、外遊びの時間が短い傾向があることが明らかになりました。

【PART5：眼科医・松村沙衣子先生の解説】

　今回の国際調査から、日本の小学生は5カ国中で最も裸眼視力が良好である一方、日常的な目のケアを行っている家庭の割合は26.0％と著しく低いことが明らかになりました。この背景には、「見えているから問題ない」という安心感や、学校健診結果に対する眼科受診率の低さ、また近視や視力低下への関心の低さがあると考えられます。しかし、裸眼視力1.0未満の小学生は文部科学省の報告でも年々増加しており、今後、対策が遅れれば近視の低年齢化と進行リスクがさらに高まるおそれがあります。

　各国の対策を見ると、中国は食事や睡眠、屋外活動に至るまで包括的なケアを実施しています。これは2022年に中国が学童近視総合予防管理計画を掲げ、近視予防に関する教育の強化を行っている結果が影響していると考えられ、特にスマートフォンの使用の削減、睡眠時間や運動時間の増加、学校視力健診などに力を入れています。シンガポールも同様に生活環境の整備に重点が置かれ、視力矯正やデジタルデバイスの接触時間管理が実施されています。アメリカは眼科ケアを重視し、ドイツは予防的アプローチを取るなど、いずれも子どもの視力を守る取り組みが定着しています。これに対し日本では、適切なケアや矯正が不十分な例も見受けられ、今後の予防対策が急務です。

日常生活の中で取り組めるケアとしては、

①1日2時間を目指した屋外活動

②30分近業ごとの休憩

③正しい姿勢と視距離の確保（30cm以上）

④500ルクス以上の明るさの照明

⑤スマートフォンなどの使用時間の制限（小学校低学年は1.5時間以内、高学年は2時間以下）

⑥睡眠の質の向上

などが挙げられます。

近視の予防と進行抑制はご家庭の意識と日常の工夫が鍵になります。また現在は、近視の進みを遅くできる治療もあります。学校健診での指摘があった際は、必ず眼科受診をしましょう。本調査が、子どもの視力を守る第一歩となることを期待しています。

松村 沙衣子

所属：東邦大学医療センター大森病院　講師

専門：小児眼科、近視

2002年　東邦大学医療センター大森病院入局

2004年　東邦大学大学院博士課程入学

2008年　東邦大学医療センター大森病院助教

2008年　済生会横浜市東部病院眼科医長

2017年　シンガポール国立眼センタ―　クリニカルリサーチフェロー

2020年　東邦大学医療センター大森病院助教

2023年　東邦大学医療センター大森病院講師

【ロート製薬の目に関する情報】

■ロート製薬のこどもの目に関する情報

ロート製薬からご提供しているこどもの目に関する詳細情報は、こちらをご確認ください。

https://jp.rohto.com/kidseye/

■ロート製薬の世界の人々の目の健康への取り組み

当社は、日本だけでなく世界各国の人々の目の健康維持のために、海外のグループ会社と共に様々な取り組みを実施しています。

詳細情報は、こちらをご確認ください。

https://www.rohto.co.jp/sustainability/well-being/eyecare/

■当社の目の健康にかける想い

当社は1909年当社初の目薬を発売以降、目の研究を進め、多様なニーズに応えた製品を開発、販売するとともに、様々な活動を通してあらゆる世代向けに目の大切さを伝えてきました。近年では、一生の目の健康を守り維持していくためには、早い段階から目に関心を持つことが重要であると考え、特にこどもの目に着目した活動にも注力しています。

2023年日本眼科医会により、6月10日を「こどもの目の日」と制定されました。当社も、より多くの方がこどもの目への関心を持つきっかけとなる活動を継続して実施してまいります。

■直近の取り組み

当社は2025年大阪・関西万博で「大阪ヘルスケアパビリオン」へ協賛出展していきます。

ミライの医療やヘルスケアの領域で、人々が自分の可能性を見出し、前向きな一歩を踏みだすことを狙いとしたパビリオンで、PHRデータを利用して「ミライのアイケア」を体験いただける展示を行います。

当社はアイケアのリーディングカンパニーとして、今後もさまざまな提案を通じて少しでも多くの人に、自分の目や大切な人の目について気づき、考え、行動するきっかけを提供していきます。

当社の万博での取り組み詳細はこちら：https://www.rohto.co.jp/expo2025/

ロート製薬株式会社は、大阪・関西万博 「大阪ヘルスケアパビリオン」のスーパープレミアムパートナーです。