「チャージWiFiどっとこむ」累計販売台数10,000台を突破
-必要なときに必要な分だけチャージして使えるWi-Fiとして、2025年に本格的にサービスを開始し、約1年で累計販売台数10,000台を達成-
株式会社ビジョン(本社:東京都新宿区 代表取締役社長 COO:大田健司、以下 当社)が提供する、端末を購入し、必要なときに必要な分だけ通信データ量をチャージして利用できる「チャージWiFiどっとこむ」の累計販売台数が10,000台を突破したことをお知らせいたします。

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「チャージWiFiどっとこむ」は、端末を購入してご利用いただく買い切り型のWi-Fiサービスです。契約期間の制限(※1)や月額基本料(※2)はなく、レンタル型のような返却の手間もありません。Wi-Fi通信を使いたいタイミングで通信データをチャージするだけで手軽にご利用いただけますので、ご使用にならない期間の固定費をゼロに抑えられます。
旅行や出張、帰省、引っ越しなどの一時的なインターネット利用をはじめ、必要なときにすぐ使える通信手段としてご利用いただき、2025年に本格的にサービスを開始し、約1年で累計販売台数10,000台を突破しました。
(※1)契約期間の制限および解約違約金はありません。ただし、端末のご購入が必要となります。
(※2)毎月の月額基本料金(固定月額費用)はかかりません。データ容量(ギガ)をご利用の際は、都度チャージ(購入)が必要です。
■「必要なときだけ使える」Wi-Fiという選択肢
当社ではこれまで、海外用Wi-Fiレンタルサービス「グローバルWiFi®」や国内用Wi-Fiレンタルサービス「WiFiレンタルどっとこむ®」を通じ、さまざまな通信ニーズに対応してまいりました。
その中で、「端末を手元に置いておきたい」「利用するたびに端末を受け取り、返却する手間をなくしたい」「毎月利用するわけではないため、必要なときだけ通信データを購入したい」といったニーズに応えるサービスとして誕生したのが「チャージWiFiどっとこむ」です。
通信データは国内用として30日または365日の有効期限から選択でき、利用頻度や用途に合わせて必要な容量をチャージできます。
端末を手元に保有しておくことで、必要になったときに通信データを追加し、すぐに利用できるため、日常的にWi-Fiを必要としない方にも取り入れやすいサービスとなっています。
■国内だけでなく海外でも利用可能
「チャージWiFiどっとこむ」は、国内用通信データに加え、海外用通信データのチャージにも対応しています。
海外用通信データは世界108の国と地域で利用可能で、海外旅行や海外出張の際にも、普段所有している端末へ必要な通信データをチャージして利用できます。
国内での一時利用から海外渡航まで、幅広い利用シーンに応じて一台の端末を活用できます。
■累計販売台数10,000台突破を受けて
「チャージWiFiどっとこむ」は、端末をレンタルするのではなく「所有する」、毎月通信料金を支払うのではなく「必要なときに必要な分だけチャージする」という、新しいWi-Fi利用の選択肢としてサービスを提供してまいりました。
今回の累計販売台数10,000台突破を一つの節目として、今後もお客さまのさまざまな利用シーンに寄り添い、必要なときに手軽にインターネット環境を確保できるサービスとして、さらなる利便性向上とサービス拡充に取り組んでまいります。
■「チャージWiFiどっとこむ」 概要

サービス内容:Wi-Fi端末の販売、および国内用・海外用通信データの販売
申込方法:専用ECサイトおよび各ECモール
提供事業者:株式会社ビジョン
サービス詳細:https://charge-wifi.com/
■ 株式会社ビジョン 会社概要

「世の中の情報通信産業革命に貢献します。」を経営理念に掲げ、コーポレートスローガンである"More vision, More success."に沿い、より先見性のある選択で、お客さまにより多くの成功を得ていただくべく、情報通信分野における事業を主軸に、サービスを提供しています。
・商号:株式会社ビジョン
・東京証券取引所プライム市場 (証券コード:9416)
・代表者:代表取締役社長COO 大田健司(おおた けんじ)
・本社所在地:東京都新宿区新宿6丁目27番30号新宿イーストサイドスクエア8階
・設立年月:2001年12月 (創業1995年6月)
・資本金:2,937,000,000円
・ホームページ:https://www.vision-net.co.jp/
・IRライブラリ:https://www.vision-net.co.jp/ir/
・事業内容:
1. グローバルWiFi事業
海外事業/国内事業
2. 情報通信サービス事業
固定通信事業/移動体通信事業/ブロードバンド事業/OA機器販売事業/インターネットメディア事業
3. グランピング・ツーリズム事業
4. その他
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