一般財団法人「スポーツエコシステム推進協議会」参画について
スポーツエコシステム推進協議会はDX時代のスポーツ産業の振興とスポーツエコシステムの確立を目指し、2022年1月に任意団体として発足し、2023年7月に一般財団法人化いたしました。当初の評議員3名、理事3名の体制から同年12月8日付けで新たに評議員11名、理事32名を加え、新体制で本格始動しました。
※スポーツエコシステム推進協議会プレスリリース：スポーツエコシステム推進協議会が⼀般財団法⼈を設⽴、12⽉から新体制で始動（https://council-sep.org/news/article-1/）
当社は選抜高等学校野球大会や都市対抗野球大会、全国高校ラグビーフットボール大会などを主催し、アマチュアスポーツを中心にさまざまな競技やアスリートを支援してまいりました。本協議会での活動を通じ、スポーツ産業におけるスポーツエコシステムの構築を図り、スポーツの活性化と価値向上に貢献してまいります。
■スポーツエコシステム推進協議会について
名称：スポーツエコシステム推進協議会
設立：2023年7月18日
会員数：109社（2023年12月8日現在）
代表理事：稲垣弘則 西村あさひ法律事務所・外国法共同事業 弁護士パートナー
理事企業（50音順）：株式会社朝日新聞社▽伊藤忠商事株式会社▽株式会社NTTデータ▽株式会社NTTドコモ▽株式会社コナミデジタルエンタテインメント▽株式会社サイバーエージェント▽株式会社産業経済新聞社▽スカパーJSAT株式会社▽セガサミーホールディングス株式会社▽ソフトバンク株式会社▽DAZN JAPAN Investment 合同会社▽株式会社TBSテレビ▽株式会社テレビ朝日▽株式会社ディー・エヌ・エー▽合同会社DMM.com▽ナイキジャパングループ合同会社▽西村あさひ法律事務所・外国法共同事業▽日本テレビ放送網株式会社▽日本電気株式会社▽パーソルイノベーション株式会社▽ファナティクス・ジャパン合同会社▽富士通株式会社▽株式会社フジテレビジョン▽株式会社毎日新聞社▽株式会社マイネット▽株式会社MIXI▽株式会社みずほ銀行▽株式会社三井住友銀行▽三菱地所株式会社▽株式会社三菱UFJ銀行▽株式会社読売新聞グループ本社▽LINEヤフー株式会社▽楽天グループ株式会社▽株式会社WOWOW
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