【北海道札幌市発】札幌の医療に新たな光。頭痛・認知症診療の“ハブ空港”を目指す「札幌いそべ頭痛・もの忘れ栄養クリニック」がホワイト企業認定を取得
2026年4月付で札幌市の専門クリニックがホワイト企業認定を取得。属人化を防ぐ「役割の明確化」を実践し、患者の人生を支える“ハブ空港”を目指す、医療現場の持続可能な働き方のモデルケースを提示します。

一般財団法人日本次世代企業普及機構(通称:ホワイト財団)が運営する「ホワイト企業認定」は、国内で唯一の総合的な企業評価制度です。
本認定は、「ブラックではない企業」ではなく「家族や社会に応援され、次世代に残していきたい企業」を対象としています。
ビジネスモデルや人財育成、柔軟な働き方、ダイバーシティ、健康経営、労働法遵守など、実に70項目に及ぶ厳格な審査基準をもとに総合評価を行い、2026年4月時点で累計663社がこの認定を取得しています。
そして、2026年4月1日付で医療法人 札幌いそべ頭痛・もの忘れ栄養クリニックが新たにホワイト企業認定を取得いたしました。
健康な人が溢れる「なぞなクリニック」への挑戦
同院が掲げるのは、「病気があってもなくても、健康な人が溢れるなぞなクリニック」という本質的なビジョンです。
頭痛やもの忘れといった症状に対し、薬で様子を見ましょうという受動的医療ではなく、患者自身がこれからの人生を前向きに考えられる状態をつくることを最優先としています。
将来的には、日本における頭痛・認知症診療の“ハブ空港”のような存在として、患者やその家族が
「次の一歩」を選びやすくなる拠点となることを目指しています。

あなたが治るのは、薬ではなくあなた自身
この想いの背景には、「人が治るのは薬でなく人、あなたが治るのは薬ではなくあなた自身」という深い信念があります。慢性的な不調は生活習慣や環境に大きく左右されるため、薬だけに頼るのではなく、患者自身の理解や納得を支えることが、真の回復への鍵となります。
同院は、医療を単なるサービスとして提供するのではなく、一人ひとりの人生の選択肢を広げるための「対話と共感の場」でありたいと考えています。
医師に頼り切らない「役割の明確化」と「心の余裕」
現在、同院には明確な病名がつかない不調の相談が多く寄せられています。
このニーズに応えるための強みが、徹底した「多職種連携」と「役割の明確化」です。医師だけに負荷を集中させず、検査や事務を含めた全スタッフが役割を共有し、朝礼や研修を通じて価値観を同期させています。
業務の属人化を防ぐことで、安定した医療提供とスタッフの働きやすさを両立し、患者に向き合う「心の余裕」を生み出しています。
医療法人 札幌いそべ頭痛・もの忘れ栄養クリニック 代表 磯部氏の想いと挑戦

患者が「自分で治る過程」を支え続けるチームへ
私たちは、医療を“治してあげるもの”ではなく、患者さんが“自分で治っていく過程を支えるもの”と定義しています。そのためには、スタッフ全員が同じ景色を見ている必要があります。役割を明確にし、チームとしての一体感を育むことで、患者さんが安心して『次の一歩』を踏み出せる環境が整いました。今後もこの体制を磨き続け、地域になくてはならない場所を目指します。
医療法人 札幌いそべ頭痛・もの忘れ栄養クリニックの挑戦は、医療従事者の疲弊が叫ばれる現代において、組織の在り方そのものが治療の質を高めることを証明しています。
ホワイト企業認定は、同社の「病気があってもなくても、健康な人が溢れる場所をつくる」という信念に共感し、この挑戦を力強く後押ししています。


会社概要
社名 :医療法人 札幌いそべ頭痛・もの忘れ栄養クリニック
本社所在地:北海道札幌市東区北36条東15丁目1-20
代表 :磯部 千明
事業内容 :頭痛外来、もの忘れ外来、脳神経内科、脳神経外科、その他:漢方療法・更年期症状など
ホワイト企業認定とは

「はたらく」が楽しい社会づくり
一般財団法人 日本次世代企業普及機構(ホワイト財団)が定義する「ホワイト企業」とは、世間で言われる「ブラック企業ではない企業」ではなく、「家族や社会に応援され、次世代に残していきたい企業」を指します。
認定基準に基づき、社員が家族から「いい会社で働けてよかったね」と言ってもらえる企業を「ホワイト企業」として認定しています。また、働くすべての人が個性や特性を活かし、活気に満ちた創造的な働き方を実現できる環境を推進し、「はたらく」が楽しい社会の実現を目指しています。
日本で唯一「総合評価の認定」
1,000社以上の調査を通じて、企業のホワイト化に向けた70項目の設問を作成。この設問を7つの項目に分けて、企業の取り組みの有無を確認し、認定を付与しています。
ホワイト企業認定は、単一の取り組みにとどまらず、総合的に人事制度や企業の取り組みを評価・判断するものであり、この認定を実施しているのは日本唯一の認定組織です。
2026年4月時点で、累計663社が認定を取得しています。

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