日本腎臓病協会とアストラゼネカ、檀れいさんを引き続き啓発アンバサダーに起用し慢性腎臓病（CKD）に関する新たな啓発活動を開始

―CKDをより身近な健康課題として感じられるよう、地域ごとの取り組みを展開―　～3月14日は世界腎臓デー～

NPO法人日本腎臓病協会（所在地：東京都文京区、理事長：柏原直樹、以下、日本腎臓病協会）とアストラゼネカ株式会社（本社：大阪市北区、代表取締役社長：堀井貴史、以下、アストラゼネカ）は、檀れいさんを腎臓病啓発アンバサダーに2年連続起用し、慢性腎臓病（CKD）に関する新たな啓発活動を開始することをお知らせいたします。本活動は日本腎臓病協会とアストラゼネカが、2022年3月の世界腎臓デーにおいて締結した、腎臓病の克服に向けた取組みのための連携・協力に関する「包括連携協定」（https://www.astrazeneca.co.jp/media/press-releases1/2022/2022031101.html）の一環として実施するものです。

檀れいさんと協定世話人会に参加した先生方

CKDは、腎臓の働きが徐々に低下していく病気で、日本の推定患者数は約1,330万人であり、新たな国民病の1つと言われています¹。糖尿病、高血圧、脂質異常症や加齢等により進行し、重症化すると人工透析や腎移植等が必要となる末期腎不全への移行リスクが高まります。なお、腎不全による死亡は年々増加しており、日本人の死因第8位となっています²。加えて、CKDがあると脳卒中や心不全等の脳心血管病の発症やそれによる死亡リスクを高めることが国内外から報告されています³⁻⁴。

本活動では、国内の各地域においてCKD対策の中核を担う医療従事者の方々と密に連携をとりながら、地域ならではのニーズに沿った内容や、対象の年齢層・生活スタイル等に合わせた手段による啓発を実施し、一般生活者・患者さんにおける疾患認知の向上につなげることで、CKDの早期発見・診断、早期治療開始と継続による重症化予防の徹底を図ることを目的としています。

今年2月には、日本腎臓病協会CKD対策部会のメンバー等とアストラゼネカにより協定世話人会が開催され、これまでの活動による効果検証の議論を経て、新しい活動方針について合意しました。この活動には、引き続きアンバサダーの檀れいさんにご参画いただき、啓発資材の作成等にご協力いただきます。

日本腎臓病協会理事長の柏原直樹先生は次のように述べています。「これまで、テレビや新聞等、多様なメディアを通じた疾患啓発をはじめとする様々な取り組みをアストラゼネカとともに実施し、多くの方々にCKDに関する情報を届けてきました。今後はさらに歩みを進め、各地域の実情に合った啓発活動を実施し、CKDの早期発見・早期治療の重要性が日本全国の津々浦々に浸透することを目指していきます。引き続き檀れいさんにご協力いただき、他の誰でもない“あなた”に知っていただきたい重要な健康課題として、CKDへの理解がより一層向上することを願っています」。

腎臓病啓発アンバサダーを務める檀れいさんは次のように述べています。「2022年10月の就任以来、私自身、活動のなかで腎臓を健康に保つことの大切さを改めて勉強する日々です。これからも“GFR値が59以下の方はお医者さんに相談を”というメッセージをより多くの方々にお伝えするとともに、私を見たら、“沈黙の臓器、腎臓”の健康維持に意識を向けていただけるよう、引き続き活動していきたいと思います」。

医療従事者、行政、市民の連携の核となり腎臓病の克服に取り組む日本腎臓病協会と、サイエンスの限界に挑戦し、人々の生活を変えるような医薬品を届けることをパーパスとするアストラゼネカは、ひとりでも多くの腎臓病に罹患する患者さんの、より良いペイシェントジャーニーの実現に向けて、これからも意欲的に活動してまいります。

以上

＊＊＊＊＊

慢性腎臓病について

慢性腎臓病（CKD）は、腎機能の低下を伴う重篤な進行性の疾患です（eGFRの低下、あるいは腎臓の障害を示唆する指標の変化、もしくはその両方が、3カ月以上続いている場合と定義されています⁵）。CKDを発症する最も一般的な原因疾患は、糖尿病、高血圧、慢性糸球体腎炎です⁶。CKDは高い有病率があり、心不全や若年死をもたらす心血管イベントリスクの増加に関与しています³。CKDの最も重篤な状態は末期腎不全（ESKD）と呼ばれ、腎障害および腎機能低下が進行し、透析療法や腎移植を必要とする状態となります⁷。ただし、CKD患者さんの多くはESKDになる前に心血管系の原因によって死亡しています⁸。

 

NPO法人日本腎臓病協会について

日本腎臓病協会は、医療者、市民、関連企業、行政等が連携し腎臓病を克服するために、立ち上げた組織です。腎臓病の普及啓発、診療連携体制の構築、腎臓病療養指導士制度の運営、患者会との連携、アカデミアと関連企業・行政等が連携するプラットフォームである「Kidney Research Initiative-Japan（KRI-J）」の運営等の事業を積極的に展開しています。腎臓分野において、日本全国どこにいても、良質な医療の恩恵を享受できる環境の実現に尽力しています。日本腎臓病協会についてはhttps://j-ka.or.jp/をご覧ください。

 

アストラゼネカの循環器・腎・代謝（CVRM）領域について

バイオファーマ領域の一部である循環器・腎・代謝（CVRM）は、アストラゼネカの主要治療領域の一つであり、当社にとって重要な成長ドライバーです。心臓、腎臓、肝臓、膵臓等の臓器の基本的な関連性をより明確に解明するサイエンスを追求し、疾患進行の抑制や防止、さらに最終的には再生治療への道を拓くことで臓器保護をもたらす医薬品のポートフォリオに投資をしています。また、当社は、CVRM疾患の相互関連への理解を深め、疾患を引き起こす機序を標的とし、より早期に、より効果的な検知、診断、治療を実現することによって、世界中の無数の患者さんの転帰を改善し、命を救うことを目指しています。

CKDに対するアストラゼネカの取り組み

アストラゼネカは、全世界で腎不全に進行する患者さんの割合を2025年までに20%削減することを目標とし、様々なパートナーシップを通じて、腎臓の健康を変革するためのプログラム “ACT on CKD”を推進しています。日本においては、日本腎臓病協会と包括連携協定を締結し、連携・協力して腎臓病の克服に向けた疾患啓発等の活動を実施するほか、医療従事者を対象とした情報提供や臨床診療に役立つエビデンス収集等にも取り組んでいます。

アストラゼネカについて

アストラゼネカは、サイエンス志向のグローバルなバイオ医薬品企業であり、主にオンコロジー領域、希少疾患領域、循環器・腎・代謝疾患、呼吸器・免疫疾患からなるバイオファーマ領域において、医療用医薬品の創薬、開発、製造およびマーケティング・営業活動に従事しています。英国ケンブリッジを本拠地として、当社は100カ国以上で事業を展開しており、その革新的な医薬品は世界中で多くの患者さんに使用されています。詳細についてはhttps://www.astrazeneca.com または、ソーシャルメディア@AstraZeneca（https://www.linkedin.com/company/astrazeneca/）をフォローしてご覧ください。

日本においては、主にオンコロジー、循環器・腎・代謝、呼吸器・免疫疾患およびワクチン・免疫療法を重点領域として患者さんの健康と医療の発展への更なる貢献を果たすべく活動しています。アストラゼネカ株式会社についてはhttps://www.astrazeneca.co.jp/ をご覧ください。フェイスブックAstraZeneca.Japan （https://www.facebook.com/AstraZeneca.Japan/）とインスタグラム AstraZeneca ／ アストラゼネカ（https://www.instagram.com/astrazenecajapan/）もフォローしてご覧ください。

References:

1.    国立循環器病研究センター 慢性腎臓病（CKD）https://www.ncvc.go.jp/hospital/section/ld/hypertension/detail02-2/（2024年3月アクセス時）

2.    厚生労働省.令和４年（2022）人口動態統計　https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai22/dl/gaikyouR4.pdf （2024年3月アクセス時）

3.    Centers for Disease Control and Prevention（CDC）. Chronic Kidney Disease: Common -Serious–Costly Available at: https://www.cdc.gov/kidneydisease/prevention-risk/CKD-common-serious-costly.html Accessed March 2024.

4.    二宮利治ら、「久山町研究からみた慢性腎臓病」、綜合臨牀 2006.4、Vol.55、No4、1248-1254

5.    Bikbov B, et al. Global, regional, and national burden of chronic kidney disease, 1990–2017: a systematic analysis for the Global Burden of Disease Study 2017. Lancet. 2020;395（10225）:709-733.

6.    National Institute of Diabetes and Digestive and Kidney Disease （NIDDK） Causes of Chronic Kidney Disease; 2016. Available at: https://www.niddk.nih.gov/health-information/kidney-disease/chronic-kidney-disease-ckd/causes. Accessed March 2024.

7.    Centers for Disease Control and Prevention （CDC）. Chronic kidney disease in the United States; 2021

8.    Briasoulis A, et al. Chronic kidney disease as a coronary artery disease risk equivalent. Curr Cardiol Rep. 2013;15（3）:340.