過去最高人数の450名の幹部が参加！経営者の決断を正解にする幹部としての技術を磨く1日

クオリティカンパニー倶楽部会員限定「幹部講座」開催レポート

アチーブメント株式会社（本社：東京都、代表取締役会長：青木仁志）は、2025年4月8日（火）に、「クオリティカンパニー倶楽部（QCC）」会員企業限定の幹部講座を開催いたしました。本講座には午前・午後あわせて過去最多となる450名超が参加。幹部としてのマインド・スキルを高め、次世代を担う人材の育成方法について、講義とワークを通じてお伝えをいたしました。

■ 幹部が“人を育てる”技術を学ぶ1日

本講座は年4回、QCC会員企業の幹部層に限定して開催されており、今回は「人を育てる」をテーマに実施。次世代幹部の選定や、パフォーマンスを引き出す育成の技術について、ワークを交えながら実践的に学ぶ機会となりました。
講座内では、次世代幹部候補の「メンバーカルテ」を作成しながら、今まさに育てるべき人材を明確にするワークも実施。「その人の力を100％引き出せるかどうかは、幹部自身の技術にかかっています」と、参加者は日々のマネジメントを見直すきっかけとなりました。

講師を務めたのは、アチーブメント株式会社 相談役の佐藤英郎。「幹部、次世代幹部のパフォーマンスが組織の未来を決定します。経営者が決断した組織の未来を正解にするのは幹部の皆様です。」と、アチーブメント株式会社の幹部としての20年以上の経験をもとに人材育成の技術をお伝えいたしました。

■ 参加者の声（一部抜粋）

「育てるべき人材が誰かを言語化・可視化することでネクストアクションが明確になった」

「幹部として人を育てる責任の重みを感じる機会となりました」

「メンバーの成長をどのように導くか、迷いがなくなった。すぐに社内で実践します」

■ クオリティカンパニー倶楽部（QCC）とは？

クオリティカンパニー倶楽部（QCC）とはクオリティカンパニーを目指し学び続ける組織のためのコミュニティです。現在QCCには、約2,000社の会員企業が所属しています。

様々なイベントをとおしてクオリティカンパニーを目指す企業同士のつながりをつくりながら、クオリティカンパニー実現のために学ぶ場です。

■ クオリティカンパニーとは？

クオリティカンパニーとは、企業の存在理由となる企業理念の実現を目指すなかで、社員が仕事を生きがいとし、顧客・社会への貢献をとおして利益を生む”理と利の統合”がなされた組織体です。
特に、社員の成長が企業発展の道をつくるという考えのもと、組織は個人の自己実現の舞台であると考えます。そして、働く人を中心に縁ある人を幸せにしながら、社会的に価値の高い事業を営み、永続的に繁栄します。

◎クオリティカンパニーの条件
1. 明確な経営目的をもつ 
経営者が経営に対するミッションと明確なデザインをもち、 
最も経営目的に生きている

2. 社員の熱狂をつくる 
企業が社員の自己実現の舞台となり、 
社員が顧客満足の追求に熱狂している

3. 顧客ロイヤルティを育む 
差別化・区分化・専門化された商品・サービスをとおして 
顧客がファンになっている

4. 事業の社会性を高める 
経営理念から一貫した事業を営み、納税し、 
社会から必要とされる企業になっている

5. バランスのとれた財務体質を保つ
短期と長期の利益にバランスがとれており、業績が安定している

クオリティカンパニー倶楽部（QCC）では上記の5つの条件を満たし、クオリティカンパニーを実現するため様々なサービスを展開しています。

▼クオリティカンパニー倶楽部のHPはこちら
https://achievement.co.jp/qcc/

▼クオリティカンパニーランク達成企業はこちら
https://achievement.co.jp/qcc/qcrank/2024/index.html

次回の幹部講座は2025年7月15日（火）を予定しており、テーマは「組織をまとめる」です。今後も、クオリティカンパニーの輩出をとおして、社会の平和と繁栄に貢献してまいります。

■アチーブメント株式会社

アチーブメント株式会社について

創業から38年目を迎える、人材教育コンサルティング企業。「教育の力で世界を変える」をスローガンに、社会人向け公開講座や企業向け研修をはじめ、目的を土台にした人生設計・企業経営を伝えている。これまでにサービス利用をした顧客は50万名以上にのぼり、経営者教育に特化したプログラムや、組織力開発などでも高い評価を得ている。2022年に東京商工会議所議員企業に選出。2025年には世界最大級の意識調査機関であるGPTWが行う日本における「働きがいのある会社」ランキングにて中規模部門「第1位」にランクイン。社会人教育で培ったノウハウを生かして、学校教育・子ども教育の分野や、官公庁・国公立大学での人材教育にも活動の幅を広げ、企業に限らず多くの組織を支援している。