2日間で2,500人超が地域の味に舌鼓。4つの自治体がまちの特産品をアピール。

～10月19日・20日、有楽町駅前で「ふるさとマルシェ」を開催しました～

レッドホースコーポレーション株式会社

2024年11月7日 14時00分

地域創生を基幹事業とするレッドホースコーポレーション株式会社(本社：東京都墨田区、社長執行役員：山田健介、以下当社)は、2024年10月19日(土)・20日(日)の2日間、有楽町駅前でふるさと納税及び観光イベント「ふるさとマルシェ」を開催しました。

2日間で延べ2,500人超の方が各ブースに立ち寄り、米やりんご、コロッケなど各地の名産品を食べたり買ったり、ゲームに参加したりと大盛況で幕を閉じました。

普段は触れられない地域ならではの趣向を凝らしたイベントを満喫。地域を知るきっかけに。

「ふるさとマルシェ」は、地方自治体が首都圏の人をターゲットにふるさと納税や観光、商品PRなどを行うオフラインイベントです。10月19日（土）・20日（日）の2日間、有楽町駅前で開催しました。両日とも晴天に恵まれ、会場には延べ2,500人超の来場者が訪れました。地方でしか食べられない食材を食べたり、そこでしか買えない名産品を購入したり、また、賞品を獲得すべくゲームに参加したりと、大人も子どもも時間を忘れて楽しんでいました。

当社は、来場者がそれぞれの自治体に興味を持ち、その自治体に訪れたり、ふるさと納税を通じて寄附を行ったりするきっかけになればと本イベントを企画しました。

■開催概要

イベント名	ふるさとマルシェ
開催日時	2024年10月19日(土)～20日(日) 11:00～17:00（20日は16:00まで）
会場	有楽町駅前広場
参加費	無料
参加自治体	北海道赤平市秋田県にかほ市新潟県十日町市長野県山ノ内町

普段は触れられない地域ならではの食材や趣向を凝らしたイベントを満喫。地域を知るきっかけに。

本イベントに出展いただいたのは、北海道赤平市、秋田県にかほ市、新潟県十日町市、長野県山ノ内町の4自治体です。それぞれの自治体は首都圏の方に自治体の知名度を上げ、興味を持っていただき、特産品の認知度アップや来訪者の増加、ふるさと納税への寄附などを目的に出展されました。各自治体のブースではそれぞれが趣向を凝らし、特産品の実食や販売、ゲーム形式の抽選会やLINEの友だち募集などを行いました。

赤平市のブースでは、赤平市の木材で作られた木の魚釣りで景品が当たるエリエールの抽選会を開催し、家族連れにも人気で長蛇の列ができていました。また、キッチンカーで販売したテーブルマークの北海道畑コロッケは400個以上を完売し、赤平市としても予想以上の反響にPRは成功だったと満足されていました。LINEの友だち追加をいただくとその場でイベントの情報がリアルタイムで送られてくるといった発信も行ったため、2日間で860人を超える方に新規登録をいただきました。

にかほ市のブースでは、地域以外であまり知られていない特産品を紹介。特に「いちじくの甘露煮」は古くから地域に伝わる食文化とともに紹介したところ、興味を持っていただく方が多く、用意していた数量を完売しました。「象潟うどん」や「タラーメン」も人気で、にかほ市のソウルフードを味わっていただけるきっかけになりました。冷凍で用意した味付き黒バイ貝も完売し、多くの方に「にかほ市」、「にかほの特産」を知ってもらえる機会になったと感じております。

十日町市のブースでは4軒の生産者の作る「魚沼コシヒカリ」の食べ比べを行い、試食ブースから物販に流れる方も多く見られ、理想的な導線が実現できました。試食数は約6,000食で販売者数も1,300人強、売上は54万円を超え、参加自治体のうちでは売上第1位でした。当日参加した自治体担当者は、「『魚沼コシヒカリ』といえば南魚沼市や魚沼市のイメージが強い中、来場者の方に「十日町市」の存在を認識していただけたのは、大きな収穫だった」と感想を述べました。

また、山ノ内町のブースでは1袋500円でたっぷり入った志賀高原産の秋映りんごを販売し、その大きさや香りにひかれて多くの方に購入いただき、準備していた20ケースがそうそうに完売しました。また、サバタケやそばも好評で、さらにクラフトビールや桃ジュースなどの特産品も注目を集めました。来場者の方に「山ノ内町の特産品」を知っていただくことができたよい機会になりました。

今回のイベントは初めてのオフラインイベントであったため、オペレーションの部分でいろいろとご迷惑をおかけすることも多い中で、大盛況の中で幕を閉じることができました。次回以降の開催時にもぜひまた出展したいとおっしゃっていただける自治体もあり、今回の経験を活かし、出展者・来場者ともにさらに満足いただけるイベントを今後も企画・運営していければと考えます。当社としては、今後も様々な活動を通じて、様々な自治体の認知度アップと交流人口・関係人口の拡大、ふるさと納税の寄附拡大を目指していきます。