庄内事業構想プロジェクト研究（第３期）プロジェクト研究員の募集を開始 ～庄内地域の課題解決に資する新規事業を構想～
2025年6月開講／参加費無料
学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学（本部：東京都港区、学長：田中里沙）は、附属研究機関である事業構想研究所と酒田市、住友商事株式会社の共催で、「庄内事業構想プロジェクト研究（第３期）」を実施します。2025年6月開講に向けてプロジェクト研究員の募集を開始しました。
庄内エリアの地域課題解決をテーマに新規事業を構想
本研究会の舞台となる庄内地域は、日本海に注ぐ最上川、東の出羽山地を源とする赤川、北の鳥海山を源とする日向川、月光川等、多くの河川が流れる山と海に囲まれた広大で肥沃な平野を持つ、日本有数の穀倉地帯です。四季折々の山の幸、海の幸に恵まれた自然豊かな地域で、独自の食文化も形成しています。また、古来より、鳥海山、出羽三山は山岳信仰の聖地としてにぎわい、開湯1,000年を超える湯野浜温泉、あつみ温泉、湯田川温泉を有している地域でもあります。
江戸時代には、最上川舟運の発達により内陸の物資が酒田から上方、江戸へと至る「西廻り航路」で運ばれ、庄内・酒田は経済や文化交流の拠点として栄えました。
「庄内事業構想プロジェクト研究」は、このように豊富な地域資源を有する庄内地域の魅力と可能性を最大限に引き出し、未来に繋がる新規事業を構想する研究会です。
＜異業種の企業やパートナーと知の共有・探索＞
事業構想大学院大学の専門プログラムで実践的な新規事業を考える
「庄内事業構想プロジェクト研究」では、事業構想大学院大学修士課程のカリキュラム要素を活かしたプログラムと同大学院の教員による指導で、参加者の事業構想研究を支援します。
✔ 庄内エリアの地域課題解決及び人材育成の推進に資する、新規事業を構想する研究会です。
✔ 「庄内事業構想プロジェクト研究」は2023年に開始し、今回が3期目です。
✔ 事業の根本からアイデアを発想し、理想となる事業構想を構築します。
✔ 異業種の企業やパートナーとの知の共有・探索や、コラボレーションによる事業創出活動を実現します。
✔ １０か月間（2025年6月～2026年3月＜全20回＞）の研究会を通じて気づける素養を磨き、新たな事業や価値を創出する事業構想人材を育成します。
✔ 研究会のテーマは特に定めておりませんが、少子高齢化や交通・観光（港や道路等）、エネルギーやグローバル等に関する内容は扱っていく予定としています。
「庄内事業構想プロジェクト研究（第3期）」 募集概要
▷ プロジェクト期間：2025年6月〜2026年3月 全20回
▷ 実施会場：山形県酒田市内、事業構想大学院大学仙台校、オンライン
※原則として、対面参加できる方を選考いたします。
▷ 募集人数：10名
※定員を超えるお申込みがあった場合には、選考とさせていただきます。
※選考の結果は、参加可否問わず、5月中旬にご連絡いたします。
※選考後の参加辞退はご遠慮くださいますよう、お願い申し上げます。
▷ 参加対象者：自社の経営資源や自身の技術を活用して、庄内エリアの地域課題解決及び人材育成の推進に資する新事業の開発を目指す方
※業種や企業規模は問いません。個人事業主も可能です。
▷ 参加費用：無料
※交通費、宿泊費等は自己負担
▷ 担当教員：原尻 淳一 事業構想研究所 客員教授
▷ 共催：酒田市、住友商事株式会社、
学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学 事業構想研究所
▷ 申込期限： 2025年 5月９日（金） 申込書類必着
説明会情報・申込等の詳細は、WEBページよりご確認ください。
https://www.mpd.ac.jp/events/shonaipj3
学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の5校舎で、計829名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に3,000名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は大学院HP（https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大128万円を給付）
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