宅建試験ではここが狙われる！？昨年度申込者数15,000人超「宅建 全国統一公開模擬 試験」10月4日、模試当日に解説講義をYouTube LIVE配信！
資格取得支援スクールの日建学院を運営する株式会社建築資料研究社（所在地：東京都豊島区、代表取締役社長：馬場栄一）は、2026年度（令和8年度）宅地建物取引士試験の受験生を対象に、2026年10月4日（日）、全国の日建学院各校で「宅地建物取引士 全国統一公開模擬試験」を実施いたします。
さらに、模擬試験当日19：00より、解説講義をYouTube LIVEで配信いたします。
本試験まで残りわずかとなるこの時期、自分の実力や弱点を把握し、残された期間で何を優先して学習するかを明確にすることが大切です。
日建学院では、全国統一公開模擬試験と、その結果をもとにしたYouTube LIVE解説講義を通じて、受験生が押さえておきたい重要ポイントを分かりやすく解説します。本試験直前の総仕上げに、ぜひお役立てください。
（1）解説講義YouTube LIVE配信！
皆さまの公開模擬試験の結果を集計・分析し、合格者と不合格者で差がついた問題や、押さえておきたい重要ポイントを、中山講師がYouTube LIVEで徹底解説します。
公開模擬試験の作成者でもある中山講師が、当日の最新分析結果をもとに、重要問題をリアルタイムで分かりやすく解説します。模擬試験で出題された問題をその日のうちに振り返り、理解を深めることで、本試験での得点につながる知識の定着を目指します。
本試験直前のこの時期に、自分の弱点や重要ポイントを確認し、残りの期間の学習にお役立てください。
※公開模擬試験のカリキュラムに含まれる「解答解説講義」とは異なる内容を配信いたします。ぜひ併せてご視聴ください。
■2026年10月4日（日）19：00～ 日建学院公式YouTubeにて
（2）今年度【最新】の出題傾向を反映した本試験想定模擬試験！
近年の本試験における出題傾向を徹底分析し、最新の法改正を反映。さらに、過去問の類題や新傾向問題も盛り込んだ、日建学院オリジナルの本試験想定模擬試験です。
これまで蓄積してきたデータと分析をもとに、本試験を想定した問題を出題。本番前に実戦形式で取り組むことで、現在の実力や弱点を把握し、試験当日までに取り組むべき課題を確認することができます。本試験直前の力試しとして、ぜひご活用ください。
（3）昨年度の申込者数15,000人超！
日建学院の「全国統一公開模擬試験」は、全国各地の日建学院教室での受験に加え、ご自宅での受験も可能です。
昨年度（2025年度）は、全国から15,000名を超える方にお申込み（※）いただきました。
多くの受験者のデータをもとに、全体の傾向や各設問の正答率などを分析。全国規模での現在の実力や自分の位置づけを客観的に把握できるため、本試験までの学習方針を立てる際の指標として活用できます。
※申込者数は「宅地建物取引士 全国統一公開模擬試験」にお申込みいただいた方、および宅建各講座のカリキュラムに公開模擬試験が含まれている方の人数です。
（4）高精度な個人分析表で順位や重要問題を確認！
個人分析表では全国順位に加え、総合判定によって現在の実力を客観的に確認できます。
全50問の正答率や科目別平均点、さらに各問題の正誤・正答率を一覧で確認できるため、自分の弱点や、本試験までに重点的に復習しておきたい項目を把握できます。
特に、正答率の高い問題や頻出の重要問題は、本試験に向けて確認しておきたいポイントです。間違えた問題はしっかりと見直し、本試験までの学習にお役立てください。
宅地建物取引士 全国統一公開模擬試験
日建学院の公開模擬試験で全国規模の実力診断！
受験方法は「教室実施」「自宅実施」から選択できます。
■試験日
教室実施：2026年10月4日（日）全国の日建学院直営校
自宅実施：2026年9月30日（水）より順次発送
■Web申込期限
教室実施：2026年9月25日（金）まで
自宅実施：2026年10月14日（水）まで
■受講料
5,000円（税込5,500円）
※「教室実施」と「自宅実施」の模擬試験内容は同一です。また、受講コースによっては公開模擬試験の受験があらかじめ含まれている場合があります。重複してお申し込みにならないようご注意ください。
▼2026年度（令和8年度）宅地建物取引士 全国統一公開模擬試験 解説講義
https://www.ksknet.co.jp/nikken/guidance/mogishiken/housing_mogi/
▼日建学院 公式サイト
https://www.ksknet.co.jp/nikken/index.aspx
商号：株式会社 建築資料研究社
代表者：代表取締役社長 馬場 栄一
所在地：〒171-0014 東京都豊島区池袋2-50-1
創立：1969年（昭和44年）8月
事業内容：建築・住宅・インテリア・資格等の専門誌を発行、建築関連資格取得のための学校運営 等
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