ジール、相鉄グループの共通ポイントを軸としたデータの一元管理と活用を支援

～ThoughtSpot導入で“自ら活用する文化”を醸成～

アバントグループで、デジタルトランスフォーメーション（以下「DX」）推進事業を展開する株式会社ジール（本社：東京都品川区、代表取締役社長：沼田 善之、以下「ジール」）は、相鉄ホールディングス株式会社（相鉄グループ）が長期ビジョン「Vision2030」の実現に向け推進する、グループ共通ポイントを軸とした顧客データの一元管理と活用において、ビジネスユーザーが自然言語で直感的にデータ分析を行えるBIツール「ThoughtSpot」の導入を支援しました。また、本導入事例を公開しました。

相鉄グループ導入事例詳細：https://www.zdh.co.jp/customer/sotetsu-holdings/

 

＜背景と課題＞

グループ共通ポイントの導入をきっかけにデータ活用基盤を整備

1917年の設立以来、100年以上にわたり、横浜駅周辺、沿線地域の発展とともに歩み、運輸業、流通業、不動産業、ホテル業など、快適な暮らしをサポートする事業を展開する相鉄グループ。2021年に長期ビジョン「Vision2030」を策定し、目指す姿として、「選ばれる沿線の創造と盤石な事業基盤の構築を通じ、さらなる事業領域の拡大を図ることで持続的な成長を目指す」を掲げています。

 

その実現に向けて、先の中期経営計画(2022年度～2024年度)では、「新たな成長に向けた基盤整備・拡充」に注力。顧客情報をOne IDで管理する「グループ共通ポイント(相鉄ポイント)」の導入が重要テーマとなりました。相鉄ポイントは、2024年3月からスタートした相鉄グループの各商業施設でたまる・つかえるポイントサービスで、お客様の利便性向上とともに、顧客データを活用し、お客様のライフスタイルや嗜好性を理解し最適なサービス提供に役立てるものです。

 

相鉄グループは、相鉄ポイントの顧客データを収集・蓄積する基盤として、2023年にクラウドDWHの「Snowflake」を採用。相鉄ポイントにとどまらず、グループ各社に分散しているデータを一元管理し、横断的活用により競争力強化を目指しました。2024年には本稼働を開始しましたが、データを可視化するBIツールでは、利用する事業部門のメンバー自らがスピード感をもって知りたいデータを確認するニーズが増えていました。

 

＜採用のポイント＞

ユーザーライクなBIツールとしてThoughtSpotを導入

自然言語検索でビジネスユーザーが使いやすい点を高く評価

相鉄グループ中期経営計画(2025年度～2027年度)のDX戦略では、前計画の重点戦略を継承しつつ、同グループならではのデータ活用による価値創造に力点が置かれており、リアルなタッチポイントとデータの融合により、相鉄グループならではの新たな体験や価値の提供を目指しています。変革の時代にあって「Vision2030」を実現するためには、データに基づく意思決定やアクションを行う文化の醸成が必要であり、ビジネスユーザーが使えるBIツールの導入が求められていました。

 

相鉄グループではダッシュボード型BIツールを導入していましたが、「こういう情報が見たい」という要望に対し、情報システム部門の担当者がダッシュボードを作成し、それを事業部門が利用しており、ダッシュボードの作成に時間がかかるため、タイムリーなデータ活用は困難でした。また、ユーザーが別な視点で情報を見たい場合には、再度ダッシュボードを作成していました。

 

このような課題に対処するため、複数のBIツールを検討。以前ジールより提案を受けたユーザーライクなBIツールの「ThoughtSpot」に着目しました。ThoughtSpotについて、自然言語検索でビジネスユーザーが使いやすい点、Snowflakeとの連携しやすさを評価しました。そして、2024年7月にはジールの支援のもとThoughtSpot のPoCを実施しました。

 

＜導入効果と今後の展望＞

データを活用する習慣が根づく、マインドチェンジが大きな成果

2024年11月、相鉄グループにおいてThoughtSpotによるデータ活用が本稼働。相鉄ポイント運営事務局は「見たい時に、すぐに自分たちで調べるレベル」まで達し、これまでデータを活用する習慣がなかった部門が、データを見て深掘りし施策に役立てており、マインドチェンジという大きな成果も出ています。また、従来のダッシュボード型BIツールと比べて、自分でグラフなどを簡単に作成できること、マウス操作でドリルダウンできることに対して評価する声があがっています。

 

相鉄グループでは今後データ活用を促進するため、データとThoughtSpotをセットで、すぐに使える状態で提供するとともに、グループ横断的なデータ活用プラットフォームを目指していきます。また、データ活用を進めながら成功モデルを増やし人材育成や教育にも注力していきます。

 

相鉄グループの事例詳細は以下URLをご参照ください。

https://www.zdh.co.jp/customer/sotetsu-holdings/

 

今後もジールは、データ活用領域における30年以上の実績と知見を生かし、企業のDX実現を伴走するパートナーとしてお客様の企業価値向上に貢献するとともに、すべての人々がデータを活用でき、そのデータから恩恵を受けられる社会の実現を目指してまいります。

 

【株式会社ジールについて】

株式会社ジールは、DX構想策定のコンサルティングやデータ基盤構築、AIを主軸としたデータ高度利用支援や内製化の伴走型支援など、プロジェクトの全工程にわたって、最先端のテクノロジーと専門性による一気通貫のサービスを提供し、企業のデジタルトランスフォーメーションやデータドリブン経営の推進を支援しています。自社製品として、クラウド型データ分析基盤「ZEUSCloud」、DX人材育成を支援する「ZEAL DX-Learning Room」、オープンデータ活用サービス「ＣＯ－ＯＤＥ」、AI系SaaS「STORYAI」なども展開しています。東証プライム市場上場の株式会社アバントグループの 100%子会社です。

 

社 名：株式会社ジール

設 立：2012 年 7 月

代表者：代表取締役社長 沼田 善之

URL：https://www.zdh.co.jp/  

主要業務：ビジネスソリューションパッケージの開発・ライセンス販売・コンサルティングサービス・サポートサービス など

本社所在地：東京都品川区上大崎 2 丁目 13 番 17 号 目黒東急ビル 6 階

大阪支社：大阪府大阪市中央区伏見町二丁目 1 番 1 号 三井住友銀行高麗橋ビル 7F

札幌オフィス：札幌市中央区北5条西11丁目15-4

 

 

【アバントグループについて】

株式会社アバントグループ（本社：東京都港区、代表取締役社長：森川 徹治、東証プライム市場上場、証券コード：3836）を持株会社として展開するアバントグループは、財務情報・非財務情報を問わず様々な情報に基づき、お客様が適時・適切な経営判断を行い、経営改革を推進するためのソフトウエア開発・販売・保守や、ソフトウエアベースのコンサルティング・BPOサービスをご提供し、「経営のDX」に貢献しています。
コーポレートサイト：https://www.avantgroup.com/

 

主要なグループ事業子会社（いずれも100％所有）は以下の通りです。

 

＜アバントグループ＞

○株式会社アバント：https://www.avantcorp.com/

○株式会社インターネットディスクロージャー ：https://internet-disclosure.com/

○株式会社ジール：https://www.zdh.co.jp/

○株式会社ディーバ：https://www.diva.co.jp/

〇株式会社VISTA：https://vista.avantgroup.com/

 

 

※本リリースに掲載する社名または製品名は、各社の商標または登録商標です。

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