万博開幕を地域観光に活かせ、交流が生む未来の旅行の最前線－「月刊事業構想」2025年6月号発売

【地域特集】福井県杉本達治知事「千年文化」を軸に高める福井ブランド　【連載】再生医療で描く日本の未来／海の課題解決に共創で挑む

学校法人先端教育機構

2025年5月1日 12時00分

学校法人先端教育機構事業構想大学院大学（本部：東京都港区、学長：田中里沙）出版部は、企業活性、地方創生、イノベーションの専門誌「月刊事業構想」2025年6月号を、5月1日（木）に発売しました。 https://www.projectdesign.jp/202506

【大特集】未来の旅行の最前線

2025年大阪・関西万博がいよいよ開幕し、国内外から多くの注目が集まっている。想定来場者数 2820万人、半年間にわたる一大国際イベントは、観光をはじめとした多方面への波及効果が期待される。万博を契機に変わる観光分野の最新動向と、旅の新たな価値創出に挑む企業・組織を紹介する。

くら寿司　万博から次世代のレストランを世界へ発信

新しい発想で「食の変革」を目指す

会社設立は1995年と、回転寿司業界では後発でありながら、独自性の高い運営と先進的なシステムで、他にはない店舗・商品・サービスを創り出してきたくら寿司。2025年4月からの大阪・関西万博では、「回転ベルトは、世界を一つに。」をコンセプトに、世界中の人々が笑顔になれる、新しい食体験を提案する。

JTB、高付加価値化で顧客の実感価値向上を
東京トラベルパートナーズ、万博に行けない人にも体験と感動を
環境省、誘客につながる国立公園のブランド力向上
リソル、各ホテルの「物語」を作り出し、さらなる市場を開拓
ガイドライン「JSTS-D」公表から5年、持続可能な観光へ各地で進む仕組みづくり　　ほか

【地域特集】福井県　＜「千年文化」を未来へつなぐ＞

眼鏡や繊維を中心とする多くの地場産業があり、安定した雇用環境や失業率の低さ、子どもの教育環境の良さから、「幸福度ランキング」で12年連続日本一を達成している福井県。2024年3月に北陸新幹線金沢・敦賀間が開業したほか、2025年4月に福井県立大学に恐竜学部が開設されるなど、近年大きな注目を集めている。福井県は現在、新たなブランド戦略に取り組み、さらなる福井の魅力を国内外に発信していこうとしている。

誰もが自分らしさを発揮できる福井県へ

福井県・杉本達治知事インタビュー

県立大学に創設した恐竜学部の受験倍率の高さが話題となった福井県。「福井と言えば恐竜」は全国的に定着している。杉本達治知事は、「福井と言えば○○」をたくさんつくり、福井県の認知度をさらに上げたいと考えている。2025年度から始まる第２期の長期ビジョンを軸に、今後の構想を聞いた。

福井県内、注目の事業者を取材

「福井銀行」福邦銀行との統合と未来への展望
「日華化学」EHD戦略と化粧品新工場で成長加速
「フクビ化学工業」乾式断熱パネル国内シェア１位環境共生型商品を新たな柱へ
「福井県立恐竜博物館」発掘調査の成果を還元し、さらに魅力ある博物館に
「キッソオ」めがね産業の再興へ、地域連携を強化　　ほか

ほか多様な地域の事業構想実践を紹介

トップの哲学と発・着・想

「地方創生2.0」の基本構想を６月に公表

大阪・関西万博の成果を未来へ

伊東良孝　内閣府特命担当大臣

2025年4月、大阪・関西万博が開幕。伊東良孝・内閣府特命担当大臣（地方創生）兼新しい地方経済・生活環境創生担当大臣兼国際博覧会担当大臣に、万博を起点とした地域活性化の展望や、「地方創生2.0」の基本構想の検討状況を聞いた。

腹巻知　ノーリツ代表取締役社長
島本国一　ケンコーマヨネーズ代表取締役社長
髙智亮大朗　コスモスイニシア代表取締役社長・社長執行役員
髙田寿一郎　高田工業所代表取締役社長
山名徹　やまみ代表取締役社長
髙杉義明　高杉製薬代表取締役社長

再生医療で描く日本の未来

2040年、日本発の再生医療の産業化を目指し、社会実装に向け政産官学で課題共有

再生医療で描く日本の未来研究会・日本再生医療学会共催シンポジウムが3月20日、パシフィコ横浜で開催された。研究者が集まる学会の場において、2024年度に5回にわたって実施した研究会の議論をさらに深め、再生医療の社会実装と国際展開に向けた課題と方策を話し合った。

注目の記事・連載

＜パイオニアの突破力＞

梁宝璋　「味坊集団」オーナー

自然の流れを大切にし、トレンドより自らの信じた味を表現

＜事業構想大学院大学＞

MPD発の新規事業／早期発見・早期治療のための次世代がん検査事業

　　－山上博子　株式会社100 代表取締役（大阪校11期生・2023年度修了）

MPD通信／12期125名に学位授与事業構想修士（MPD）は829名に

他、「新事業」「地域活性」「発想」「アイデア」「イノベーション」「ＤＸ」「ＳＤＧｓ」「脱炭素」「ヘルスケア」「自治体」などキーワードに関連の記事を掲載。
本リリース内、写真素材はいずれも月刊事業構想2025年6月号より引用

雑誌概要　「月刊事業構想」 2025年6月号

出版社：学校法人先端教育機構事業構想大学院大学出版部

価格：1,300円（税込）

ASIN：B0F29HB6VX

ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売中

https://www.amazon.co.jp/dp/B0F29HB6VX/

月刊事業構想について
2012年9月に創刊した企業活性、地方創生、イノベーションをテーマとした専門誌。新たな事業アイデアを求める、全国の経営者・新規事業担当者・自治体首長幹部の方々を対象に、新規事業・組織運営のヒントとなる事例を紹介します。https://www.projectdesign.jp/

事業構想大学院大学について

2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の５校舎で、現在14期目。計829名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に3,000名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は大学院HP（ https://www.mpd.ac.jp/ ）をご覧ください。＊公益財団法人大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大128万円を給付）

学校法人先端教育機構の概略

名称：学校法人先端教育機構
理事長：東英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校：事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）

　　　　（拠点　東京、名古屋、大阪、福岡、仙台）
　　　：社会構想大学院大学（東京都港区南青山3-13-18）
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所
出版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等

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