楽天証券、国内株式(現物・信用)(「かぶミニ™」含む)取引手数料を無料に!
- 国内株式取引手数料、完全無料の「ゼロコース」&手数料ポイントバックプログラムを新設 -
楽天証券は、このたび、多様化が進むお客様の投資・資産づくりニーズにお応えするべく、2023年10月1日(日)(予定)(※1)より、各種取引でポイントが貯まる「超割コース」と、1日の取引金額100万円まで取引手数料無料の「いちにち定額コース」に加え、国内株式(現物・信用)取引手数料が無料となる「ゼロコース」※2の提供を開始します。「ゼロコース」(※2)は、楽天証券で取引可能なすべての国内株式において、現物取引・信用取引ともに、取引金額にかかわらず、どなたでもすべての取引手数料が無料になる新しい手数料コースです。
また、「ゼロコース」と「いちにち定額コース」をご選択の方でも、外国株式(米国・中国・アセアン)、先物・オプション、金・プラチナ・銀の各種取引で発生した取引手数料の1%分のポイントがもらえるプログラムを新たに開始します。これにより、「超割コース」以外の手数料コースでも、各種取引でポイントが貯まるようになります。
さらに、「かぶミニ™(単元未満株取引)」の売却手数料と、「超割コース 大口優遇」の現物取引手数料も、無料対象枠を拡大し、すべての取引を無料にします。「超割コース 大口優遇」においては、現在、信用取引を手数料無料でお取引いただいており、今回の無料枠拡大により、国内株式(現物・信用)取引手数料の完全無料化を実現します。「超割コース 大口優遇」の条件を満たしているお客様は、「ゼロコース」(※2)に変更しなくても、大口優遇サービスを受けながら、国内株式(現物・信用)を取引手数料無料で取引することが可能になります。
楽天証券は、より多くの方に、国内株式を低コストで取引しやすい環境を提供するべく、手数料無料枠の拡大に加え、お支払いいただいた手数料の1~2%分のポイントがもらえるポイントプログラム※3を提供しています。さらに、2023年には、「かぶミニ™(単元未満株取引)」と「かぶツミ™(国内株式積立)」サービス開始により、国内株式での少額・積立投資を実現しました。このたび、関係当局の了解を前提に「ゼロコース」(※2)の新設・「超割コース 大口優遇」の取引手数料完全無料化の実現により、あらゆるお客様の投資・資産づくりニーズに、お応えしていきます。
楽天証券は、「資産づくりの伴走者」として、今後も、あらゆるお客様に低コストで魅力的な商品・サービスを提供することで、さらなる顧客基盤の拡大を図るとともに、お客様の投資活動・資産づくりに貢献してまいります。
国内株式取引手数料「ゼロコース」(※2) 取引手数料体系
国内株式取引手数料「超割コース 大口優遇」信用取引手数料体系
国内株式取引手数料「超割コース 大口優遇」現物取引手数料(税込) 新旧比較表
楽天証券、国内株式取引 選べる取引手数料コース
1.「ゼロコース」(※2)
達成条件なし!どなたでも、国内株式(現物・信用)を完全無料で取引可能
2.「超割コース」
国内株式に加え、米国株式や「金・プラチナ取引」などの取引手数料の1%分のポイントが貯まる!
最低手数料は55円から
3.「超割コース 大口優遇」
国内株式(現物・信用)を完全無料で取引可能!1つ条件達成すれば、優遇サービス3カ月間有効
米国株式などの取引手数料の2%分のポイントも貯まる
4.「いちにち定額コース」
1日の約定代金100万円まで無料!デイトレード割引(日計り取引片道手数料無料)あり
国内株式取引手数料 主要ネット証券サービス比較(2023年8月31日時点)
注)各社の大口取引優遇・キャンペーンなどによる割引手数料は除く
※1:2023年10月2日(月)約定分より適用。関係当局の確認の関係で開始日等は変更の可能性あり
※2:楽天証券の「SORサービス」への利用同意・設定が必要
カスタマーサービスのオペレーター取次ぎによる電話注文は対象外
※3:事前に国内株式取引手数料体系を「超割コース」に設定が必要
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等:楽天証券株式会社
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
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