月刊『先端教育』2025年7月号発売 特集：組織成長を牽引するマネージャー育成 ーVUCA時代のリーダーシップー
【特集2】グローバル社会を生きる学び 【地域×教育イノベ―ション】福井県 幸福度日本一を支える人づくり
社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」2025年7月号を5月30日（金）に発売しました。（https://www.sentankyo.jp/）
【特集1】組織成長を牽引するマネージャー育成ーVUCA時代のリーダーシップー
急速な事業環境の変化と人材流動化が進む中で、管理職やマネジャーに求められるスキル・能力は高度化しています。組織に成長をもたらす管理職を育成するためには、何が重要となるのか。本特集では、有識者等への取材を通して、これからのマネジメント能力やリーダーシップの在り方、部下とのコミュニケーションや対話する力の必要性、女性リーダーの成長を支えるための組織づくりなど、マネジャー育成や管理職教育のあるべき方策について考察します。
ー４つのパターンから考える新任管理職に必要な支援策/
ソフトバンク株式会社 コーポレート統括 人事総務本部 採用・人材開発統括部 人材開発部部長 岩月優氏
≪キーフレーズ≫
「現在は働く人の価値観が多様化し、キャリア支援の視点が欠かせません。そうした変化に対応できる新たなマネジャー像として提唱しているのが『グロースマネジャー』です。これは、自らも学び続けながら、部下の成長に伴走するマネジャーのことです」
（記事一部抜粋）
ー「準備」「ネットワークづくり」「点検」がマネジャー育成のカギを握る/産業能率大学 経営管理研究所 マネジメント研究センター 主席研究員、総合研究所 教授 米井隆氏
≪キーフレーズ≫
「大切なのは『人間関係の構築力』です。例えば1on1を実施する際、『何を話すか』というノウハウ的な知識よりも、『この人と話したい』と思わせる関係性をつくる力が問われます。部下が『この人と話してよかった』と思える関係性をどう築くか、それがマネジャーに強く求められるようになってくるでしょう」
（記事一部抜粋）
ー三つの思考から紐解く管理職に求められる経営学の技法/
東京大学大学院 経済学研究科 講師 舟津昌平氏
ー管理職にこそ欠かせない「感謝」を活かすマネジメント/
東京女子大学 現代教養学部 心理学科 准教授 正木郁太郎氏
ー女性リーダー育成に必要な経営層・管理職が果たすべき役割/
株式会社Mentor For 取締役COO 宮本桃子氏 ほか
【特集2】グローバル社会を生きる学び ―国際交流・英語力・探究学習・グローカルリーダーシップー
政府が2025 年度予算で「グローバル人材育成の推進」に716億円を計上、各種施策を展開している中、次代を担う子ども達がグローバル社会で生きていくには、どういった力を身につけていくことが必要でしょうか。本特集では、「オンライン国際交流」「世界に通用する英語力」「探究学習」「グローカルリーダーシップ」をキーワードに学びの未来を展望しました。
ーオンラインと実地で切り拓く国際交流教育の最前線/
株式会社With The World 代表取締役社長 五十嵐駿太氏
ー「実社会とつながる学び」で育む未来を切り拓く主体性/株式会社ミエタ 代表取締役 村松知明氏
ー世界標準の英語力を身につける “逆算×自学”という学びのしくみ/
株式会社LOOPAL 代表取締役 田原佑介氏
ー「世界と自分」２つの視点を持つグローカルリーダーシップを育成/
タクトピア株式会社 共同創業者・代表取締役・ラーニングデザイナー 長井悠氏
【地域×教育イノベーション】福井県
都道府県別の幸福度ランキングで上位に選ばれ、学力・体力調査でも全国トップクラスの高い水準を誇る福井県。県の教育行政は「子どもが主役」の教育を推進し、また、福井大学は地域のウェルビーイングに貢献する教育研究に力を注ぎます。民間においても、幸福度向上に資するデジタル人材育成が行われるほか、自己肯定感を醸成するプロジェクトや、新たなオンライン探究学習プログラム、「デザイン」の知見を活かした創造的な地域づくりなどが進められています。福井県で展開されている教育・人材育成プロジェクトを紹介します。
ー「子どもが主役」の教育に力を注ぐ/福井県教育委員会 教育長 藤丸伸和氏
ー真の「社会共創大学」として地域に貢献/福井大学長 内木宏延氏
ー自分で意思決定できる人材を増やす/株式会社mumm 代表取締役 村上純一郎氏
ー「宝物ファイル」で自己肯定感を向上/ 一般社団法人子どもの笑顔 代表理事 岩堀美雪氏
ー福井の個別指導塾「フェニックス学習館」/
フェニックス・ハート・アカデミア株式会社 代表取締役 木ノ本範氏 ほか
【その他注目、連載記事】
■巻頭言：
大学発スタートアップの課題と展望/ 日本ベンチャーキャピタル株式会社 シニアパートナー、
科学技術振興機構 スタートアップ・エコシステム共創委員会 委員、
文部科学省 国立大学法人評価委員会、
官民イノベーションプログラム部会 臨時委員北岡侑子氏
■戦略的経営と大学改革の未来：
アカデミアと民間をつなぐ博士人材に多様な活躍の場を/
株式会社tayo 代表取締役 熊谷洋平氏、株式会社tayo 執行役員 土井ゆりか氏
■組織が変わるイノベーション人材の育成：
“Self-as-We”で挑むイノベーション/
西日本電信電話株式会社 イノベーション戦略室長 市橋直氏
■≪新連載≫令和日本の構想：
「楽しい日本」を哲学する/社会構想大学院大学 社会構想研究科 研究科長・教授 先﨑彰容氏
（本リリース内、写真素材はいずれも月刊先端教育2025年7月号より引用）
雑誌概要「月刊先端教育」2025年7月号
出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価 格： 1,620円（税込）
ASIN ：B0F29JDMTC
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売
月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点を当てる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。
■学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、名古屋、大阪、福岡、仙台
社会構想大学院大学 （東京都港区南青山3-13-18）
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所
出 版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
■事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の5校舎で、現在14期目。計829名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に3,000名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は大学院HP（ https://www.mpd.ac.jp/ ）をご覧ください。＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
■社会構想大学院大学について（※1）
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2、3）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科（※2）では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。そして、3研究科目となる社会構想研究科は2024年4月に開設いたしました。本研究科は、社会学の観点から「社会の理想の姿」を見定め、その実現のために「社会や組織のグランドデザイン」それ自体を練り上げることができる高い専門性を備えたプロフェッショナルや、社会的起業によって経済活動と社会貢献の好循環を実現できる人材の養成を目指します。修了者には、専門職学位の「社会構想修士（専門職）」（Master of Social Design）が授与されます。
本学の附属研究機関である「先端教育研究所」では、自身の実践知を社会で役立てる気概を持った多様な人材を育成する「実務家教員養成課程」、総務省が令和3年度から設けた「地域プロジェクトマネージャー」の任用制度に合わせ、地域のプロジェクトを牽引できる「ブリッジ人材」の育成を目指す「地域プロジェクトマネージャー養成課程」、2024年4月から社会教育行政を含めた専門性を身に付けて、地域コミュニティにおける学びを基盤とした自律的・持続的な活動をできる社会教育人材の養成を目的とした「社会教育士養成講座」を開講、2025年2月よりICTを活用した教育改革を推進できる専門的リーダーの育成を目指す「教育CIO養成課程」を開講しました。
その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp）をご覧ください。
※1）2023年度公益財団法人大学基準協会による大学評価（認証評価）で「適合評価」
※2）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
※3）公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価
すべての画像
