大人の自分磨き、予算最多は1万円未満。物価高の陰で広がる“無料で学ぶ”リアルな財布事情

株式会社フォーイット

2026年5月20日 08時10分

アフィリエイトプラットフォーム「afb（アフィビー）」< https://www.afi-b.com/ >の開発運用をおこなう株式会社フォーイットは、全国500人を対象に「春の自己投資」に関するアンケートを実施し、年代別等の特徴についてまとめました。

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https://www.afi-b.com/beginner/archives/tsushin/15650/

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【調査の背景】

物価上昇や将来不安が続く一方で、リスキリングや自己投資への関心は年々高まっています。特に近年は、YouTubeや無料アプリなどを活用した“低コスト学習”が普及し、「学びにどこまでお金をかけるか」という価値観にも変化が見られるようになりました。そこで今回は、習い事や学びに対して人々が毎月どの程度の費用を許容しているのかをアンケートしました

【調査概要】

対象者：全国の10代~60代の男女

サンプル数：500人

居住地：全国

調査方法：ネットリサーチ

アンケート実施日：2026年3月2日

【質問：習い事に「月額いくら」まで出せますか？】

質問に対しての回答選択肢は以下

1．完全無料（YouTubeや無料アプリのみ）

2．3,000円未満（書籍、少額サブスク）

3．3,000円～10,000円未満（ジム、オンラインスクール等）

4．10,000円～30,000円未満（本格的な通学、個別指導）

5．30,000円以上

6．金額は問わない（成果が出るなら投資する）

「無料で始める」と「成果には投資する」が共存

全国の10代〜60代の男女を対象に、「習い事に「月額いくら」まで出せますか？」というアンケートを実施したところ、最も多かった回答は「完全無料（YouTubeや無料アプリのみ）」で45.2％でした。次いで、「3,000円未満（書籍、少額サブスク）」が18.2％、「3,000円〜10,000円未満（ジム、オンラインスクール等）」が11.2％で続くという結果になりました。また、「金額は問わない（成果が出るなら投資する）」と回答した方は19.0%でした。

20代は“成長投資”、40代以降は“慎重投資”

年代別の結果を見ると、習い事にかけられる月額には、各世代の経済状況や価値観の違いが大きく反映されていることが分かります。まず全年代を通して「完全無料（YouTubeや無料アプリのみ）」の割合が高く、特に40代では57％、50代・60代以上でも50％に達しています。物価高や将来不安が続く中で、まずは無料で始めるという慎重な姿勢が広がっていると考えられます。一方、20代では「金額は問わない（成果が出るなら投資する）」が33％と最も高く、自己成長やスキル獲得に対する投資意欲の強さが見られました。若年層は転職やキャリア形成への関心が高く、今のうちに自分へ投資したいという意識が背景にあると考えられます。また30代では「3,000円未満」や「10,000円〜30,000円未満」が比較的高く、家計とのバランスを取りながらも、必要と感じるものには一定額を投資する“現実的な自己投資”傾向がうかがえます。40代以降では再び無料志向が強まっており、教育費や住宅ローン、老後資金など、可処分所得の制約が影響している可能性があります。ただし60代以上では「3,000円〜10,000円未満」や「10,000円〜30,000円未満」が一定数存在しており、時間的余裕が生まれたことで、“趣味や学びにお金を使う”層も一部存在していることがうかがえました。

安定収入層は“必要なら投資”、自営業は“費用対効果重視”

職業別の結果を見ると、習い事に対する支出意識は、収入の安定性や可処分時間によって大きく左右されていることが分かります。まず会社員・公務員では「3,000円未満」が21.0％と比較的高く、「金額は問わない」も20.4％存在していました。安定収入を背景に、“必要性を感じれば投資する”一方で、日常的にはコスト意識も強い現実的な姿勢がうかがえます。自営業・経営層では「完全無料」が51.5％と高い一方、「10,000円〜30,000円未満」も9.1％存在しており、投資する対象を厳選する傾向が見られます。成果や費用対効果を重視する職業特性が反映されていると考えられます。専業主婦・主夫では「3,000円〜10,000円未満」が15.0％と比較的高く、家計を意識しながらも、自分の時間や健康、趣味への投資に一定の関心があることが読み取れます。また「金額は問わない」も20.0％存在しており、本当に必要だと感じた学びにはお金をかけたいという意識も見られました。

低年収層は無料活用、高年収層は自己投資志向

世帯年収別の結果を見ると、収入水準によって習い事への支出意識に明確な差が見られました。500万円未満では「完全無料」が56.0％と過半数を占めており、無料コンテンツを活用しながら学びたいという“節約志向”が強く表れています。物価高や生活コスト上昇の中で、固定費化しやすい習い事への支出には慎重になっていると考えられます。一方、500万円以上1,000万円未満では「3,000円未満」や「3,000円〜10,000円未満」が増加しており、比較的現実的な範囲で自己投資を行う傾向が見られました。一定の可処分所得があることで、“コストと成果のバランス”を重視しながら支出を判断していることがうかがえます。1,000万円以上では「3,000円〜10,000円未満」「10,000円〜30,000円未満」「金額は問わない」がいずれも高く、特に「成果が出るなら投資する」が24.1％と最も高い点が特徴的です。高所得層では、習い事を単なる趣味ではなく、“将来のリターンを生む自己投資”として捉える傾向が強いと考えられます。また「完全無料」は24.1％まで低下しており、支出への心理的ハードルが比較的低いこともわかりました。