ビジネス変革を推進する製造業経営者・リーダーのためのメディア「Collaborative DX」をオープン
<背景>
日本製造業の事業経営に対して、不確実性が高く厳しいビジネス競争環境においても成長し事業を継続させることに加え、今まで以上に「自然・環境」、「人々の生活」、「産業・経済」が調和を保ちながら健全な形で発展していく持続可能な社会の実現への貢献が求められる時代になりました。
そのような新たな時代に日本製造業の経営者やビジネスリーダーが担う責務は、自社ビジネスをマネジメントし収益を最大化するだけでなく、社外の顧客やパートナーと協調し、共創することで社会や環境をよりよくなる社会的成果を生み出すことが求められてきております。特にカーボンフリーなど解決すべき社会的課題が難しいほど、産業の壁を越えた仲間づくりや共創が重要となってきております。
YDCは、2012年に「製造業ビジネス変革」のエキスパートチームである「共動創発」を設立して以来、生産性向上を目的としたデジタルトランスフォーメーションの推進を、多くの日本製造業に対してご支援してきました。しかし急速な不確実性の高まり、社会変化のスピードを目の当たりにすると、このように一つ一つの企業に向き合い、ビジネス変革をご支援することだけでは、まだまだ十分な貢献ができていないと痛感し、社会やより多くのお客様に対してさらなる貢献が必要と考えました。
特に、日々ご支援する改革のプロジェクトで出会う、日本製造業の経営者やビジネスリーダーの方々の課題意識の高さ、経営力や人間力の高さに触れるたび、このような方々が企業や産業の壁を越えてつながってもらうことこそ、上記のような非常に難しい社会的課題を解決に導くための共創の大切な一歩であると考えます。コロナ禍により変容したニューノーマルに適したデジタルを中心とした“つながりの場”を創ることで、共創型の活動の促進を目的とするメディア「Collaborative DX」をオープンすることにいたしました。
YDCがこれから始める新しいメディア「Collaborative DX」は、未熟なものでありますが大きな志をもち、この度運営を始めます。「Collaborative DX」のメディアサービスを通して、経営層・ビジネスリーダー層に有意義なデジタル上の情報収集・情報発信の場、出会いの場、対話の場をご提供することにより、企業・産業の垣根を超えた共創型の活動を増やすことに貢献していきたいと考えております。
<メディア概要>
Collaborative DX は、事業経営を通して社会インパクト(社会的価値)を生み、よりよい未来を創る主体者となる日本製造業の経営層・リーダーのためのメディアです。
<メディア名称とURL>
Collaborative DX https://www.collaborative-dx.com/
<メディアコンセプト>
<メディア方針>
- 企業変革の意志を持つビジネス環境変化に敏感で、視点や視座の高い、日本製造業の経営者やリーダーに有意義だと思われる情報提供を目指します。
- 日本製造業の経営者やリーダー自らがビジョンや思いを発信する場として活用してもらう場、それによりビジョンや思いに共感する優秀な仲間とつながる場となることを目指します。
- 今後、日本製造業の経営者やリーダーがメディアを通してつながった仲間と対話する「コンソーシアム型のメディア」になることを目指します。
<メディアサービス>
日本製造業のDXの主体者である、経営層・ビジネスリーダー層に有意義な情報、出会い、対話の場を提供する「コンソーシアム型メディア」を志向したサービスを順次展開します。
- 現役コンサルタント編集によるリアルで有意義なオリジナル記事の配信
現役コンサルタントによる編集だからこそ提供できるリアルで有意義な情報を提供していきます。また、各分野のプロや専門家からの寄稿記事も順次企画・発信します。ご協力いただける方々を募集いたします。
※記事寄稿、情報提供などご協力いただける方は、以下お問い合わせフォームよりご連絡下さい。
・お問い合せフォームURL: https://www.collaborative-dx.com/contact/index.html
- 他業種、他産業の人たちとの出会いの場としてのイベントや交流の促進
メディア上での有意義なイベントの紹介、また、出会いやコミュニケーションを促進するためのメディア上の仕掛けや、会員限定の経営層向けサロンや勉強会などのイベントを順次企画していく予定です。
- 日本製造業の経営者・リーダー自らによる記事寄稿・情報発信
メッセージ性の高い記事や情報を、経営者やリーダー自らが発信する場。そのようなメディアを目指し、インタビュー、対談、取材などの協力者の募集、寄稿記事の募集を行い、発信していきます。
<会員制について>
経営層・ビジネスリーダーの方たちが、特別かつ限定的な情報発信、情報交換ができる場として安心してご参加いただけるサービスを提供するために、会員登録制度を設けております。「会員」は、こちらの審査を通った方のみが参加できるサービスとしてご用意させていただきます。
※会員登録についてのお問い合わせは、以下お問い合わせフォームよりご連絡下さい。
・お問い合わせフォームURL: https://www.collaborative-dx.com/contact/index.html
※本メディアの詳細については以下をご覧ください。
Collaborative DX について https://www.collaborative-dx.com/about.html
<株式会社ワイ・ディ・シーについて>
株式会社ワイ・ディ・シー(以下:YDC) は、横河電機グループのIT専門企業として1972 年に創立したシステムインテグレータです。販売管理や生産管理、会計などの基幹系システム、データ連携基盤構築・業務連携サービス、製造業に特化した業務改革コンサルティングや品質解析システム等で豊富な実績があります。これらソリューションにより、DCM(Design Chain Management)領域とSCM(Supply Chain Management)領域を個別に最適化するとともに、それら領域をシームレスにつなぐことにより、より一層企業の競争力強化と発展をサポートします。2017年YDCはフューチャー株式会社のグループ企業の一員になりました。今後は、フューチャーグループがこれまで培ってきた経営視点での高度なITコンサルティングのノウハウを吸収し活用していくこと、お互いの持つ深い業務知識や高い技術力を交流させお客様に今まで以上の付加価値を提供してまいります。
YDCに関する詳しい情報は、https://www.ydc.co.jp/をご覧ください。
<共動創発事業本部について>
共動創発はYDCが2012年に設立した「製造業ビジネス変革」のエキスパートチームです。「お客様の強みを踏まえ、共に改革を推進し、共に効果を創出し、継続的な企業の成長に対する動力となる。」というビジョンの下、親会社であった横河電機株式会社をはじめ様々な製造業の改革を推進してきました。
共動創発は、コンサルタント、IT技術者、データサイエンティストなど多様で専門性の高いプロフェッショナル人財で構成され、設立当時から強みとして持つ「DCM領域の改革方法論」をベースに、多くの製造業のビジネス変革をご支援する中でアップグレードした、新しいコンサルティング方法論と独自ソリューション群により、日本製造業のビジネス変革を推進します。
共動創発に関する詳しい情報は、https://www.ydc.co.jp/consults/management/をご覧ください。
<本メディアに関するお客様からのお問い合わせ先>
株式会社ワイ・ディ・シー Collaborative DXメディアチーム
お問合せフォームURL: https://www.collaborative-dx.com/contact/index.html
※メディア名、会社名、事業名はYDCの登録商標または商標です。
※株式会社ワイ・ディ・シーは、フューチャーグループの企業です。
※フューチャー株式会社(東証一部:4722)は持株会社です。
(http://www.future.co.jp/company_profile/future_group/)
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