~中高の英語指導に関する実態調査2015~「話す」「書く」活動が少ない中学校・高校の英語教育教員の６割以上が「自分自身の英語力が足りない」と回答

　株式会社ベネッセホールディングス（本社：岡山市、以下ベネッセ）の社内シンクタンク「ベネッセ教育総合研究所」では、2015年8～9月に、全国の中学校・高校の校長1,152名ならびに中学校・高校の英語教員3,935名を対象に「中高の英語指導に関する実態調査2015」を実施しました。

　次期学習指導要領の改訂に向けた検討が中央教育審議会で進められる中、中学校や高校における英語教育も「使える英語力」を育てるための変革を迫られています。今回の調査では、中学校・高校の英語教育の実態とその担い手である英語教員の意識について明らかにし、今後の英語教育のあり方を検討することを目的に実施しました。

　主な調査結果は以下の通りです。

１．授業では、音声・文法指導や「聞く」「読む」活動が中心。「話す」「書く」活動は少ない。 ・授業中の指導方法では、「音読」「発音練習」「文法の説明」などが9割（よく行う＋ときどき行う、以下同様）を超え、音声を中心とした指導や文法指導が多いことがわかる。それに対して、「即興で自分のことや気持ちや考えを英語で話す」「英語で教科書本文の要約を話す」「英語で教科書本文の要約を書く」などの「話す」「書く」活動の実施率は低く、特に「ディスカッション」「ディベート」は1割未満と低い。（図1-1、1-2）  ２．7～8割の教員が「生徒が自分の考えを英語で表現する機会を作る」ことが「とても重要」と回答。一方で、実行している教員は少ない。 ・指導において重要だと思うこととその実行についてたずねた。そのギャップ（「とても重要」－「十分実行している」）をみると、「生徒が自分の考えを英語で表現する機会を作る」（中学校82.3％－19.2％、高校66.8％－9.9％）ことや「4技能のバランスを考慮して指導する」（中学校69.2％－15.3％、高校59.4％－9.8％）ことでは約50～60ポイントの大きなギャップがある。「表現する機会を作る」「4技能のバランス」など、「話す」「書く」活動を取り入れることの難しさを表している。（図2-1）  ３．英語教員は入試対応、自分自身の英語力の不足、指導方法など多くの不安や悩みを抱えている。 ・英語指導における悩みについてたずねた質問では、生徒に学習習慣がついていないこと、授業準備の時間の不足、生徒間の学力差の大きさなど教科共通の悩みに続いて、英語教員に特徴的な「コミュニケーション能力の育成と入試のための指導を両立させることが難しい」という項目が高かった（中学校73.7％、高校74.4％、とてもそう思う＋まあそう思う、以下同様）。コミュニケーション能力の育成と現在の読解問題中心の入試への対応を両立させることへの戸惑いがみてとれる。  ・その他には、「自分自身の英語力が足りない」（中学校66.7％、高校62.9％、「英語教師に求められることが多くて負担である」（中学校65.3％、高校75.2％）、「効果的な指導方法がみつからない」（中学校53.0％、高校60．3％）といった項目が高かった。（図3-1）

【結果からの考察】
　中学校・高校の英語の授業では音声指導や文法指導などが多く、「話す」「書く」を含めた言語活動がまだ十分に行われていないという課題が明らかになりました。中高生の英語によるコミュニケーション能力の向上のためには、従来の文法中心の指導からの脱却が求められます。
　英語教員の多くは、「英語で表現する機会を作る」ことや「4技能のバランスを考慮する」ことの重要性を認識しています。しかし、その実行が十分ではないことも明らかになりました。その背景には、自分自身の英語力の不足や指導方法に悩みがあることもみえてきました。
　現在、4技能（「聞く」「話す」「読む」「書く」）を測定する入試の導入が検討されています。それに伴い、中学校・高校の指導は大きな変革を迫られています。
　中学校・高校の英語教育をよりよいものとするためには、もちろん英語教員の英語力や指導力の向上は不可欠です。そのためには、日々、生徒に向き合い英語教育を担っている英語教員のさまざまな悩みや不安を解消するサポートが必要でしょう。研修の機会の拡充や研修プログラムの開発、また加えて、教員養成課程や教員免許制度、教科書・教材のあり方の検討も喫緊の課題といえそうです。
　英語教育改革は、英語教員とともに、行政、学校、民間事業者など英語教育に関わるあらゆる関係者が一体となって課題解決に取り組むべきことだと考えます。ベネッセ教育総合研究所でも、本調査の結果をもとに、よりよい英語教育のあり方を引き続き考えていきたいと思います。

●調査概要

名称	中高の英語指導に関する実態調査2015
調査テーマ	中高の英語指導の実態と教員の意識
調査方法	郵送法による質問紙調査
調査時期	2015年8月～9月
調査対象	全国の中学校・高校の校長1,152名および英語教員3,935名 （中学校：校長 717名、英語教員1,801名　高校：校長435名、 英語教員2,134名） ＊高校は、コミュニケーション英語（基礎・Ⅰ・Ⅱ・Ⅲのいずれか） を担当している英語教員対象。
調査項目	[校長調査] 英語教育における他校との連携／英語関連の行事／校内研修／ 英語教育改革についての意見、など [教員調査] 授業の内容／英語使用割合／授業における教員の英語使用場面／宿題／ 授業の振り返り／将来の英語の必要性と生徒の英語使用／ 指導する際に重要なことと実行すること・実行していること／ 受けたい研修／自己研鑽／小中（中高）連携／生徒のつまずき／悩み／ 授業で大切にしていること／指導に影響を与えていること／ CAN-DOリストの形の学習到達目標の設定について／ 「授業を英語で行うことを基本とする」ことについて／ 大学入試の４技能測定について、など
調査企画・ 分析メンバー	根岸 雅史 （東京外国語大学　教授）          酒井 英樹 （信州大学　教授） 髙木 亜希子 （青山学院大学　准教授） 工藤 洋路 （玉川大学　准教授） 重松 靖　（国分寺市立第二中学校校長） 木村 治生 （ベネッセ教育総合研究所 副所長、東京大学客員准教授） 加藤 由美子（ベネッセ教育総合研究所 主任研究員） 福本 優美子（ベネッセ教育総合研究所 研究員）

◆本調査結果をもとに、ベネッセ教育総合研究所・上智大学共催で、シンポジウムを開催いたします。
「『話すこと』の指導と評価をどう始めるか？
－「中高の英語指導に関する実態調査2015」（ベネッセ教育総合研究所）と実践事例から考える4技能時代の英語教育－
日時：2015年12月6日（日）10：00～17：20（予定）　場所：上智大学　四谷キャンパス

※詳細はwebサイトでご覧いただけます。http://www.arcle.jp/event/
 
◆ベネッセ教育総合研究所のホームページ　（本リリース資料など掲載）　http://berd.benesse.jp/

主な調査結果
１．授業では、音声・文法指導や「聞く」「読む」活動が中心。「話す」「書く」の活動は少ない。

＊「よく行う」＋「ときどき行う」の％。

 

＊「よく行う」＋「ときどき行う」の％。

 

２．７～８割の教員が「生徒が自分の考えを英語で表現する機会を作る」ことが「とても重要」と回答。しかし、実行している教員は少ない。

３．英語教員は入試対応、自分自身の英語力の不足、指導方法など多くの不安や悩
みを抱えている。

＊「とてもそう思う」＋「まあそう思う」の％。