【緊急事態宣言による新卒・中途採用への影響】を調査しました。

2021卒の採用計画は66.1％が「計画通り採用を実施する」。Web等の新しいツールの導入が鍵となります。

株式会社学情（本社：東京都中央区/大阪市北区、代表取締役社長：中井清和）は、緊急事態宣言による新卒・中途採用への影響を明らかにするために、企業向けのアンケートを実施し、その結果を集計いたしましたのでお知らせいたします。

■調査内容詳細
下記よりご覧ください。
https://service.gakujo.ne.jp/data/jobmarket/emergency202004

・対象：全国の企業
・調査期間：2020年4月8日～4月15日
・有効回答数：555件
・調査方法：企業および団体にWEBアンケートを実施
・属性内訳：上場企業103社/非上場企業452社

■調査結果（概要）

・2021卒の採用計画については、66.1％の企業が当初の「計画通り採用を実施する」とし、採用計画の大きな方針変更は見られない。
・半数の企業がWeb等の新しいツールを使いながら採用活動を継続する方針。
・2022卒の採用については、7割以上の企業が採用計画が「まだわからない・検討中」と答えた。
・中途採用については、「当初の計画通り」実施する企業と「まだ分からない・検討中」とした企業がそれぞれ半数を占めた。

本レポートでは、2021卒詳細版として、2021年3月卒業予定学生（主に現大学4年生/大学院2年生が該当）の採用活動にまつわるデータも集計しております。採用計画自体に大きな変更はないものの、年々早期化が進んできた採用スケジュールが、緊急事態宣言の影響で、1～2か月ほど後ろ倒しになっているといった結果が出ました。

※2021卒(4月調査)が本調査。2021卒、2020年卒（それぞれ1月時点）での内々定出しの開始時期（当社発行「採用動向調査レポート」より作成）と比較。

■株式会社学情とは
東証一部上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。15年以上前から、「20代通年採用」を提唱。会員数4０万名以上の、【業界初】通年採用対応型新卒採用サイト「就職情報サイト〈あさがくナビ（朝日学情ナビ）〉」や、会員数120万名以上の「20代専門転職サイトNo.1の〈Ｒｅ就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。
また1984年に日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「JapanJobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
［創業／1976年資本金／15億円加盟団体／一般社団法人日本経済団体連合会、公益社団法人全国求人情報協会］
https://company.gakujo.ne.jp