【九州事例(福岡)】西部ガス、Microsoft 365でグループ連携強化と業務効率化を実現
~豊富な実績で培ったSBTの知見をもとにセキュアで利便性の高いテレワーク環境を短期構築~
SBテクノロジー株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長 CEO:阿多 親市、以下SBT)は、西部ガスホールディングス株式会社(本社:福岡県福岡市、代表取締役社長:道永 幸典)に、『Microsoft 365』および『Microsoft Intune』を導入したことをお知らせします。
■導入の背景
西部ガスグループは、九州北部においてガスエネルギー事業を中心に生活に欠かすことのできないライフライン事業を展開している、くらしの総合サービス企業グループです。人口減少や少子高齢化の進展、エネルギー自由化による競争環境の激化など、事業環境の変化に柔軟かつ迅速に対応していくため2021年4月に純粋持株会社体制に移行しました。
新たなグループ体制への移行に際して、グループ内の連携強化や、コミュニケーションの効率化、働き方の柔軟性向上が求められていました。しかし、グループウェアとして利用していたオンプレミス環境の Notes では、それらに対応できないことが課題となっていました。さらに新型コロナウイルスの感染拡大によって、テレワーク環境やWeb会議環境の整備が急務となり、2~3年かけてと計画していたグループウェアの移行スケジュールを早める必要が出てきました。グループウェアには、すでに導入している Microsoft 製品との連携・親和性などから、『Microsoft 365』を選定しました。また、新たに1,000台の配布を予定していたスマートフォンでの利用にあわせてモバイルデバイスの管理を行う『Microsoft Intune』の導入も決めました。
当初は自社での導入作業実施を検討していましたが、望んでいる納期を実現するには自社だけでは難しいと考え、豊富な導入実績とワンストップで導入構築を行えるスピード感が決め手となりSBTが採用されました。
■導入の効果
構築にあたっての要件定義はSBTの推奨構成案をベースに調整を行ったことで約1か月で完了、構築作業も約4ヶ月と目標通りのスケジュールで導入することができました。西部ガスグループでは、2021年2月後半から2,000ユーザーの段階的利用を進め、2021年4月からの新体制に合わせて『Microsoft 365』と『Microsoft Intune』の本格運用を開始しました。導入後は『Microsoft Teams』の活用により、社内連絡の1日平均件数が2倍強になるなど、コミュニケーションスピードが向上しました。Web 会議を簡単に行えるようになったことで業務効率も向上しています。また、『Microsoft Intune』の導入により、スマートフォンからも安心して利用できるセキュアな環境の整備が進み、移動時間などの有効活用にもつながっています。
西部ガスグループでは、2021年度中にグループ会社17社へ、2022年度以降には他のグループ会社にも『Microsoft 365』の導入を推進していく予定です。
SBT は「日本企業の競争力を高めるクラウドコンサル&サービスカンパニー」を目標に掲げ、コーポレートITソリューションとビジネスITソリュ―ションに注力しています。今後も「クラウド」と「セキュリティ」でお客様の働き方改革を支援し、本業成長に貢献するビジネスパートナーを目指してまいります。
■本事例の詳細はこちらをご覧ください。
https://www.softbanktech.co.jp/case/list/saibugas/
※ 本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。
※ Microsoft、Microsoft 365、Microsoft Intune、Microsoft Teamsは、米国 Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標または商標です。
※ Microsoft 365は、Microsoft Corporationが提供するサービスの名称です。
西部ガスグループは、九州北部においてガスエネルギー事業を中心に生活に欠かすことのできないライフライン事業を展開している、くらしの総合サービス企業グループです。人口減少や少子高齢化の進展、エネルギー自由化による競争環境の激化など、事業環境の変化に柔軟かつ迅速に対応していくため2021年4月に純粋持株会社体制に移行しました。
新たなグループ体制への移行に際して、グループ内の連携強化や、コミュニケーションの効率化、働き方の柔軟性向上が求められていました。しかし、グループウェアとして利用していたオンプレミス環境の Notes では、それらに対応できないことが課題となっていました。さらに新型コロナウイルスの感染拡大によって、テレワーク環境やWeb会議環境の整備が急務となり、2~3年かけてと計画していたグループウェアの移行スケジュールを早める必要が出てきました。グループウェアには、すでに導入している Microsoft 製品との連携・親和性などから、『Microsoft 365』を選定しました。また、新たに1,000台の配布を予定していたスマートフォンでの利用にあわせてモバイルデバイスの管理を行う『Microsoft Intune』の導入も決めました。
当初は自社での導入作業実施を検討していましたが、望んでいる納期を実現するには自社だけでは難しいと考え、豊富な導入実績とワンストップで導入構築を行えるスピード感が決め手となりSBTが採用されました。
■導入の効果
構築にあたっての要件定義はSBTの推奨構成案をベースに調整を行ったことで約1か月で完了、構築作業も約4ヶ月と目標通りのスケジュールで導入することができました。西部ガスグループでは、2021年2月後半から2,000ユーザーの段階的利用を進め、2021年4月からの新体制に合わせて『Microsoft 365』と『Microsoft Intune』の本格運用を開始しました。導入後は『Microsoft Teams』の活用により、社内連絡の1日平均件数が2倍強になるなど、コミュニケーションスピードが向上しました。Web 会議を簡単に行えるようになったことで業務効率も向上しています。また、『Microsoft Intune』の導入により、スマートフォンからも安心して利用できるセキュアな環境の整備が進み、移動時間などの有効活用にもつながっています。
西部ガスグループでは、2021年度中にグループ会社17社へ、2022年度以降には他のグループ会社にも『Microsoft 365』の導入を推進していく予定です。
SBT は「日本企業の競争力を高めるクラウドコンサル&サービスカンパニー」を目標に掲げ、コーポレートITソリューションとビジネスITソリュ―ションに注力しています。今後も「クラウド」と「セキュリティ」でお客様の働き方改革を支援し、本業成長に貢献するビジネスパートナーを目指してまいります。
■本事例の詳細はこちらをご覧ください。
https://www.softbanktech.co.jp/case/list/saibugas/
※ 本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。
※ Microsoft、Microsoft 365、Microsoft Intune、Microsoft Teamsは、米国 Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標または商標です。
※ Microsoft 365は、Microsoft Corporationが提供するサービスの名称です。
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