ヒノキヤグループ、「YAMADAスマートハウス パッケージ」取扱開始

~家庭用電力にも使える大容量蓄電池搭載EVが、住宅ローンに組み込める~

株式会社ヒノキヤグループ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長・CEO 近藤昭 以下、ヒノキヤグループ)は、ヒノキヤグループが展開する3つの注文住宅ブランド(「桧家住宅」「パパまるハウス」「レスコハウス」)とリフォーム事業(「ヒノキヤのリフォーム」)において、EV(電気自動車)とV2H(※1)とを組み合わせた「YAMADAスマートハウス パッケージ」(以下、スマートハウスパッケージ)の取り扱いを2023年10月28日(土)から開始します。ヒノキヤグループとして、EVを取り扱うのは今回が初めてとなります。

スマートハウスパッケージは、「くらしをシアワセにする、ぜんぶ。」を掲げ、家電・住宅・リフォーム・金融など人々の暮らしにまつわる事業を総合的に展開する株式会社ヤマダホールディングス(以下、ヤマダホールディングス)の50周年記念商品です。ヒノキヤグループがヤマダホールディングスの「住建セグメント」の一角を担うことから、本パッケージの取り扱いが実現しました。


この度のスマートハウスパッケージは、フル充電時20kwhの大容量蓄電池が搭載された“動く蓄電池”EVと、EVへの充電に加え家庭用に給電する機能も持つV2Hを組み合わせて提供します。

スマートハウスパッケージを導入した住宅では、電気料金が安価な夜間にEVに電気を蓄え、日中にはV2Hでそれらを給電し家庭での電化製品使用や「Z空調」の冷暖房稼働に使うことで、割高な電力の使用をできる限り抑えることができます。また、20kwh のEVは備蓄電力として1日半から2日半程度使える(※2)ため、災害時の非常用電源としても備えられます。さらに、別売りのソーラーパネルをスマートハウスパッケージと組み合わせることで、電気料金を一層抑えられるほか、余剰電力のEV充電や売電なども可能となります。


なお、「桧家住宅」「パパまるハウス」「レスコハウス」の住宅購入時に「ヤマダNEOBANK住宅ローン」(※3)を利用すると、スマートハウスパッケージの住宅ローンへの算入が可能。EV購入時の費用を、自動車ローンに比べ金利が低い住宅ローンに組み込めます。


ヒノキヤグループはスマートハウスパッケージを通じ、革新的で付加価値の高いサービスをお客様に提供していくとともに、今後もより快適な住環境をサポートしてまいります。


※1 Vehicle to Homeの略。EVに貯めた電気を家庭用に利用する仕組み。

※2 ヒノキヤグループ調べ。

  EVフル充電時20kwhのうち、10%を自動車用、90%を家庭用使用としてシミュレーション。

  非常時に自宅避難している想定で、「Z空調を1フロア運転(冬・夏)」「冷蔵庫稼働」「照明5か所」

  「スマートフォン4台充電」などを、冬は1日半、夏は2日、春・秋は2日半程度可能。

※3 住信SBIネット銀行がヤマダファイナンスサービスを銀行代理業者として提供。

  https://yamada-finance.co.jp/service/neobank-loan/

  「ヒノキヤのリフォーム」での購入時にはリフォームローンへの算入が可能。


【「YAMADAスマートハウス パッケージ」詳細について】

以下を参照ください

https://www.hinokiya.jp/yamada50th/


【価格について】

※国の「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金」(550,000円)適用時の実質価格は以下

・スマートハウスパッケージA:4,350,000円(税込)

・スマートハウスパッケージB:5,978,000円(税込)


【ヒノキヤグループ 会社概要】

■社名:株式会社ヒノキヤグループ

■本社:〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-8-3 丸の内トラストタワー本館

■設立:1988年10月

■代表者:代表取締役社長・CEO 近藤 昭

■ホームページ: https://www.hinokiya-group.jp/

■事業内容:住宅事業、断熱材事業、不動産投資事業、リフォーム事業

■主な住宅ブランド:桧家住宅、パパまるハウス、レスコハウス

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


会社概要

URL
https://www.yamada-holdings.jp/
業種
商業(卸売業、小売業)
本社所在地
群馬県高崎市栄町 1番1号
電話番号
0570-078-181
代表者名
山田 昇
上場
東証プライム
資本金
711億円
設立
1983年09月