中小企業・小規模事業者の人材育成を支援「5Sの考え方・進め方」の研修を開催
-研修期間:3月12日(木曜)~13日(金曜)-
中小機構(独立行政法人中小企業基盤整備機構)北陸本部では、中小企業大学校 金沢キャンパスとして、北陸地域の中小企業・小規模事業者を対象に、生産管理分野の研修コースの「5Sの考え方・進め方」を開催します。開催にあたり、受講者を募集します。
本研修では、現場での整理・整頓・清掃・清潔・躾(5S)と見える化の基本と取り組み方を理解した上で、5Sの実践と継続のポイントを学びます。
■「5Sの考え方・進め方」の概要
・研修期間:2020年3月12日(木曜)~13日(金曜)
・対象者:新任管理者(5S活動の推進リーダーなど)
・定員:20名
・受講料:22,000円(税込み)
・会場:中小機構北陸本部【中小企業大学校 金沢キャンパス】(金沢市広岡3-1-1 金沢パークビル)
・申込受付期限:2020年2月28日(金曜)
(定員になり次第、申込み受付を締め切ることがあります)
・申込方法:「チラシ・参加申込書」(https://prtimes.jp/a/?f=d21609-20200110-9333.pdf)にてFAXでお申し込みいただくか、以下URLの“Web申込み”からお申し込みください。
https://www.smrj.go.jp/regional_hq/hokuriku/event/2019/favgos0000006lpe.html
<中小企業大学校について>
中小企業大学校では、中小企業の経営者・管理職(候補)、個人事業主を対象とした企業研修を実施しています。50年以上にわたり企業研修に取り組み、受講者の累計は70万人以上。豊富な実績だけでなく、今日の企業が直面する課題(生産性向上・IT活用・働き方改革など)に対応した研修も提供しています。
また、通いやすい・学びやすい研修に向け、全国9校の中小企業大学校に加え、「都心型キャンパス(金沢キャンパス等)」などを全国で展開。これらに加え、職場にいながらオンラインで研修を受講できる「WEBee Campus(ウェビーキャンパス)」を開講しています。
<独立行政法人中小企業基盤整備機構(中小機構)>
中小機構は、日本の中小企業政策の総合的かつ中核的な実施機関として、全国の中小企業・小規模事業者への支援をトータルで行う経済産業省所管の独立行政法人です。生産性向上や事業承継など様々な課題を抱える中小企業に対して、創業、販路開拓、海外展開、人材育成、事業引継ぎ、その他経営面での助言、情報提供、及び震災復興支援や共済制度、ファンドを通じた資金提供など多様な支援を実施しています。
本研修では、現場での整理・整頓・清掃・清潔・躾(5S)と見える化の基本と取り組み方を理解した上で、5Sの実践と継続のポイントを学びます。
■「5Sの考え方・進め方」の概要
・研修期間:2020年3月12日(木曜)~13日(金曜)
・対象者:新任管理者(5S活動の推進リーダーなど)
・定員:20名
・受講料:22,000円(税込み)
・会場:中小機構北陸本部【中小企業大学校 金沢キャンパス】(金沢市広岡3-1-1 金沢パークビル)
・申込受付期限:2020年2月28日(金曜)
(定員になり次第、申込み受付を締め切ることがあります)
・申込方法:「チラシ・参加申込書」(https://prtimes.jp/a/?f=d21609-20200110-9333.pdf)にてFAXでお申し込みいただくか、以下URLの“Web申込み”からお申し込みください。
https://www.smrj.go.jp/regional_hq/hokuriku/event/2019/favgos0000006lpe.html
<中小企業大学校について>
中小企業大学校では、中小企業の経営者・管理職(候補)、個人事業主を対象とした企業研修を実施しています。50年以上にわたり企業研修に取り組み、受講者の累計は70万人以上。豊富な実績だけでなく、今日の企業が直面する課題(生産性向上・IT活用・働き方改革など)に対応した研修も提供しています。
また、通いやすい・学びやすい研修に向け、全国9校の中小企業大学校に加え、「都心型キャンパス(金沢キャンパス等)」などを全国で展開。これらに加え、職場にいながらオンラインで研修を受講できる「WEBee Campus(ウェビーキャンパス)」を開講しています。
<独立行政法人中小企業基盤整備機構(中小機構)>
中小機構は、日本の中小企業政策の総合的かつ中核的な実施機関として、全国の中小企業・小規模事業者への支援をトータルで行う経済産業省所管の独立行政法人です。生産性向上や事業承継など様々な課題を抱える中小企業に対して、創業、販路開拓、海外展開、人材育成、事業引継ぎ、その他経営面での助言、情報提供、及び震災復興支援や共済制度、ファンドを通じた資金提供など多様な支援を実施しています。
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