監査コミュニケーション講座（オンラインZOOMライブ）2024年5月28日(火)AM10時～17時にて世界初の開発者で弊社理事長の戸村智憲が登壇致します【日本マネジメント総合研究所合同会社】

報道機関各位

2024年4月8日

日本マネジメント総合研究所合同会社

　能登半島震災・台湾震災をはじめとする国内外各地での震災をはじめ、　各地における大雨・風水害・各種災害・各種感染症・戦禍などに際し、各地各位のみなさまのご安全・ご健康・ご快癒とともに、ご無念ながらに天上に召されました尊い御霊・御仏のご冥福を心よりお祈り申し上げます。

　さて、世界初で弊社理事長の戸村智憲が「監査コミュニケーション技法」を開発・提唱・ご提供してから十数年になりますが、本年度も定番コースとして下記の通り、監査コミュニケーション講座の公開セミナーが開催予定となりました。

　世は裏金問題や品質偽装などに大きく揺れる中、企業・団体・組織の健全な活動や自浄作用において、監査が果たす役割が今まで以上に重要になってきています。

　しかし、監査の行い方自体が、高圧的・権威主義的・パワハラ的であれば、当然ながら、企業や団体や組織を良くするはずの監査自体が、人権侵害リスクや不祥事そのものとなりかねません。

　また、監査対象者と監査人の間に一定の信頼関係が築けないままでは、ついつい隠されがちな真相へのアクセスがおぼつかず、表面的・形式的に「監査の作業を行ったから大丈夫なものとする」という、儀式的な状態に陥りかねません。

　実効性ある監査対応に必要な、わかりやすくかみくだいた腑に落ちる監査対応・接し方・自分の言葉で伝える工夫などについて、1日速習版セミナーで監査の初心者～上級者までコツと本質をギュッと凝縮してお届け致します。

【今回の監査コミュニケーション講座】

・日程：　2024年(令和6年)5月28日(火)AM10:00～17:00（日本標準時：JST）

・形態：　ZOOMオンラインLIVEセミナー　（国内外の各地からご参加をお待ちしております）

・開催セミナー：　「実践的『監査コミュニケーション技法』マスター講座：　現場を巻き込み、監査の実効性を高める」

・主催：　(一社)日本経営協会　（NOMA　東京本部　企画研修グループ）

・講師：　日本マネジメント総合研究所合同会社　理事長　戸村智憲　（とむら とものり プロフィール： https://www.jmri.co.jp/tomura.html ）

・費用：　会員参加料（税込)33,000円、一般参加料（税込)40,700円

・詳細・申込み（Web申込み）：　https://www.noma-front.com/shop/seminar/seminardetail.aspx?seminar=60022242&mikey=e291741f-82e9-4917-8e29-bbccc9d6b734&p=&ps=

・詳細・申込み（パンフ）：　https://www.jmri.co.jp/KansaCom.Tomura.2024.May.28.pdf

・主な対象：　監査役、監視委員、監査委員、監査事務局、監事、内部監査部門、リスク管理部門、総務部門、

内部統制部門、コンプライアンス部門、CSR部門、サステナビリティ部門、監査法人、監査系コンサルタント、ISO部門、上場企業、J-SOX対象企業、自治体、官公庁、各種団体、監査・内部統制・リスク管理・コンプライアンスなどに興味のある方など

※上記のセミナー項目などについては、最新の動向などをより良くお届けできるよう、事前の予告なく増補・改訂・修正などを行う場合がございますので、予め悪しからずご了承下さいませ。

　以上でございます。

本リリースに関するお問い合わせ先：

日本マネジメント総合研究所合同会社

理事長 戸村 智憲

〒107-0052 東京都港区赤坂2-16-6 BIZMARKS赤坂1階

電話：[phone] (弊社コールセンター：DX推進での音声自動応答システムとオペレータでの電話番号)

FAX：[phone]

ウェブ： https://www.jmri.co.jp/

※お仕事のご依頼・取材ご依頼・執筆ご依頼など： https://www.jmri.co.jp/contact2.html

※一般的なお問合せ： https://www.jmri.co.jp/contact.html

※DX推進・業務効率化・自殺防止のメンタルサポート活動等も含めた業務支障などの観点から、基本的に上記のウェブフォームよりご連絡下さいませ。メディアさまからのお急ぎのご依頼や、公益性の高い緊急のご用件の場は、架電ご連絡での対応も承っております。

※クレームに関しましては、下記の指定ウェブフォームのみにて、必ず、(1)対象事案、(2)「クレームの申し立て」、(3)ご返信・ご連絡がとれるメールアドレスと正式なご住所(建物名や部屋番号なども含めて略さずご記載下さい)・お電話番号を明記、(4)クレームの根拠および根拠法令等、の4点は最低限必須事項としてご記載・ご送信下さいませ。弊社の顧問弁護士（事案が簡易裁判所での取り扱い範囲の場合などでは顧問司法書士）などにも相談の上で対応を検討致します（返信・対応等をお約束するものではございません。また、状況により、心苦しくも裁判所からの特別送達という形での返答・対応となる可能性もあり得ることを予めお知りおき下さい）。それ以外のご来訪・架電ご連絡・FAXご送信・郵送物等のご配送等でのクレームに関しましては、業務上の支障になりかねませんので、お承り致しかねますことを予めご了承下さいませ。

・弊社指定のクレームに関するウェブフォーム：　https://www.jmri.co.jp/contact.html