1人用会議室が2年で2倍以上に。イトーキ、最新オフィス動向をまとめた『WORKPLACE DATA BOOK 2025』を公開
3人に2人以上が「オフィス環境がモチベーションに影響する」と回答。パンデミックが変えたオフィス環境で、企業が直面する働き方の課題を分析
株式会社イトーキ（本社：東京都中央区、社長：湊 宏司）は、企業が直面する働き方やオフィス環境の課題を多角的に分析した調査レポート『WORKPLACE DATA BOOK 2025』を公開しました。本データブックは、日本のオフィス勤務者5,000名を対象にした調査結果と、直近3年間にわたるイトーキの事例を基に、パンデミック後の働き方やオフィス環境の変化を分析しています。新しいワークプレイスの設計や運用における具体的なインサイトを提供します。
「WORKPLACE DATA BOOK 2025」完全版のダウンロードはこちら
https://workstyle.itoki.jp/page/databook2025/press
■調査ハイライト（完全版より一部抜粋）
・3人に2人以上が、オフィス環境がモチベーションに影響すると回答
・1人当たりのオフィス面積が9.77m²に拡大。多様な働き方に対応するゆとりある空間が進展
・1名用会議室の需要が急増。2年前と比べ2倍以上に
・オフィス改革の主要テーマは「環境の最適化」と「柔軟性への対応」
■3人に2人以上が、オフィス環境がモチベーションに影響すると回答
調査結果によると、3人に2人以上（67％）が「オフィス環境がモチベーションに影響を与える」と回答しました。オフィス環境の快適性が、モチベーションや生産性、さらに帰属意識の向上に寄与していることが浮き彫りになりました。また、生産性向上にも直結するオフィス環境の改善が、企業の重要な課題として再認識されています。
■1人当たりのオフィス面積が9.77m²に拡大。多様な働き方に対応するゆとりある空間が進展
本年度の調査では、1人当たりのオフィス面積が9.77m²に達し、前年の9.34m²から拡大しました。これは、広々とした執務環境や柔軟性のあるスペースを整備する動きが加速していることを示しています。
■1名用会議室の需要が急増。2年前と比べ2倍以上に
1名用会議室の割合が2022年度の11％から2024年度には24％に急増しました。在宅勤務の普及やオンライン会議が日常化した影響により、音環境に配慮したWEB会議用ブースや面談用スペースのニーズが拡大しています。これにより、働き方の多様化に応じた設計が急速に進んでいることが分かります。
■オフィス改革の主要テーマは「環境の最適化」と「柔軟性への対応」
調査結果によると、「環境の最適化」がオフィス改革において最も多く対応された課題（50.5％）であり、次いで「働き方改革を見据えたオフィス構築」（32.5％）、「コミュニケーション強化」（21.4％）が挙げられました。これらの結果は、企業がハイブリッドワークや多様な働き方を受け入れるために、柔軟な空間設計や新しい働き方を支えるオフィス環境を整備していることを示しています。
■調査概要1: オフィス環境調査
対象: 首都圏を中心に2021～2023年度に竣工したオフィス（111社）
分析方法: 対象オフィスを無作為に選定し、オフィス面積、会議室構成、座席構成などの実態を分析
サンプルデータ例:
図表2: 「1人当たりのオフィス面積」（P.9）
図表3: 「会議室構成（規模別構成比）」（P.12）
■調査概要2: オフィス勤務者意識調査
対象: 日本全国のオフィス勤務者5,000名
調査方法: インターネット調査を通じ、オフィス環境に対する意識やモチベーション、働き方の変化について調査
調査期間: 2023年9月
サンプルデータ例:
図表1: 「オフィス環境がモチベーションに与える影響」（P.2）
図表4: 「オフィス改革に対応した課題」（P.5）
「WORKPLACE DATA BOOK 2025」完全版のダウンロードはこちら
https://workstyle.itoki.jp/page/databook2025/press
【イトーキのワークプレイス事業について】
株式会社イトーキは1890年創業。ミッションステートメントに『明日の「働く」を、デザインする。』を掲げ、オフィス家具の製造販売、オフィス空間デザイン、働き方コンサルティング、オフィスデータ分析サービスのほか、在宅ワークや家庭学習用家具、公共施設や物流施設向け機器など、”Tech×Design based on PEOPLE”を強みに、さまざまな「空間」「環境」「場」づくりをサポートしています。
ハイブリッドワークが普及し働く場所や働き方の多様化が進むなか、生産性や創造性を高める空間DX、最適なオフィス運用を伴走型で支援するコンサルティングサービスなども展開。外部デザイナーやパートナー企業との協業も積極的に行い、これからの新しいワークスタイルとワークプレイスを提案しています。
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