ジール、日本電子のAI活用を見据えた次世代データ活用基盤構築を支援

～データ統合によるデータ民主化を推進、生成AI対応のAIシステム構築のPoCも開始～

アバントグループで、デジタルトランスフォーメーション（以下「DX」）推進事業を展開する株式会社ジール（本社：東京都品川区、代表取締役社長：沼田 善之、以下「ジール」）は、日本電子株式会社（以下、日本電子）のデータの民主化を推進するため、クラウドDWH 「Snowflake」およびETL ツール「TROCCO」を活用したデータ統合／分析基盤の構築を支援しました。また、本事例を公開しました。

導入事例詳細：https://www.zdh.co.jp/customer/jeol/

【背景と課題】

ERPの再構築を契機にDWHの刷新に踏み出す

1949年、電子顕微鏡の開発会社として創業した日本電子は、企業理念としては「日本電子は『創造と開発』を基本とし常に世界最高の技術に挑戦し製品を通じて科学の進歩と社会の発展に貢献します」という創業時からの理念のもと、現在では「理科学・計測機器」「半導体・産業機器」「医用機器」の3セグメントを主軸に事業を展開しており、なかでも電子顕微鏡（「理科学・計測機器」セグメント）は世界トップシェアを誇っています。

2013年より同社は、電子顕微鏡や分析装置などのコアテクノロジーと製品群を組織や事業分野の枠を超えて有機的・横断的に組み合わせ、顧客の高度なニーズに応える事業戦略「YOKOGUSHI」を推進しています。さらに、新中期経営計画「Evolving Growth 2.0 -A New Horizon-」では、「YOKOGUSHI 2.0」への進化を掲げ、「機器/機能」「アプリケーション/サービス」「共創（オープンイノベーション）」の3軸で価値最大化を図り、成長領域での連携強化と課題解決型の迅速なソリューション創出を通じて企業価値と社会貢献を目指しています。

こうしたビジョンの実現には、製品・サービス価値の向上や課題解決型ソリューションの提供を支える、全社横断で活用できるデータ基盤が不可欠でした。しかし従来は、事業部門ごとにデータがサイロ化しており、全社的なデータ活用や分析が困難な状況となっていました。

これまで日本電子は、オンプレミスのデータベース上でDWHを構築し、ERPデータの統合を進めてきました。しかし、従来のDWHでは販売や原価などERPデータに限定され、Salesforceやグループウェアなど他システムとの連携が難しくなっていました。そのため、ユーザーは多面的な分析を行う際には、ExcelやAccessでの二次加工、三次加工が常態化されていました。また、長年の運用でDWHのデータ量が膨大化し、性能劣化やディスク逼迫が発生、都度不要データを削除するなどの対応を余儀なくされており、さらに、海外子会社とのデータ連携やAI・IoT活用への柔軟性にも欠けていました。

こうした課題を解決し、社内にある様々なシステムから生成されるデータを１つのDWHに集約し社員が活用可能とすることで、データの民主化を目指しました。

【採用のポイント】

ジールの手厚い支援のもとDWHのPoCを実施、自社にとって最適なサービスを選択

日本電子は、これらの課題を解決するため2026年のERP再構築に合わせてDWH刷新を決定しました。AWS上での構築を前提に、親和性を考慮しAWS上で稼働可能なソリューションを中心に検討がなされました。

パートナー選定では、複数DWH製品の取り扱い実績やPoC対応力、データ活用に関する支援体制が重視され、豊富な実績と柔軟な対応力を持つジールが選ばれました。要望に真摯に向き合う姿勢と長期的な伴走支援への信頼が決め手となりました。

【導入効果と今後の展望】

新DWH環境構築のサポートに加え、ジールによるAIの利活用、データ活用人材の育成支援にも期待

2026年5月の新ERPの稼働に向けてDWH基盤の構築が進む中、既に一部業務ではSnowflake移行によるパフォーマンスの大幅な向上が確認されています。今後は、統合データをもとにユーザーに分析可能な有益なデータを迅速に提供することが課題となっており、その解決の鍵としてAI活用を見据えています。

同社では、AIによるデータ生成・分析の本格運用には時間を要するものの、将来的な活用に向けて準備を進めており、その一環として、ジールの「RAG構築ソリューション（生成AI・マルチクラウド対応）」のPoCも開始しています。このソリューションは、複数クラウドを横断してRAGを一元管理でき、複数の大規模言語モデル（Large Language Model:LLM）を組み合わせた、マルチLLM-RAGにも対応する点が特徴で、日本電子は、最適なAI活用方法や効果を早く生み出せる業務、必要なコストなどを現場ニーズも交えながら、ジールの支援のもとAI活用に向けた準備を進めています。

ジールの全方位でのサポートのもと、SnowflakeとTROCCOを活用した新データ活用基盤の構築を推進する日本電子。今後もジールの支援のもとに新データ活用基盤の構築を推進するとともに、あわせてデータ活用人材の育成にも取り組んでいく考えです。

導入事例詳細：https://www.zdh.co.jp/customer/jeol/

今後もジールは、データ活用領域における30年以上の実績と知見を生かし、企業のDX実現を伴走するパートナーとしてお客様の企業価値向上に貢献するとともに、すべての人々がデータを活用でき、そのデータから恩恵を受けられる社会の実現を目指してまいります。

【株式会社ジールについて】

株式会社ジールは、DX構想策定のコンサルティングやデータ基盤構築、AIを主軸としたデータ高度利用支援や内製化の伴走型支援など、プロジェクトの全工程にわたって、最先端のテクノロジーと専門性による一気通貫のサービスを提供し、企業のデジタルトランスフォーメーションやデータドリブン経営の推進を支援しています。自社製品として、クラウド型データ分析基盤「ZEUSCloud」、DX人材育成を支援する「ZEAL DX-Learning Room」、オープンデータ活用サービス「ＣＯ－ＯＤＥ」、AI系SaaS「STORYAI」なども展開しています。東証プライム市場上場の株式会社アバントグループの 100%子会社です。

社 名：株式会社ジール

設 立：2012 年 7 月

代表者：代表取締役社長 沼田 善之

URL：https://www.zdh.co.jp/  

主要業務：ビジネスソリューションパッケージの開発・ライセンス販売・コンサルティングサービス・サポートサービス など

本社所在地：東京都品川区上大崎 2 丁目 13 番 17 号 目黒東急ビル 6 階

大阪支社：大阪府大阪市中央区伏見町二丁目 1 番 1 号 三井住友銀行高麗橋ビル 7F

札幌オフィス：札幌市中央区北5条西11丁目15-4

【アバントグループについて】

株式会社アバントグループ（本社：東京都港区、代表取締役社長：森川 徹治、東証プライム市場上場、証券コード：3836）を持株会社として展開するアバントグループは、財務情報・非財務情報を問わず様々な情報に基づき、お客様が適時・適切な経営判断を行い、経営改革を推進するためのソフトウエア開発・販売・保守や、ソフトウエアベースのコンサルティング・BPOサービスをご提供し、「経営のDX」に貢献しています。
コーポレートサイト：https://www.avantgroup.com/

主要なグループ事業子会社（いずれも100％所有）は以下の通りです。

＜アバントグループ＞

○株式会社アバント：https://www.avantcorp.com/

○株式会社インターネットディスクロージャー ：https://internet-disclosure.com/

○株式会社ジール：https://www.zdh.co.jp/

○株式会社ディーバ：https://www.diva.co.jp/

〇株式会社VISTA：https://vista.avantgroup.com/

※本リリースに掲載する社名または製品名は、各社の商標または登録商標です。

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