急速に悪化する地球環境に立ち向かうには?「気候危機と戦う 人類を救うテクノロジー」を発売

日本経済新聞社

私たちの予測を超えて悪化し、人類の生活のみならず地球生命の存続を脅かす気候危機。個々の難題に立ち向かう科学的アプローチを紹介

日本経済新聞社グループの出版社、日経サイエンスは「気候危機と戦う 人類を救うテクノロジー」を発売しました。今年5月に開催された広島サミット(先進7カ国首脳会議)での初討議の冒頭、岸田首相は「気候危機(climate crysis)」に言及し、パンデミックやロシアのウクライナ侵攻を含めた複合的危機へのG7の対応を呼びかけました。気候危機という語が初めて使われたIPCC(気候変動に関する政府間パネル)から4年、地球環境は急速に悪化し、一刻の猶予もない事態に陥っています。


本誌では、気候危機の現実を伝えるとともに、差し迫ったリスクを回避し、長期的な戦略に立って行動するための科学的データ、さらには新技術の創出について解説しました。


<こんな方におすすめです>

・気候変動研究の最先端を深く知りたい方

・気候危機について学ぶ学生、教育や指導に携わる方

・企業のCSRご担当,SDGsご担当の方

・SDGsへの世界の取り組み、注目のテクノロジーを知りたい方


【書籍概要】

書籍名:別冊日経サイエンス262「気候危機と戦う 人類を救うテクノロジー」

編者:日経サイエンス編集部

発行:日経サイエンス

発売日:2023年8月28日(月)

定価:2420円(10%税込)

判型:A4変形

ページ数:128ページ

ISBN:978-4-296-11794-9


【お求め先】

全国の書店のほか、日本経済新聞販売店からのご注文も可能です。

・楽天ブックス https://books.rakuten.co.jp/rb/17610077/

・Amazon  https://www.amazon.co.jp/dp/4296117947/


【内容紹介】

◆Chapter1 激変する世界 崩壊の現場

燃えるアラスカ 北極圏に広がる森林火災

  R. ジャント A. ヨーク(ともにアラスカ大学フェアバンクス校)

山火事の見えない脅威機上観測があぶり出す健康被害

  K. ディックマン(フリージャーナリスト)

知られざる水源 山岳氷河の危機

  W. イマージール(オランダ・ユトレヒト大学)

熱くなる極北のるつぼ  スヴァールバル諸島からの報告

  G. ディッキー(環境ジャーナリスト)

頻発する豪雨・豪雪 温暖化で水蒸気が大暴れ

  J. A. フランシス(ウッドウェル気候研究センター)


Chapter 1「激変する世界 崩壊の現場」では、いま地球上で起こっている“異常な”出来事に焦点をあてます。山火事とは無縁だったアラスカやシベリアなどの高緯度地域は温暖化で大きく様相を変えています。アラスカでは落雷による火災が頻発、地面を覆う腐植層でくすぶり続けて再燃する「ゾンビ火災」が起こり、温暖化ガスを増大させるという悪循環が生じています。山火事による煙の人体への影響も懸念され、航空機による煙の機上観測、煙の成分の精密測定を目的に大規模なプロジェクトが進行中。ヒマラヤの氷河や雪塊はアジアの“給水塔”として機能していましたが、温暖化ガス削減がかなわない場合、21世紀末までに、この給水塔の氷の半分以上が失われると予想されています。


◆Chapter2 動き出す脱炭素への新たな試み

太古のマントル岩石にCO2封印 中東オマーンで実験開始

  D. フォックス(サイエンスライター)

日本海の海底岩石層にCO2を閉じ込める

  中村謙太郎 高谷雄太郎(ともに東京大学)     

強力な温暖化ガス石油プラントのメタン漏出を見逃すな

  A. クチメント(SCIENTIFIC AMERICAN編集部)

脱炭素コンクリート

  M. フィシェッティ(SCIENTIFIC AMERICAN編集部)

炭素税の正しい決め方

  G. E. メトカーフ(タフツ大学)


 Chapter 2「動き出す脱炭素への新たな試み」では、温暖化ガスの排出量実質ゼロを目指すカーボンニュートラルへの取り組みを解説します。二酸化炭素(CO2)を地中に貯留する炭素回収・貯留(CCS)技術は現実的な方策として期待されています。日本の研究者らは、30億年前の海底地層の調査・研究から地球の炭素循環を解明し、この成果を応用してCCSに適した岩相を国内で探り当て、CO2を鉱物固定する長期実験に着手しはじめました。


◆Chapter3 新発想で未来を変える

脱炭素の切り札 人工光合成で未来を拓く

  瀬戸山 亨(三菱ケミカル)/永田好生(日本経済新聞社)

次世代太陽電池の普及へ 技術基盤の整備に注力

  村上拓郎(産業技術総合研究所)/青木慎一(日本経済新聞編集委員)

温暖化の食料影響解明 主食コメの将来を背負う

  長谷川利拡(農業・食品産業技術総合研究機構)/滝 順一(日本経済新聞編集委員)


 Chapter 3「新発想で未来を変える」では、3人の日本人研究者の成果を紹介します。太陽光をエネルギーに水とCO2から酸素と化学原料を作る「人工光合成」の研究は、カーボンニュートラル政策の中でも注目度が高まっています。

「ペロブスカイト電池」は次世代太陽電池のホープ、日本が世界を牽引する分野です。温暖化は世界の食卓に深刻な影響を及ぼします。CO2濃度上昇がコメの生育に与える影響の解明とともに、さらに生産力を維持できる新品種を生み出す「デザイン育種」の研究が進んでいます。


◆Chapter4 多様性と生物資源 守り育むために

賢い農法で地球を救う

  J. ハンデルスマン(ウィスコンシン大学マディソン校)

共生細菌サプリがサンゴ礁を救う?

  E. スヴォボダ(サイエンスライター)

森を動かせ遺伝子流動アシスト

  H. ロズナー(サイエンスライター)

ロックの危機 気候変動がエレキギターを脅かす

  P. ルンワル(ジャーナリスト)

気候変動で広がる 人獣共通感染症

  L. パーシュリー(ジャーナリスト)


 気候危機は地球上のすべての生命にリスクをもたらします。Chapter 4「多様性と生物資源 守り育むために」が示すのは、災厄の連鎖が複雑で、予測を超えて急拡大しかねないという現実です。土壌侵食による農地の荒廃は食糧の奪い合いにつながります。美しいサンゴ礁の消失が意味するのは、サンゴと共生する微生物の共同体マイクロバイオームの死滅です。エレキギターのボディ材として人気の高いスワンプアッシュの枯死は、もちろんロックギタリストだけの危機ではありません。

▼詳しくは日経サイエンスのホームページをご覧下さい。

https://www.nikkei-science.com/sci_book/bessatu/b262.html

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業種
情報通信
本社所在地
東京都千代田区大手町1-3-7
電話番号
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代表者名
長谷部剛
上場
未上場
資本金
25億円
設立
1876年12月