ボーダレス・ジャパン、社会課題に取り組む学生を次世代リーダーに認定する「YOUTH FELLOW」制度を開始

超実践型インターンシッププログラム「RISE」もエントリー受付開始

株式会社ボーダレス・ジャパン（本社：福岡県福岡市、代表取締役社長：田口 一成、以下ボーダレス）は、社会課題を希望に変える次世代リーダーを認定する「YOUTH FELLOW」制度を開始することをお知らせします。YOUTH FELLOWに認定されると、社会起業家の伴走支援やキャリアサポートを受けることができます。あわせて、その認定フローで必要となるボーダレス初の超実践型インターンシッププログラム「RISE」のエントリーの受付も開始します。「RISE」は、約3カ月間自らが立ち上げたプロジェクトを事業に落とし込み、資金調達、そして社会実装まで実行するプログラムです。

YOUTH FELLOW 特設ページ
https://www.borderless-japan.com/youthfellow/

超実践型プログラム「RISE」エントリー期間：2024年6月10日（月）〜7月15日（月）
https://www.borderless-japan.com/internship/

「YOUTH FELLOW」認定制度について

YOUTH FELLOWとは、社会課題解決に取り組む学生（高校生・大学生・高専生・大学院生）を対象に次世代リーダーを認定する制度です。約3ヶ月間の超実践型インターンシッププログラム「RISE」に参加した学生の中から、YOUTH FELLOWを選出します。

＜YOUTH FELLOWになると得られること＞
・ソーシャルビジネスの第一線で活躍する社会起業家に事業プランの壁打ちや相談が可能
・各分野のプロフェッショナルや社会起業家が集うイベントや経営道場などへの参加が可能
・ボーダレスのネットワークやメディアを通じて、自らの取り組みを発信
・必ずしも社会起業家になるとは限らない、個人の適性に合わせたキャリアサポート

認定制度を開始した背景については、こちらの記事をご覧ください。

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超実践型インターンシッププログラム「RISE」について
「RISE」は、新規事業開発や起業家としてのキャリアを志す学生（高校生・大学生・高専生・大学院生）を対象に実施する超実践型インターンシッププログラムです。約3ヶ月間、今後のキャリアを決断する上で必要な判断軸を、自らがゼロから立ち上げたプロジェクトを実行する過程の中で見つけることを目指します。立ち上げたプロジェクトは、事業モデルに落とし込むだけではなくクラウドファンディングで資金調達を実施し、社会実装します。プロジェクトが本当に社会に必要とされているものなのかが明らかとなり、最終的にどんなキャリアを歩むのかを見つけるヒントが得られるプログラムとなっています。プログラムを全て修了した人の中から「YOUTH FELLOW」を選出する予定です。

超実践型プログラム「RISE」実施期間
2024年8月9日（金）〜11月17日（日）

超実践型プログラム「RISE」エントリー方法
エントリー期間：2024年6月10日（月）〜7月15日（月）23:59まで

「RISE」のエントリーはこちら

超実践型プログラム「RISE」参加までの流れ

① 説明会への参加（推奨）
・6月17日(月)　19:00-20:00
・6月26日(水)　19:00-20:00
・7月2日(火)　19:00-20:00
・7月8日(月)　19:00-20:00

説明会の申し込みはこちら

説明会への参加は必須ではありません

② エントリー

③ 書類選考
④ 面接
⑤ 合否連絡


■株式会社ボーダレス・ジャパンについて　https://www.borderless-japan.com/
社会起業家が集うプラットフォームカンパニーとして2007年3月設立。貧困・環境・教育・地方の過疎化など、様々な社会問題を解決する50以上の事業を世界14ヵ国で展開・2023年度の売上は86億円を超える。社会起業家を次々と生み出すビジネスモデルを評価され、「グッドデザイン賞 ビジネスモデル部門(2019)」「大切にしたい会社大賞・審査員特別賞(2019)」「CSA賞〜20代に薦めたい「次世代型人材」創出企業〜」を受賞。2023年10月、社会課題解決を次のステージに進めるべく新パーパス「SWITCH to HOPE　社会の課題を、みんなの希望へ変えていく。」を発表。より多くの人が、ともに良い社会を目指すための仕組みづくりを目指す。

会社名：株式会社ボーダレス・ジャパン
所在地：福岡県福岡市中央区天神3-1-1 天神フタタビル4F ソーシャルベンチャーPARK福岡
設　立：2007年3月
代　表：代表取締役社長 田口 一成
事　業：社会問題の解決を目的とした事業展開（ハーブティ事業、革製品事業、クラウドファンディング事業、ソーシャルビジネススクール事業）