現役弁護士が全ページを動画解説してくれる！宅建テキスト誕生『宅建教科書 動画で学べる宅建士テキスト 2025年版』刊行

株式会社翔泳社（本社：東京都新宿区舟町5、社長：佐々木幹夫）は、書籍『宅建教科書 動画で学べる宅建士テキスト 2025年版』（国際弁護士Tokyo Joe／著）を2025年1月29日に発売します。本書は、テキストの全範囲を動画で学ぶことができる、宅地建物取引士資格試験のテキストです。

Amazon2部門で1位獲得！

有料スクール級！全章117本・36時間以上の講義動画が無料で観られる

不動産取引についての国家資格である宅建（宅地建物取引士）は、年間約24万人が資格試験を受験すると言われる人気資格です。就職や転職、独立などを考えて独学で勉強をはじめたものの、なかなか続かないという人も多いようです。

本書は現役弁護士である著者が、初めて法律を勉強する人や宅建資格に挑戦する人でもわかるように丁寧に解説します。弁護士ならではの、わかりやすく端的な解説で、圧倒的な知識ボリューム量なのに多すぎないページ数のテキストを実現しました。難解な法律の仕組みやよく出る誤答例も、スーっと理解できます。

また、本書には、テキストに掲載されたすべての範囲のYouTube講義動画が付いています。本を買うだけで、全章117本・36時間以上の講義動画を観ることができます。YouTube動画なので、自分のデバイスでいつでもどこでも気軽に学べ、挫折せずに勉強を続けることができます。初めて法律用語を学ぶ人、法律の難しい文章を読むのが苦手な人でも、動画の丁寧な解説で理解を深めることができます。

現在、著者YouTubeチャンネル「国際弁護士Tokyo Joeの宅建講座」にて、本書の講義動画の一部を無料公開中です。どんなに難しい法律や仕組みでも、わかりやすく解説する講義動画をぜひ視聴してみてください。

▼国際弁護士Tokyo Joeの宅建講座

https://www.youtube.com/channel/UCdpEkbBOa_79o1B0QTxA1SA

発売前にAmazon売れ筋ランキング「宅地建物取引士の資格・検定」と「アパート・ビル経営」の2部門（2024年12月29日調べ）にて第1位を獲得しました。

本書の使い方

■書籍概要

『宅建教科書 動画で学べる宅建士テキスト 2025年版』

著者：国際弁護士Tokyo Joe

発売日：2025年１月29日

定価：3,300円（本体3,000円＋税10%）

判型：A5・472ページ

https://www.shoeisha.co.jp/book/detail/9784798188096

全国の書店、ネット書店などでご購入いただけます

・翔泳社の通販 SEshop: https://www.seshop.com/product/detail/26679

・Amazon: https://www.amazon.co.jp/dp/4798188093

■著者プロフィール

国際弁護士Tokyo Joe

日米のロースクールを卒業。日本及びニューヨーク州の弁護士。弁護士実務の傍ら、大学講師として10年以上学生を指導。宅建試験対策のYouTubeチャンネルを開設すると、本質から理解できる講義として評判を呼び、毎年試験後には高得点合格を含む多数の合格者の声が届く。

■目次

はじめに／Tokyo Joe宅建講座　合格者の声／講義動画のご案内／本書の使い方／宅建試験の概要

第1章：宅建業法

Section 1：宅建業法の適用

Section 2：宅建業の免許制度

Section 3：宅地建物取引士

Section 4：営業保証金・保証協会

Section 5：事務所等に関する規制

Section 6：宅建業者の業務上の規制

Section 7：媒介・代理契約に関する規制

Section 8：35条書面（重要事項説明書）

Section 9：37条書面

Section 10：8種規制

Section 11：住宅瑕疵担保履行法

Section 12：媒介・代理に関する報酬額の制限

Section 13：監督処分・罰則

Section 14：電磁的方法による提供のまとめ

第2章：権利関係

Section 1：民法の全体像

Section 2：人の各能力

Section 3：問題のある意思表示

Section 4：代理

Section 5：意思表示の効力発生時期等

Section 6：時効

Section 7：債務不履行

Section 8：契約不適合責任

Section 9：債権の消滅

Section 10：債権譲渡

Section 11：多数当事者の債権債務

Section 12：相隣関係・共有

Section 13：地上権・地役権

Section 14：抵当権

Section 15：質権・先取特権・留置権

Section 16：売買契約

Section 17：賃貸借契約・借地借家法

Section 18：その他の契約

Section 19：不法行為・不当利得

Section 20：相続

Section 21：物権変動のまとめ

Section 22：区分所有法

Section 23：不動産登記法

第3章：法令上の制限

Section 1：都市計画法

Section 2：建築基準法

Section 3：農地法

Section 4：国土利用計画法

Section 5：土地区画整理法

Section 6：盛土規制法

第4章：税・その他

Section 1：税の全体像

Section 2：地方税

Section 3：国税

Section 4：価格評定

Section 5：住宅金融支援機構

Section 6：景品表示法

Section 7：土地

Section 8：建物

索引