インフルエンサー活用のイロハ！フォロワー数に頼らず共感を生む選定・戦略とは【１２月１０日開催】

株式会社アイズ（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：福島範幸、東証グロース：5242）が運営するNo.1*の広告業界のプラットフォーム「メディアレーダー」が主催するマーケティングセミナーイベント「第20回メディアレーダーWEEK 2025 冬」にて、インフルエンサーマーケティングの専門家たちが12/10(水)に登壇します。視聴申し込みは無料です。

▼詳細・お申込みはこちらから

https://media-radar.jp/seminar3005.html?a=pt

セミナー概要

「インフルエンサーマーケティング」は、もはやフォロワー数だけで効果を判断する時代ではありません。
SNS上での発信が購買行動を左右する今、共感・信頼・エンゲージメントといった"質"の指標が重要視されています。
どのようなインフルエンサーを選定し、どんな戦略を取るべきなのか「影響力の正体」を解き明かしながら成果を最大化するための実践的ノウハウをお届けします。

先着200名、参加無料ですので、奮ってご参加ください。

▼詳細・お申込みはこちらから

https://media-radar.jp/seminar3005.html?a=pt

※登壇企業の同業他社様のご参加はお断りさせていただきます。

セミナー詳細

▼開催日時
2025年12月10日(水)14:00～15:00

▼会場
オンライン(Zoom)
※参加申込後、開催1週前～前日までにウェビナーURLをZOOMからお送りいたします。
　迷惑メールフォルダに振り分けられることもございますのでご注意ください。

▼参加費
無料

▼セッションプログラム（順不同）

・「インフルエンサー施策を成功に導くための最新トレンドを紹介」
　株式会社Vooster　事業開発室　八島 晟也

SNS市場の成長に伴い、多くの企業が集客や販売促進に課題を抱える現状に直面。
現在は、AIを活用した運用型インフルエンサー広告サービス「Vooster」にて、
企業の課題解決と効果的なプロモーションの仕組み化を支援している。

・「【どのインフルエンサーを起用すればいいかお悩みの方必見！】成果を出すインフルエンサーの選び方解説！」
　株式会社REECH(株式会社エクスクリエ)　ゼネラルマネージャー(GM)　長谷川 孔介

YouTube制作会社売却後、DMM.comにて新規事業開発・事業再生。
その後インフルエンサーマーケティング会社にて取締役を経験。
現在は株式会社REECHにてインフルエンサー事業を統括。
「REECH DATABASE」を軸にデータを活用した戦略設計からキャスティング、効果測定まで一気通貫で支援。
クライアントのマーケティング課題に対しインフルエンサーを活用した最適なソリューションを提供している。

・質疑応答

▼詳細・お申込みはこちらから

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▼第20回メディアレーダーWEEK 2025 冬
https://media-radar.jp/contents/meditsubu_seminar/mr-week20/?a=pt
 
▼メディアレーダーWEEK登壇募集のご案内
https://media-radar.jp/contents/meditsubu/eww_for_speakers?a=pt

メディアレーダーについて

メディアレーダーは、マーケティング担当者・広告代理店(以下、会員)と媒体社・マーケティングサービス会社(以下、掲載社)を結ぶ、広告業界向けの検索サイトです。会員登録すると、広告出稿先やマーケティングサービスを比較・検討するための媒体資料やマーケティング資料を、無料でダウンロードできます。一方、掲載社はメディアレーダー上に掲載した資料をダウンロードした方の会員情報を取得することができるため、見込み顧客を獲得する手段として活用できます。
https://media-radar.jp/

株式会社アイズについて

2007年に設立された独自サービスを複数展開するマーケティング会社です。クチコミマーケティング「トラミー」や国内No.1*の広告業界のプラットフォーム「メディアレーダー」、広告・マーケティング人材の転職・求人サイト「メディアレーダーキャリア」などを運営しています。2022年、テクノロジー企業成長率ランキング 「Technology Fast 50 2022 Japan」を受賞。2022年12月21日、東証グロース上場。（証券コード：5242）

・所在地：〒150-0002　東京都渋谷区渋谷3-12-22　渋谷プレステージ7階
・設立日：2007年2月14日
・代表者：代表取締役社長 福島 範幸
・コーポレートサイトURL：https://www.eyez.jp/

*調査委託先：株式会社東京商工リサーチ、調査時期：2025年9月