竹製ストローの導入、プラスチックカトラリー有料化　学生の提案で1本5円の試験導入開始

国立大学法人千葉大学

2021年12月28日 14時00分

千葉大学環境ISO学生委員会は、プラスチックごみを減らすために、千葉大学生協の協力を得て、1月6日から、西千葉キャンパスでプラスチックストローの無料配布を中止し、竹製ストローを有料で販売するとともに、プラスチック製のスプーンとフォークの有料化の試験導入を行います。

試験導入の背景　～2年前の実証実験から続く～

千葉大学生協では、500mlの紙パックの購入者にプラスチックストローを配布しており、コロナ前は年間約30,000本を使用していました。
そこで、環境ISO学生委員会はプラスチックごみ問題への意識啓発のために、2019年7月にプラスチックストローの配布を中止し、かわりに紙ストローを1本5円で販売する実証実験を行いました。その結果、ストローの利用率が半減する効果があった一方で、紙製ストローの利便性や使い心地に課題が残りました。
※詳細　https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000380.000015177.html

導入する竹製ストロー

2020年度以降、学生委員約20名が、竹、草、紙、生分解性プラスチックなど様々な材質の代替ストローの飲み比べを行い、今回、竹製ストローを採用することになりました。
また、昨今、世界的にプラスチックごみ削減の取り組みが加速し、日本でも今年6月に「プラスチック資源循環促進法」が成立し、来年4月から小売店におけるスプーンやストローが有料化される見通しであることから、施行に先駆けて、プラスチック製のスプーン・フォークの有料化も同時に行うこととなりました。

試験導入の概要　～一律1本5円で販売～

日時：2022年1月6日（木）～1月25日（火）
場所：西千葉キャンパス　千葉大学生協の３店舗（ライフセンター、工学部店、総合校舎店）
内容：①プラスチックストローの配布中止・竹製ストローの販売　1本５円
　　　②プラスチックスプーンとフォークの有料化　1本5円

ポスター

※1月6日（木）12:00～12:50（昼休み）に、学生10名ほどがライフセンターで、本企画を来店者にPRする呼びかけイベントを行います。

担当した学生のコメント（園芸学部２年　森下遥さん）

プラスチックの廃棄物削減に貢献し、使い捨てプラスチックの行方について、身近なところから考えていきたい、という思いから、このプロジェクトを発足しました。一昨年度の実証実験から、コロナ禍での停滞を経て、努力を重ね、ついに竹製ストローの有料化を開始いたします。工夫を凝らした3種類のポスターと、有料化に伴い一新するストローが一般的には珍しい竹製である点にもご注目ください。

千葉大学環境ISO学生委員会について

千葉大学は、環境マネジメントシステム（EMS）の国際規格であるISO14001を2005年に取得して以来、地域社会に開かれた形でEMSを運用していくことを「環境・エネルギー方針」の柱の１つとして掲げて活動をしています。また、千葉大学ではEMSを学生主体で運用することを教育の一環としており、2003年に設立された「千葉大学環境ISO学生委員会」が中心となって、学内・地域社会でEMSや様々な環境活動を実施しています。
毎年１～３年生まで約200名が所属し、内部監査員や環境報告書の作成のほか、エネルギー班、紙班、ごみ班、堆肥化班、学内緑化班、構内美化班、学外教育班、環境報告書班、地域交流班など、活動の内容に応じて20ほどの班や担当があり、環境負荷削減の意識啓発活動や、小中学校幼稚園への環境教育活動、緑化や堆肥化といった活動、エコグッズの作成など、幅広い活動を行っています。近年ではSDGsの達成を目指して、企業と連携したプロジェクトもいくつか実施しています。また、2009年にNPO法人格も取得し、NPO法人として企業と協力して里山保全活動を行ったり、地域の学校へ環境出前授業を行ったりしています。
◆公式サイト　http://chiba-u-siso.xrea.jp/chibasiso/
◆近年の受賞歴
・International Green Gown Awards 2017-2018　学生関与部門賞
・International Green Gown Awards 2019　学生関与部門　奨励賞
・ISCN Sustainable Campus Excellence Awards 2017　学生リーダーシップ部門賞
・ASCN（アジアサステイナブルキャンパスネットワーク）2019年次大会　最優秀学生活動賞
・第25回地球環境大賞　文部科学大臣賞
・平成29年度地球温暖化防止活動環境大臣表彰
・第1回・第3回・第7回サステイナブルキャンパス賞　学生活動部門