宇和島市教育委員会が「すららドリル」を2025年4月より導入　小中学校28校、約4,000名が利用開始

個別最適な学びで、子どもたちの学力向上と自己肯定感の育成を目指す

AIを活用したアダプティブな対話式 ICT 教材の開発と提供を行う株式会社すららネット（本社：東京都千代田区、代表取締役：湯野川孝彦）が提供する「すららドリル」が、2025年4月から愛媛県宇和島市の公立小中学校で導入されました。同市の小中学生約4,000名の児童生徒が「すららドリル」の利用を開始しています。

すららネットでは、「すららドリル」の活用を通じて、宇和島市教育委員会が掲げる教育方針「一人一人のウェルビーイングと包摂的で持続可能な地域社会の共創を目指す教育」の実現に貢献してまいります。

「すららドリル」で実現する宇和島市の個別最適な学びと教育の質向上

宇和島市では、「個に応じた学び」や「ICTの活用による教育の質の向上」を重要施策として掲げ、教育環境の整備に積極的に取り組んでいます。今回導入される「すららドリル」は、こうした同市の教育ビジョンと高い親和性を持ち、児童生徒一人ひとりに最適な学習機会を提供するツールとして期待されています。

「すららドリル」は、業界トップクラスの20万問以上の豊富なドリル問題を有し、その中からAIが個々の理解度に応じた最適な問題を自動で出題します。さらに、弱点診断機能や単元アニメーションレクチャー機能を備えており、ただ問題を解くだけで終わらせず、児童生徒の確実な理解と学力定着をサポートします。

こうした自分に合った学習の積み重ねによって、「わかった」「できた」の成功体験を日々感じられることが、児童生徒の自信や自己肯定感を高めていきます。また、自分自身で課題の進捗状況を確認しながら学習を進められる仕組みにより、計画的・主体的に取り組む力の育成にもつながります。

教員にとっても、「すららドリル」の導入は大きな支援となります。課題の配信や丸付け、進捗管理といった業務の負担が軽減されることで、教材研究や児童生徒への個別対応により多くの時間を充てることが可能になります。学習管理画面に蓄積されたデータをもとに、一人ひとりに合わせた最適な声がけや指導も実現できるなど、教育の質の向上にも寄与します。

 

「すららドリル」による個別最適な学びの提供を期待

～愛媛県宇和島市教育委員会　担当係長　岡崎正太郎 氏～

　今回の「すららドリル」導入は、子どもたち一人ひとりの学びに最適な支援を行うための大きな一歩です。ICTを活用することで、学力向上のみならず、自分に合った学びのスタイルを見出し、学ぶ喜びを感じられる環境づくりに貢献してくれると期待しています。また、教員の業務負担軽減にもつながることで、教職員の働き方改革にも寄与できると考えています。

 

■AI×アダプティブラーニング教材「すららドリル」

「すららドリル」は、公立小中学校向けのAIドリル教材で、児童生徒一人ひとりの理解度に応じたアダプティブな学習を提供します。AIによる「つまずき診断」や「出題難易度コントロール」により、国語・算数／数学・英語・理科・社会の5教科を、学年を越えて柔軟に学ぶことができます。教材はドリル、テスト、対話式レクチャーの3機能で構成され、「演習→確認→復習」のサイクルで無理なく学力の定着を図ります。また、テストの自動作問・採点、自動復習登録機能により、教員の負担も軽減します。

「すららドリル」は、多様な学習スタイルに応じた指導が可能で、児童生徒の主体的な学びと教員の指導の質向上を同時にサポートします。

 

■株式会社すららネット

すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念に掲げ、AIを活用したアダプティブな対話式ICT教材「すらら」「すららドリル」などを開発・提供しています。現在、国内の2,600校以上の学校や学習塾で導入され、約25万人の児童生徒が利用しています。全国の公立学校や有名私立学校、大手塾での活用が広がる一方、不登校や発達障がい、経済的困難な状況の子どもたちにも学習機会を届けることで、教育課題の解決に取り組んでいます。2017年には、代表的な EdTech スタートアップ企業として東証マザーズ市場（現東証グロース市場）に上場しました。

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