アチーブメント株式会社、GPTWによる2026年版の調査で「働きがいのある会社」認定企業に選出！

2025年は「働きがいのある会社」ランキングで1位・10年連続ベストカンパニーに選出。2026年も「働きがいある会社」認定企業として選出いただきました。

アチーブメント株式会社（本社：東京都江東区、代表取締役会長 兼 社長：青木仁志）は、Great Place to Work® Institute Japanが実施する2026年版「働きがいのある会社」調査において、「働きがいのある会社」認定企業に選出されました。

2025年には「働きがいのある会社」ランキングで1位、10年連続ベストカンパニー入りを果たしており、社員一人ひとりの自己実現と組織の成長を両立する経営を継続的に実践していることが高く評価されました。

■個人と組織の目標達成のパートナーとして歩みを続けた38年間

1987年の創業から人材教育コンサルティング企業として、選択理論を土台としたコンサルティングサービスを提供し続けてきました。

これからも目標達成のパートナーとして、お客様が物心両面の豊かな人生を実現するために、世界最高峰の「共同学習」「継続学習」「習慣形成」の仕組みをつくり、成果の創造に貢献してまいります。

■【調査結果】特に評価が高い項目トップ3

「働きがいのある会社」ランキングの調査の中でも、他社平均と比較して特に高い項目に挙げられるのが以下の項目です。

・経営・管理者層は適切に人材配置をしている

・仕事に行くことが楽しみである

・私の仕事には特別な意味がある

アチーブメントでは「会社は社員の自己実現の舞台である」という考えが土台にあります。それは、雇用条件や待遇などが社員の期待を超えていることはもちろんのこと、なにより重視しているのは社員が日々充実感を持って「幸せ」に働いているかどうかということです。

働くことに喜びを感じ、使命感を持ち、そして一人ひとりの社員が成し遂げていきたい理想を実現していくこと。会社が社員にとっての「自己実現の舞台」となるよう、アチーブメントはより良い経営を追求し続けています。

■アチーブメントではたらく社員の声

～仕事のやりがいは？～

自分自身の生き方そのものが商品になることがこの仕事の醍醐味です。人材教育の会社だからこそ、自分がチャレンジを通して自己変革・自己成長を生み出した分だけ、お客様にも「絶対にできます。チャレンジしましょう。」と確信を持ってメッセージできるようになります。3年、5年、10年と長い年月をお客様と共に過ごし、お客様から「中村君に出逢えて、アチーブメントに出逢えて、人生が変わった」と言っていただけることはこの上なく光栄なことです。

2017年入社 中村 一貴 パーソナルコンサルティング部 リーダー

「個人の器を越え、「組織」だからつくりだせるものがある」。
商品開発＝自分で考えてつくらなければ、というイメージが先行していたのですが、全部署と連携して、会社の力を使ってアイディアを形にする仕事なんだと気づきました。アチーブメントは「実学」を大切にしているので、きれいなロジックにまとめるよりも「現場に活きる」ことを重視。これが何より面白く、同時に難しいんですが、お客様の近くで、実績ある講師の力を借りながら開発できるからこそ、自分一人では創り出せなかったものをつくれる。スムーズにいくことばかりではなく、調整と交渉の繰り返しですが、粘り強く進めていく中で、ぴたっとはまる瞬間があります。それが面白くて、やめられないです。

2011年入社 岡口 瞳美 企画部 マネジャー

▼そのほかの社員の声はこちら
https://recruit.achievement.co.jp/category/about-person/#all-posts

■GPTWとは

Great Place To Work®は世界最大級の意識調査機関。世界約170カ国で、「働きがいのある会社」を調査・分析し、働きがいに関する調査の結果が一定水準を超えた企業を「働きがい認定企業」。さらにその上位企業を「働きがいのある会社」ランキングとして発表しています。

■アチーブメント株式会社について

創業から39年目を迎える、人材教育コンサルティング企業。「教育の力で世界を変える」をスローガンに、社会人向け公開講座や企業向け研修をはじめ、目的を土台にした人生設計・企業経営を伝えている。これまでに情報をお届けした顧客は51万名以上にのぼり、経営者教育に特化したプログラムや、組織力開発などでも高い評価を得ている。2022年に東京商工会議所議員企業に選出。2025年には世界最大級の意識調査機関であるGPTWが行う日本における「働きがいのある会社」ランキングにて中規模部門「第1位」にランクイン。社会人教育で培ったノウハウを生かして、学校教育・子ども教育の分野や、官公庁・国公立大学での人材教育にも活動の幅を広げ、企業に限らず多くの組織を支援している。