“FRIT♪”の音声で決済完了!電子決済の一括管理アプリ【FRIT】自己決済機能搭載!機材がないお店もQRコードを置くだけで気軽に導入可能に。8月より利用開始
キャッシュレス時代のニュースタンダードが更なる「簡単・便利」を追求
FRIT株式会社(読み:フリット、本社:石川県金沢市、代表取締役:河村 征治、小西 広恭、以下FRIT)は、小売店と消費者が決済できるマルチペイメントサービス「FRIT」の開発と運営を手がけます。数ある電子決済サービスを一括管理し、CRM機能や豊富なプロモーション機能を搭載した本アプリは、2022年8月より新たに自己決済機能を搭載しました。
FRIT公式サイト https://frit-social.co.jp/ (外部リンク)
FRIT公式サイト https://frit-social.co.jp/ (外部リンク)
- 自己決済機能搭載!機材(※)がないお店もQRコードを設置するだけで気軽に導入可能に
決済時には完了を知らせる“FRIT♪”という音声が流れます。従来プラス新サービスにより、いろんな業態やオペレーションで導入方法を選択してもらうことが可能になりました。お店側に選択肢が増えたことで、導入のハードルが下がり、今まで現金のみの対応だった販売業態でも、「FRIT」決済による電子決済サービス利用が可能になります。
※アプリダウンロード用のモバイル端末
■従来の導入方法(店舗機材あり)
1.店舗アプリで商品と金額を入力
2.ユーザーアプリでQRコード表示
3.店舗アプリでQRコード読み取り
4.ユーザーアプリで決済手段を選んで決済
今回追加したサービス
■新導入方法(店舗機材なし、QR設置)
1.店舗にある印字されたQRコードを読み込み
2.ユーザーアプリで商品と金額を入力
3.ユーザーアプリで決済手段を選んで決済
4.店員に提示
■サービス対応ブランド
各種クレジットカード(VISA、JCB、Master、Amex、Diners)/Apple Pay/Google Pay/Amazon Pay/PayPay/LINE Pay/メルペイ/楽天Pay/EPOSかんたん決済/キャリア決済(SoftBank、au、docomo)
※一部の決済サービスは、2022年年末までに導入予定です。
※「FRIT」はApp Store、Google Play両方に対応しています。
経済産業省は、キャッシュレス決済比率を2025年までに4割程度、将来的には世界最高水準の80%まで上昇させることを目指し、キャッシュレス決済の推進に取り組んでいます。日本の2021年のキャッシュレス決済比率は32.5%で、2010年の13.5%から年々上昇しており、その内訳は、クレジットカードが27.7%、デビットカードが0.92%,電子マネーが2.0%、コード決済が1.8%となっています(※)。
「FRIT」の便利な機能が増えることにより、「FRIT」ユーザーの利便性向上に加え、日本のキャッシュレス文化の更なる発展に貢献します。
※経済産業省ホームページ参照
https://www.meti.go.jp/press/2022/06/20220601002/20220601002.html (外部リンク)
- モバイル端末にアプリを入れるだけで、「POS」、「電子決済」、「CRM」、「集客(クーポン・ポイント)」が導入可能
マルチペイメントサービス「FRIT」は、店舗にクラウド型POS、電子決済を気軽に導入可能で、飲食店や小売店だけでなく、野外イベントでの電子決済、レジ利用も可能です。また2022年7月からは電子チケットの販売機能も搭載されました。
モバイル端末にアプリをインストールするだけで、お客様が希望する複数のキャッシュレス決済に対応でき、現在15種類以上の決済に対応しています(2022年4月時点)。「FRIT」のダッシュボードでは取引に関するデータの分析が充実しており、来訪回数や購入商品、過去のサービス利用など、行動データを元にしたパーソナライズまで管理画面の簡単な操作で実現でき、セグメント分析を活用した戦略的なマーケティングが展開できます。
また、会員のランクに応じた特典、クーポン配布、ポイント付与、プッシュ通知でのプッシュマーケティングなど豊富なプロモーション機能を搭載。新規顧客と既存顧客のリピート化を促します。
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■会社概要
FRIT株式会社
代表者:代表取締役 河村 征治、小西 広恭
所在地:石川県金沢市森山1-2-1-208
業種:マルチペイメントサービス「FRIT」の開発と運営
URL:https://frit-social.co.jp/ (外部リンク)
FRIT株式会社は、エスダムスメディアJAPAN株式会社の関連会社です。
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