ヒトデがつなぐ海と山。中部国際空港セントレアで新たなSDGs循環プロジェクトがスタート!
中部国際空港セントレア周辺の海で捕れた海の厄介者”ヒトデ”が「鳥獣忌避剤」として岐阜県大野町の「セントレアと大野町のSDGsの森」で再活用!新しいSDGs循環プロジェクトがスタートしました!

中部国際空港株式会社(愛知県常滑市、代表取締役社長:籠橋寛典)は、伊勢湾の豊かな海とその未来を守るため、地域と連携し、海浜清掃や上流域での植林活動「SDGsの森」づくりなど、持続可能な取り組みを進めています。
今回、新たな持続可能な取り組みとして、常滑市鬼崎漁業協同組合が駆除するヒトデ約20kgを、農作物を荒らすシカやイノシシを寄せ付けない「鳥獣忌避剤」として、岐阜県大野町で里山保全に取り組む「野村緑の会」へ提供する、海と山をつなぐSDGs循環プロジェクトが始動しました。
~豊かな海は山から~ セントレアの植林活動
中部国際空港株式会社は、SDGsの一環として「伊勢湾の豊かな海を守る」活動に取り組んでいます。豊かな海は山から流れるミネラルによって支えられているという視点から、伊勢湾に注ぐ木曽川、長良川、揖斐川の上流地域での植林活動を支援し、海と山をつなぐ環境循環の実現を目指しています。



駆除されていたヒトデで山を守る実証実験から活用まで
<駆除されていたヒトデの山>

常滑市鬼崎漁港では貝を食べたり網に引っ掛かる、海の厄介者”ヒトデ”を定期的に駆除し処分していました。それに着目した中部国際空港会社の職員が、ヒトデが鳥獣忌避効果を持つことを調べ、活用を提案しました。まずは、2023年に、植林した岐阜県大野町のセントレアの森で、天日干ししたヒトデを木に吊るす実証実験を行いました。
<ヒトデの効果を実感>

1年間の実証実験の結果、シカやイノシシによる食害が大幅に減少し、ヒトデによる忌避効果を確認した大野町は継続的な活用を希望。鬼崎漁協も提供を快諾したことから、今回セントレアが両者をつなぐ橋渡し役として、譲り受けたヒトデを天日干しし、受け渡しの準備をしました。
<海、山、空の3者がセントレアに集結!ヒトデの受け渡しへ>

2025年6月25日。セントレアに鬼崎漁協、里山保全の「野村緑の会」、空港会社の3者が集結。ヒトデの受け渡し式が行われました。まず3者は天日干しされたヒトデを共に回収し、細かく取り、袋済めする作業を行いました。
<新たな資源循環のはじまりへ>

炎天下での作業は大変なものでしたが、海と山がつながる新たな資源循環のはじまりとなりました。今回の取り組みは、単なる資源活用ではなく、「捨てられていたもの」が「未来を守るもの」に生まれ変わるプロセスそのものです。

ヒトデを提供した鬼崎漁協 平野さん
これまで底引き網で捕まえたヒトデは、ゴミとして処分するしかなかったのですが、植林活動に活用していただけると聞いて、嬉しく思っています。海の栄養は、山から流れ出るミネラルが大きな役割を果たしています。ヒトデが山の植林に役立つことで、海と山の自然のつながりを感じられ、素晴らしいことだと感じています。

山でヒトデを活用する里山の会 松久さん
乾燥したヒトデを譲り受け半信半疑で試験的に木に吊るしたところ、植林地にシカの入った形跡が無かったため、効果を実感しました。ヒトデは自然由来で環境にやさしく、効果も持続するため有難い。今後、畑、田んぼ、岐阜県特産の富有柿などにも吊るして猿の被害についても実証していきたいです。

橋渡しをした中部国際空港株式会社 伊藤淳一
市場にはヒトデの忌避剤が出回っていることをネット情報で知り、資源循環の観点でセントレアの森で活用できないかと思いつきました。資源循環型社会に向けて地域がお互いにメリットを感じることができるようなものを、今後もできる所から取り組んでいきたいです。
漁業にとって厄介者とされ処理に困る存在だったヒトデが、今回の取り組みにより「森を守る資源」へと生まれ変わりました。セントレアが「鬼崎漁協」と「野村緑の会」をつなぐことで、地域をまたいだ循環型社会の構築に一役買うことができました。
中部国際空港株式会社は、自然との共生と地域の未来のために、これからも地元の皆さまと力を合わせ、持続可能な社会の実現(SDGs)に向けて取り組んでまいります。


中部国際空港株式会社 会社概要
・会社名:中部国際空港株式会社
CENTRAL JAPAN INTERNATIONAL AIRPORT COMPANY , LIMITED
・所在地:愛知県常滑市セントレア一丁目1番地
・設立:1998年5月1日(1998年7月1日 中部国際空港の事業主体として国の指定会社となる)
・代表:代表取締役社長 籠橋 寛典(かごはし ひろのり)
・主な事業内容:
1.中部国際空港及び航空保安施設の設置及び管理
2.旅客及び貨物の取扱い施設等の機能施設、店舗等の利便施設の建設及び管理
3.上記に付帯する事業
・従業員数:304名 役員(常勤)含む ※2025年4月1日現在
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