カンボジア教育省代表団、サレジアン国際学園世田谷を視察

「すらら」導入校でデジタル、PBL型授業などの先端的教育に触れる

AIを活用したアダプティブな対話式 ICT 教材の開発と提供を行う株式会社すららネット（本社：東京都千代田区、代表取締役：湯野川孝彦）は、カンボジア教育・青少年・スポーツ省（MoEYS）高官代表団による日本視察を支援し、2025年9月24日（水）、東京都世田谷区のサレジアン国際学園世田谷中学高等学校（学校長：Sr.森下ワカヨ）での訪問をコーディネートしました。本視察は、公立学校の訪問に加え、「先端的な私立学校での教育実践も学びたい」という代表団の要望に応える形で実現したものです。

テップ・ピョリット事務次官とカンボジアの記念品を手にするサレジアン国際学園世田谷中学高等学校Sr.森下ワカヨ学校長（中央）

個別最適な学びを支える「すらら」を活用した朝学習を見学

視察団はまず、「すらら」を活用した朝学習を見学しました。生徒が一斉に学習に取り組みながらも、それぞれ異なる教科を進めている様子に、個別最適化を可能にするICT教材の特長を実感いただきました。

この取り組みは、生徒の主体的な学びに向かう力を育む狙いがあります。「すらら」を活用することにより、生徒一人ひとりの理解度や進度に合わせた学びが実現できる点について説明が行われると、「集団の中でこれほど個別的な学習ができるのか」と驚きの声が上がりました。

充実した設備、指導体制での多彩な学びの実践に触れる

続いて視察した図書館（左写真）は、昨年リニューアルされ、大型電子黒板を備えたPBL（Problem Based Learning：課題解決型学習）型授業の拠点となっています。150人規模の授業が可能で、プレゼンテーションの様子は校内モニター全体に配信する仕組みも整っており、視察団からはその充実した設備について熱心な質問が寄せられました。

理科の実験授業では40名に2名の教員が対応する体制に注目が集まり、美術・数学の授業や、オールイングリッシュで進められる国際クラスの英語授業、複数モニターを活用した情報教育も視察。特に生徒が自ら調べ、意見を交わすPBL型授業は、「一方的な詰め込みではなく、対話的で協働的な学び」として新鮮な印象を与えました。

意見交換会では教員研鑽とPBL型授業の効果に注目

視察の締めくくりに行われた意見交換会では、教員研修やカリキュラムの自由度、PBL型授業の成果について活発に質疑が交わされました。同校では、教員が自己研鑽を重ねて授業改善を進め、実践事例を共有し合う文化が根付いていることが紹介されました。

PBL型授業の効果については、生徒のライティング力やプレゼン力が自然に高まっている点が説明され、「教師中心から、生徒が基礎を自学し、教師が興味を引き出す役割へと変化している」という言葉に、代表団は深く共感していました。

サレジアン国際学園世田谷中学高等学校　教務部部長　田中赳裕 教諭のコメント

今回のカンボジア教育省の皆さまの視察は、本校の取り組みと教育の在り方について考える非常に意義深い機会でした。授業見学後に行われた情報交換会では、カンボジアと日本のそれぞれの教育の現状から、これからの時代の教育について意見が交わされました。それぞれ教育の場所は離れていても、新時代を担う若者の教育にかける熱量は変わらないということが共有できました。このような機会を設けて下さったすららネットの皆さまに感謝いたします。

株式会社すららネット 執行役員 海外事業推進室長 藤平朋子コメント

今回のサレジアン国際学園での視察は、ICTの活用やPBL型授業、STEAMなどの最先端の教育活動を通じて“生徒主体の学び”を体感いただける貴重な機会となりました。先生方が研鑽を重ね、生徒一人ひとりの学びを丁寧に支えている姿は、カンボジアにおける教育改革においても大変参考にしていただけたと思います。今後も国際的な教育交流を通じて、子どもたちの学びの質向上に貢献してまいります。

 

■株式会社すららネット

すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念に掲げ、AIを活用したアダプティブな対話式ICT教材「すらら」「すららドリル」などを開発・提供しています。現在、国内の2,600校以上の学校や学習塾で導入され、約25万人の児童生徒が利用しています。全国の公立学校や有名私立学校、大手塾での活用が広がる一方、不登校や発達障がい、経済的困難な状況の子どもたちにも学習機会を届けることで、教育課題の解決に取り組んでいます。2017年には、代表的な EdTech スタートアップ企業として東証マザーズ市場（現東証グロース市場）に上場しました。

2014年より海外での事業も開始し、各国の私立学校及び学習塾へ導入されています。近年、日本型教育は世界の多くの国で注目を集めており、日本政府もEdTech 企業の海外展開支援に取り組んでいます。すららネットは経済産業省／JETROが実施する「未来の教室」海外展開支援等事業に採択されたほか、今年度も官民協働のオールジャパンで取り組む日本型教育の海外展開事業「EDU-Port ニッポン」パイロット事業 応援プロジェクトを通じて、日本の教育関係者との交流やコロナ禍におけるデジタル教育の普及などに取り組んでいます。

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