フェンシングの魅力をより広く伝えるため「スマートフェンシング協会」を設立
東京オリンピックフェンシング金メダリスト宇山賢氏と業務提携
大日本印刷株式会社(本社:東京 代表取締役社長:北島義斉 以下:DNP)は、静岡県沼津市、福島県川俣町と官民連携で進めている「スマートフェンシング」*1の魅力をより広く伝えるため、2024年4月10日(水)に「スマートフェンシング協会」を設立します。
DNPは、柔軟性のある剣と導電性のあるジャケットを使って、誰でも簡単・安全にフェンシング競技を疑似体験して楽しめるスマートフェンシングを開発し、2019年7月にサービスを開始しました。DNPは、今回スマートフェンシング協会の理事に就任する宇山賢氏が取締役を務める株式会社Es.relier(エスレリエール)*2と業務提携し、講演会やイベントなど、スマートフェンシングを活用する場を広げていきます。
また、静岡県沼津市、福島県川俣町との官民連携を強化し、学校・教育施設やスポーツ施設、企業等でのスマートフェンシングの採用拡大を目指します。
スマートフェンシング特設サイト:https://www.dnp.co.jp/biz/products/detail/20173811_4986.html
スマートフェンシング公式PV
スマートフェンシング
左から、大日本印刷株式会社 常務執行役員 浅羽信行、宇山賢氏、 大日本印刷株式会社 コンテンツ・XRコミュニケーション本部 本部長 渡邉秀一
【スマートフェンシング協会の設立背景】
スポーツ競技のフェンシングは、近年のオリンピック競技大会での日本人選手のメダル獲得等を通して、国内での認知度や人気が飛躍的に向上しており、国内の協会登録者数は6,827人で過去最高となっています。※2024年3月時点
一方、扱いに危険がともなう剣や防具等の特殊な装備、採点用の機器が必要になるため、学校・スポーツ施設・企業・地域等で生活者がフェンシングを体験する機会はほとんどありません。
こうした状況に対してDNPは、年齢や競技経験などに関わりなく、誰でも気軽に、安全にフェンシングが楽しめるスマートフェンシングを2019年から提供しています。そして今回、スマートフェンシング協会を立ち上げ、その活用の範囲を広げていきます。
【スマートフェンシングの特長と主な取り組み】
○ワイヤレスの機器を使用することで、より手軽かつ安全にフェンシングが楽しめる
スマートフェンシングは、柔軟性のある専用の剣と導電性のあるジャケット、スマートフォン用のアプリを使ってフェンシングを疑似体験できるサービスです。
剣はセンサーと通信機器を内蔵しており、導電性のあるジャケットに剣の先端が当たると、センサーが反応して得点が入る仕組みです。
従来の採点用の審判器・各種コード・電源が不要になり、電源(コンセント)のない屋外も含めて、さまざまな場所で体験できます。
○静岡県沼津市、福島県川俣町との官民連携による共同開発
沼津市とDNPは、スマートフェンシングを競技だけでなく学校教育やヘルスケア関連、公式大会等のさまざまな用途に展開できるよう、スマートフェンシングのサービスのパッケージ化に向けた共同開発を行っています。
沼津市は、2019年に公益社団法人日本フェンシング協会と全国初の包括連携協定を締結したことをきっかけにスマートフェンシングを採用しました。現在は沼津市の職員が、市内での活用の機会を増やすため、使用方法やイベントの運営方法に関する講習会を定期的に開催しています。
川俣町はDNPと連携し、スマートフェンシング関連の製品開発・製造・品質管理を行っています。使用時の安全面に配慮することはもちろん、破損した剣の芯を川俣町で修理・再利用できるように、環境に配慮した製品設計を行っています。
DNPはまた、当事業を通じて、東日本大震災の復興支援を継続的に行っていきます。
【今後の展開】
DNPは、スマートフェンシング協会を通じて、多くの企業・自治体等との協業を進め、公式大会や全国大会の開催、全国の各地域でのキャラバン開催などを推進していきます。また体育の授業など、教育現場でのスマートフェンシングのさらなる導入を目指します。今後は、海外での展開も視野に入れ、今夏にフランスで実施されるイベントへの出展を予定するなど、2024年度に国内、ヨーロッパでのスマートフェンシングの販売開始を予定しています。
*1 スマートフェンシングについて → https://www.dnp.co.jp/news/detail/1192642_1587.html
*2 Es.relierは、フェンシングを意味する「Escrime」と、結ぶ・繋ぐを意味する「relier」という2つのフランス語による造語です。Webサイトはこちら → https://www.esrelier.com/
※記載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。
※ニュースリリースに記載された製品の仕様、サービス内容などは発表日現在のものです。今後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
- 種類
- 商品サービス
- ビジネスカテゴリ
- スポーツ政治・官公庁・地方自治体
- ダウンロード
- プレスリリース素材
このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます