ヤマダホールディングス　CDP「気候変動」において上位評価「A-」を獲得

株式会社ヤマダホールディングス（本社：群馬県高崎市、代表取締役会長 兼 社長 CEO：山田 昇、以下、ヤマダホールディングス）は、世界最大の環境データベースを有する非政府組織（NGO）であるCDPにより公表された「気候変動 2023」において上位評価となる「A-」を獲得しました。

環境情報開示のための世界的なシステムを有するCDPが行う調査は、グローバルスタンダードとして広く活用され、今後企業が継続して環境改善の道を歩むうえで重要な役割を担っています。2023年には、136兆米ドル以上の資産を有する740を超える署名金融機関と協働し調査を行い、世界の約23,000社がCDPのプラットフォームを通じて環境情報を開示しています。

CDPのスコアリングは「A、A-」をリーダーシップレベル、「B、B-」をマネジメントレベル、「C、C-」を認識レベル、「Ｄ、Ｄ-」を情報開示レベル、未回答を「Ｆ」とし、その中で当社は「気候変動」の分野で「A-」の評価を獲得しました。

ヤマダホールディングスは、地球環境との共存が持続的な社会・経済の発展につながるという考えのもと、エネルギー消費量の抑制やCO₂排出量の削減等、事業活動全体を通じた環境課題の解決に積極的に取り組んでいます。今後も、循環型社会の構築や地球環境に配慮した保全活動を推進することで、持続可能な社会の実現に努めます。

当社の気候変動対応を記載した「ヤマダホールディングスグループ統合報告書2023」は下記URLよりご覧いただけます。

https://www.yamada-holdings.jp/csr/report_archive.html